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北朝鮮が、4月16日ロケット打ち上げ失敗すると、米軍側でも空母カールビンソンが実は朝鮮周辺海域に居らず、インド洋に向けて航行中との「間抜け(笑)」な情報が突如報道され、北朝鮮では核実験基地でバレーボール中の、衛星画像が報道されるなど、極東情勢は、4月16日を境に一気に弛緩している。お互いに「失敗情報」を流し合うことで「阿吽の呼吸」を以って、この度の極東情勢の緊迫は、一先ず峠を越えている。
日本の愚民(我々:笑)は、3隻の空母打撃群が、今にも北朝鮮近海を包囲し、一触即発の危機が迫っている。とのメディア報道を真に受けて、右往左往しているが、「バレーボール」の報道は、中露の軍事衛星データを入手している北朝鮮にとって、空母機動部隊の現在位置など、「お見通し」であるから、「知らぬは馬鹿の日本国民ばかりなり(笑)」、と言うことだろう。
極東の某国だけが警戒警報や、都道府県への連絡網など、慌しい動きで走り廻っている。しかし、それにしては、防衛相は4月26日から海外旅行(笑)の予定が入っており、首相も負けじと4月27日には、「外遊(血税バラ撒き)」に出発することが、公式日程とされている。但し当初予定は短縮され、訪問先はロシアだけになってしまった。
メディア等では、再度カールビンソンが朝鮮半島に向かっていると、緊張を囃したて、自衛隊の艦船も合流し、合同演習しつつ北上しているらしいが、後の2隻の空母打撃群はどこへ向かっているのか?、最初空母3隻体制で北朝鮮を包囲すると言われていたが、実際に米国はその動きをとってはいない。
横須賀には、空母ロナルド・レーガンが現在5月までの予定で、定期メンテナンスを実施しており、先日某副大統領は、その「停船している甲板上」で、自衛隊員と米海軍を整列させて日米同盟の強さを誇示する演説をした。のどかな風景であり、今にも戦闘出撃する緊張感は感じられない。
<核実験は、ほとぼりが冷めてから>
未だトランプ大統領は、拳を振り上げたままなので、北朝鮮は、すぐに核実験をすることはないだろう。中露両国からも、かなりのプレッシャーで、少し大人しくしろ、と指示されていることもあり、様子見をしている状況である。「借り上げ君」がわざわざ首を刈られるまねをするほど、幼稚だとは思わない。
北朝鮮は、いずれもう1回か2回程度は、核実験をするだろう。しかし回数は、あまり意味がない。それは次の小見出しにある朝鮮半島の政治環境の激変が起きれば、北朝鮮の核保有計画自体が、継続の見直しを迫られるからである。
<次の焦点は、南北統一>
トランプ大統領は、訪米した習近平から「朝鮮半島は代々中国の領土の一部だった」と講義を受けて、その認識を事実上受け入れるかのような態度を表明した。但し、習大人の言葉を100%認めたとなると、今すぐ韓国の米軍基地とTHAADミサイルを撤去して欲しいと言われた時に、断る術がない。
米政府は、のらりくらりとかわしつつ、落とし処を探るだろう。しかし、米国にとって、朝鮮半島及び日本の軍事基地は、余計な負担及び攻撃を受けるリスクが高いので、本音を言えばグアムやフィリピンまで撤退したい。日本政府は、思いやり予算で無理やり米国に駐留を強要し、米国は止むを得ず受け入れているに過ぎない。
来て朝鮮及び韓国政府は、共に悲願として南北統一を掲げている。そろそろ、この話を真剣に議論する時代が来たようである。
<北政権を維持したままの南北統一でも、成るようになる>
ソビエト連邦が崩壊してロシアに替わり、ベルリンの壁が崩壊して東西ドイツが統一して以来、冷戦の産物である南北に分断された朝鮮両国が、極東に存在することは、既に歴史的に寿命が尽きている。同様にNATOや日米軍事同盟、米韓軍事同盟も、冷戦時代の遺物である。
米欧諸国がこれだけのことを認めてしまえば、ほとんどの世界中の対立は、存在意義を失う。現在も戦争中の、シリア、ウクライナ及び緊張が高まる南北朝鮮の東西の軋轢は、全て遺物に拘る米欧諸国の諜報機関や軍需産業などが、対立を煽り、色々裏工作するから拗れているだけである。
既に韓国は成熟した資本主義国である。北朝鮮が話し合いで政治的に迷走中の韓国を仮に併合することになったとしても、私の妄想では、そんなに心配はない(笑)。政治的・軍事的には、当初北朝鮮現政権が主導権を握るだろう。しかし、北朝鮮の現政権は経済では赤子同然であり、財閥まで存在する現韓国経済界を無視できない。
政治と軍事は、北朝鮮主導、経済は韓国主導の2重政権状態が暫く続くかも知れないが、平和的に合併(併合)したとしても早晩軍事政権の方が破綻する。北朝鮮の国民は、過去70年にわたってある程度成熟した資本主義経済での暮らしを体験したことがない。併合の影響をより強く受けるのは、現北朝鮮の国民の方である。
