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初老爺の妄想に基づく投稿です、乞うご笑覧。
＜オクトーバーサプライズか？＞
初老爺は、見ることも聴く事もできなかったが、2回目、3回目の米大統領候補討論会も、残念ながらフェアではなかったようだ。司会者は相変わらずヒラリーに対し一方的に便宜を図り、議論の途中でヒラリーに不利な状況になると、ヒラリーを差し置いて、司会者がトランプ氏を攻撃するという、醜悪な茶番劇を見せ付けた、そうである。
ウィキリークスからは、相次いでヒラリー陣営の犯罪行為に関するメール情報が次々リークされている、らしい。FBI幹部を5千万円余りの金で買収した、児童に対する性的虐待への関与、ISISへの資金提供等、色々取り沙汰されている。米国の司法関係機関（NSA）には、実は全てのメールがバックアップされており、その気になればヒラリー氏が削除した私的サーバーの全メール情報が復旧できる、らしい。
米国民は、この事態に怒りを露わにして、トランプ氏の集会へと大量に押し掛けており、トランプ氏の集会は数千名以上の群集が、入場を断られほどの盛況となっている、らしい。もう一方のヒラリー氏の集会では、動員してもサクラの聴衆数十名しか集まらないため、次々キャンセルになっている、らしい。
米国内メディアは、ヒラリー圧勝を報道しつつ、現実の米国民の動きとのギャップに挟まれ、ジレンマに追い込まれている。10月末FBIの再捜査開始報道は、この要に追い込まれたFBI自身と、メディアが競って報道し、クリントン圧勝ムードは、ほんの1週間ほどで、雲散霧消の状態となっている。
米日の株式・為替市場も今週から、米国大統領選挙波乱との漠然とした報道ながら、トランプ大統領誕生を見据えた、様子見の状況に変わっている。相場の世界では、FRB利上げ準備報道は、もはや瑣末な問題として、殆ど無視されている。
勿論、メディアはヒラリー氏の不利となる情報を、これまで極力報道して来なかったので、米国現地の各選挙区の動きなども、選挙人情報と言う形や、ヒラリーを支持するメディアのフィルター（バイアス）が効いた情報として、日本では報道されている。
ここに来て、ようやく欧米の対米国窓口経由？、や米国内の反軍産複合体勢力？、及び、CIA、FBI等の権力機構の一部の造反により、FBI長官がメールの再操作を議会に表明し、一気にトランプ氏の形勢が有利な展開となりつつある、ようだ。
さる情報によると、ウォール街もヒラリーに離反し、今回の暴露劇を支援している、らしい。ヒラリー氏の公約には「投資銀行関係者をFRBや地区連銀総裁に就けないようにする」というのがあり、ウォール街による米中央銀行支配を破壊する過激な内容となっているため、これに反発したのかも知れない。
＜不正選挙を取り締まれの大合唱？＞
殆どのメディアの一方的な宣伝も含めて、ヒラリー有利の不正選挙が10月下旬まで繰り広げられてきたが、10月末以降風向きが変わってきている。米地方メディアのTV局では、「間違って？」、11月8日投票日以降の、選挙結果として、『ヒラリー42％、トランプ40％で大領領はヒラリーに決定』との結果報道が、既に11月初旬に実施されたそうである。
このニュースも当然動画入りで、全米ネット配信され、ツイッターやフェイスブックを通じて大量に拡散されている。米国で、政府や一部の政治勢力が、ネット情報を全てコントロールすることは、既に不可能である。
トランプ氏は、少し前から不正選挙を告発しているが、これに対し、現大統領のオバマ氏も公然と批判している。しかし、最近リークされたメールでは、ISISがらみのクリントン氏の犯罪にオバマ氏も加担しているとの情報があり、「オバマ大統領本人が、自身の犯罪行為を暴露させないため、クリントン氏を応援する」構図が米国民に暴露され、現オバマ政権に対する怒りも湧き起こっている。
既に数千万名単位の、死者や選挙登録者の重複などの事実が、表面化している、らしい。これらは歴然とした不正選挙の証拠となる。
投票マシーンによる不正選挙は、米国ではプログラムを弄る事で、日本の開票マシーンよりも、遥かに容易に実行できる。米国民の怒りにより、米国内の権力機構が公然と分裂し、FBIや諜報機関の一部が不正選挙を監視する事態となると、プログラムを解析し実態を暴露することが想定されるので、従来通りの不正選挙は、もはや実行できない。
一部の州では、既にヒラリー氏は逆転され負けに転じ始めている。トランプ集会では、「クリントン夫妻を逮捕せよ」との主張が公然と掲げられている。
＜日本政府とメディアはどうするのか？＞
安倍氏は軽率にも、米国でヒラリー氏とだけ対談を実施し、トランプ氏とは、一度も会わなかった。日本のメディアも、NHKを筆頭に、米国主要メディアの一方的なヒラリー支持の宣伝報道（太鼓持ち）を垂れ流し続けて来た。日経は関連情報紙上でのみ「もしトラ」特集を組んでいるが、本紙では同じように右へならへである。
トランプ大統領は、沖縄海兵隊引き揚げを含む、日米安保の根本的見直しを提案する可能性が極めて高い。この案に、沖縄県民は大歓迎するだろう。米国がモンロー主義に回帰すれば、日本も対中、対露政策を見直せるチャンスである。しかしこの交渉を担える政権は、安倍自民党政権でも、民進党でもあり得ない。
安倍自民党政権は、既に「トラの尾」を思い切り踏んでいる。TPP法案を強行採決すれば一層袋小路に追い詰められ、対米政策で破綻し、まもなく下野するかも知れない。日本でも不正選挙追求の声は、公然と出てくる可能性もあるだろう。
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2016年11月03日10:12
ヒラリーがISISの資金提供者ということを証明するメールがリークされました！
（抜粋）
シカゴ・トレビューン紙が、他のメディアに先駆けてヒラリーに大統領選を辞退するよう要請しました。
ヒラリーが２０１４年にポデスタ氏（ヒラリー選挙キャンペーン責任者）に送ったメールには。。。アメリカの同盟国であるサウジアラビアやカタールと共謀してヒラリー自らがISISに資金や兵器を提供し、ISISを運営していることを認めた内容が書かれていました。
（コメント）
米国主要メディアにも、亀裂が始まっている。ヒラリーが選挙を辞退すれば、ほぼ自動的にトランプ大統領誕生である。
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