「チェチェ思想」について、私は詳しくは知らない。しかし、それは北朝鮮独立の根幹をなしている。かっての朝鮮戦争時代に「米国の苛烈な攻撃」を跳ね返した「体験と伝承」に裏付けられ、国中のインフラを全て破壊され、例え飢餓地獄に追い込まれても、「欲しがりません勝つまでは」の精神で、北朝鮮国民を精神的に支えて来た。
韓国経済を無傷で取り込むと、この前提条件が突然消滅する。何も余計なことをしなければ、勝手に北朝鮮国民の意識が変わってしまうだろう。そうすると、北朝鮮の軍事政権は、国民の支持を突然失い、途中経過で色々政治的ゴタゴタはあるにせよ、普通の国になる。
条件は、米軍基地・ミサイル撤収と朝鮮統一国に余計(過剰)な政治介入をせず、政治的中立と安全を保証するだけである。朝鮮半島の将来を、自国民(韓国・北朝鮮両国民)の判断に任せるだけである。
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北朝鮮との戦争なら多大な犠牲者=米太平洋軍司令官 - WSJ
2017 年 4 月 27 日 09:47 JST 更新
(抜粋)
【ワシントン】米太平洋軍のハリス司令官(海軍大将)は26日、北朝鮮とのエスカレートする対立は外交的に解決する必要があると強調する一方、朝鮮半島で戦争が勃発すれば、悲惨な結末になるとの予想を示した。米軍は圧倒的な軍事力を持っているとはいえ、戦闘になれば多大な犠牲者が出ることになり、世界の他の大国をそうした戦闘に巻き込む恐れがあるとも語った。
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「韓国は中国の一部だった」と言うトランプ
焦点は「金正恩後の朝鮮半島」に
鈴置 高史 2017年4月27日(木)
(抜粋)
トランプ大統領も習近平主席から、北朝鮮の核問題における出口戦略の重要性をレクチャーされたと思われます。WSJに「韓国は中国の一部だった」とわざわざ語ったのも「了解した」との意思表示でしょう。
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問題は、北朝鮮ではなく、ワシントンだ
Mike Whitney 2017年4月17日
(抜粋)
1950年代初期、朝鮮戦争中、アメリカは、第二次世界大戦中に、太平洋戦域全体で投下したより多くの爆弾を北朝鮮に投下した。32,000トンのナパーム弾を含むこの絨毯爆撃は、軍事標的だけでなく、意図的に一般市民を標的にすることが多く、戦争をするのに必要な程度を遥かに超えて、北朝鮮を壊滅させた。
メリカの国家安全保障にとって何の脅威でもない国で、アメリカ合州国は200万人以上殺りくした。
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NY株価
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初老爺の妄想特急便を提供する、最終結果が異なる時は、筆者の不見識を晒すこととなるだけであるので、予めご了承頂きたい。乞うご笑覧。
<あっと驚く大逆転>
リードしている州で、それぞれの候補が勝利すると仮定すると、グーグルのライブ表示と各州の選挙人数を合計すると、表題の結果となる可能性が極めて高い。メディアはヒラリー氏が90%の確率で圧勝との報道を、最後までしていたが、いざ蓋を空けて見れば、トランプ氏圧勝である。投票率では僅差であるが、米大統領選挙は、選挙人獲得数で争われるので、結果は圧勝である。
日本時間の11月9日昼過ぎには、大勢が判明すると事前報道されたが、実際に蓋を開けると、最後までもつれ込む選挙となった。
米大統領選でぐぐると、ライブの結果がリアルタイム表示されている。10月末にメール問題の再操作を開始し、FBI長官が、無理やりヒラリー氏を無罪判定したが、大統領候補討論会の結果や、ネットに流出し続けるメールを見て、米国民はトランプ支持を固めた。選挙本番は2大候補の一騎打ち状態となり、他候補が殆ど影響力をなくしている。死票を投じる意味のないことを、投票者ははっきりと意識している。
大統領候補討論会での、プレゼンの評価に関して、日本のメディアはほぼ例外なくヒラリー圧勝と報道していたが、その人達は米国民の判断に基づく大統領選挙の結果を見て、どのようなコメントをするのだろう。一人ひとりのコメントが聴きたいものである。
上下院とも共和党が過半数に届く勢いを見せている。トランプ氏は共和党主流派とは折り合いが悪いので、共和党多数になることは、望んでいないかもしれない。しかし、自党の大統領の言うことに平気で反発する、これが米国流のねじれ現象なのだから、トランプ氏は暴れ馬のような共和党上下院議員を乗りこなす腕を見せ付ける力量が問われる。
<選挙不正が封じられた?>
トランプ氏が真正面から不正選挙を問題として、地方放送局でヒラリー当選番組がリークされるなどして、米国民の大多数が不正を意識したため、結果として大衆的な監視活動が実施され、密かに一方の候補を当選させる、不正選挙のたくらみは、殆ど成功しなかったと想定される。
トランプ氏は、不正選挙を公言することで、結果として不正選挙の芽を摘んだことになる。
<トランプ氏の身を守れ!>
トランプ氏は、米軍事(戦争)産業と公然と対立して、大統領に当選する。命を狙われる危険性がある。米国民の米軍事産業への監視が強くなれば、トランプ氏の安全は確保されるだろう。
トランプ氏が無事大統領につけば、世界政治経済に大きなインパクトがある。ロシア制裁が解除されれば、EUは大歓迎するし、日露平和条約も晴れて結べる可能性が出てくる。TPPは完全に廃案となるだろう。
<安倍氏退陣の動きが出てくる>
国内で無風の政治情勢が、安倍政権のヒラリー氏への肩入れと言う、不用意な対応のため、新大統領は、安倍氏と露骨に距離を置く可能性が極めて高い。ジャパンパッシングからジャパンミッシングへと、国際政治の舞台で日本政府首脳が無視されれば、安倍氏のこれまでの外交は全て無駄となり、安倍内閣は辞職せざるを得ない可能性が高い。
これ以上日米関係を悪化させたくないなら、政府自民党は、TPP法案も今からでも遅くないから、継続審議扱いにして、廃案する他ないだろう。
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初老爺の妄想に基づく投稿です、乞うご笑覧。
<オクトーバーサプライズか?>
初老爺は、見ることも聴く事もできなかったが、2回目、3回目の米大統領候補討論会も、残念ながらフェアではなかったようだ。司会者は相変わらずヒラリーに対し一方的に便宜を図り、議論の途中でヒラリーに不利な状況になると、ヒラリーを差し置いて、司会者がトランプ氏を攻撃するという、醜悪な茶番劇を見せ付けた、そうである。
ウィキリークスからは、相次いでヒラリー陣営の犯罪行為に関するメール情報が次々リークされている、らしい。FBI幹部を5千万円余りの金で買収した、児童に対する性的虐待への関与、ISISへの資金提供等、色々取り沙汰されている。米国の司法関係機関(NSA)には、実は全てのメールがバックアップされており、その気になればヒラリー氏が削除した私的サーバーの全メール情報が復旧できる、らしい。
米国民は、この事態に怒りを露わにして、トランプ氏の集会へと大量に押し掛けており、トランプ氏の集会は数千名以上の群集が、入場を断られほどの盛況となっている、らしい。もう一方のヒラリー氏の集会では、動員してもサクラの聴衆数十名しか集まらないため、次々キャンセルになっている、らしい。
米国内メディアは、ヒラリー圧勝を報道しつつ、現実の米国民の動きとのギャップに挟まれ、ジレンマに追い込まれている。10月末FBIの再捜査開始報道は、この要に追い込まれたFBI自身と、メディアが競って報道し、クリントン圧勝ムードは、ほんの1週間ほどで、雲散霧消の状態となっている。
米日の株式・為替市場も今週から、米国大統領選挙波乱との漠然とした報道ながら、トランプ大統領誕生を見据えた、様子見の状況に変わっている。相場の世界では、FRB利上げ準備報道は、もはや瑣末な問題として、殆ど無視されている。
勿論、メディアはヒラリー氏の不利となる情報を、これまで極力報道して来なかったので、米国現地の各選挙区の動きなども、選挙人情報と言う形や、ヒラリーを支持するメディアのフィルター(バイアス)が効いた情報として、日本では報道されている。
ここに来て、ようやく欧米の対米国窓口経由?、や米国内の反軍産複合体勢力?、及び、CIA、FBI等の権力機構の一部の造反により、FBI長官がメールの再操作を議会に表明し、一気にトランプ氏の形勢が有利な展開となりつつある、ようだ。
さる情報によると、ウォール街もヒラリーに離反し、今回の暴露劇を支援している、らしい。ヒラリー氏の公約には「投資銀行関係者をFRBや地区連銀総裁に就けないようにする」というのがあり、ウォール街による米中央銀行支配を破壊する過激な内容となっているため、これに反発したのかも知れない。
<不正選挙を取り締まれの大合唱?>
殆どのメディアの一方的な宣伝も含めて、ヒラリー有利の不正選挙が10月下旬まで繰り広げられてきたが、10月末以降風向きが変わってきている。米地方メディアのTV局では、「間違って?」、11月8日投票日以降の、選挙結果として、『ヒラリー42%、トランプ40%で大領領はヒラリーに決定』との結果報道が、既に11月初旬に実施されたそうである。
このニュースも当然動画入りで、全米ネット配信され、ツイッターやフェイスブックを通じて大量に拡散されている。米国で、政府や一部の政治勢力が、ネット情報を全てコントロールすることは、既に不可能である。
トランプ氏は、少し前から不正選挙を告発しているが、これに対し、現大統領のオバマ氏も公然と批判している。しかし、最近リークされたメールでは、ISISがらみのクリントン氏の犯罪にオバマ氏も加担しているとの情報があり、「オバマ大統領本人が、自身の犯罪行為を暴露させないため、クリントン氏を応援する」構図が米国民に暴露され、現オバマ政権に対する怒りも湧き起こっている。
既に数千万名単位の、死者や選挙登録者の重複などの事実が、表面化している、らしい。これらは歴然とした不正選挙の証拠となる。
投票マシーンによる不正選挙は、米国ではプログラムを弄る事で、日本の開票マシーンよりも、遥かに容易に実行できる。米国民の怒りにより、米国内の権力機構が公然と分裂し、FBIや諜報機関の一部が不正選挙を監視する事態となると、プログラムを解析し実態を暴露することが想定されるので、従来通りの不正選挙は、もはや実行できない。
一部の州では、既にヒラリー氏は逆転され負けに転じ始めている。トランプ集会では、「クリントン夫妻を逮捕せよ」との主張が公然と掲げられている。
<日本政府とメディアはどうするのか?>
安倍氏は軽率にも、米国でヒラリー氏とだけ対談を実施し、トランプ氏とは、一度も会わなかった。日本のメディアも、NHKを筆頭に、米国主要メディアの一方的なヒラリー支持の宣伝報道(太鼓持ち)を垂れ流し続けて来た。日経は関連情報紙上でのみ「もしトラ」特集を組んでいるが、本紙では同じように右へならへである。
トランプ大統領は、沖縄海兵隊引き揚げを含む、日米安保の根本的見直しを提案する可能性が極めて高い。この案に、沖縄県民は大歓迎するだろう。米国がモンロー主義に回帰すれば、日本も対中、対露政策を見直せるチャンスである。しかしこの交渉を担える政権は、安倍自民党政権でも、民進党でもあり得ない。
安倍自民党政権は、既に「トラの尾」を思い切り踏んでいる。TPP法案を強行採決すれば一層袋小路に追い詰められ、対米政策で破綻し、まもなく下野するかも知れない。日本でも不正選挙追求の声は、公然と出てくる可能性もあるだろう。
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2016年11月03日10:12
ヒラリーがISISの資金提供者ということを証明するメールがリークされました!
(抜粋)
シカゴ・トレビューン紙が、他のメディアに先駆けてヒラリーに大統領選を辞退するよう要請しました。
ヒラリーが2014年にポデスタ氏(ヒラリー選挙キャンペーン責任者)に送ったメールには。。。アメリカの同盟国であるサウジアラビアやカタールと共謀してヒラリー自らがISISに資金や兵器を提供し、ISISを運営していることを認めた内容が書かれていました。
(コメント)
米国主要メディアにも、亀裂が始まっている。ヒラリーが選挙を辞退すれば、ほぼ自動的にトランプ大統領誕生である。
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ヒラリーのイヤホンは、パーキンソン病の電極ではない?
またまた、初老爺の妄想を投稿する、次から次へと疑惑が出てくるのだから、妄想のタネも尽きない(笑)のである。
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<イヤホンか電極か?>
ヒラリー・クリントン氏は、パーキンソン病である?、との誤った風説が飛び交っている。ご本人はさぞ迷惑をしているだろうと思ったが、何と大統領候補討論会で、耳に装着した、イヤホンのようなものを、ヒラリー陣営?、またはそれに近い方々が、逆手に取って(利用して)パーキンソン患者治療の、パルス発生装置だと吹聴しているらしい。
つむじ風さんのサイトの図を2枚だけ拝借する。ヒラリー氏の耳元(拡大)写真と、推定説明図である。その他の情報は、下記1番目リンクを直接確認頂きたい。
耳元
説明図(想定図)
なにやらヒラリー氏の背中側(スーツの内側)に小さな箱のようなものがあり、握手で屈んだ際にそれが浮き上がり、更に接続コードのようなものが背中から首の方に伸びている様に見える。
初老爺の目はだいぶ耄碌しているが、未だに近眼であり、老眼ではない(笑)。爺の霞んだ目で見ても、耳元に装着しているのは、よく出来たコンパクトなイヤホンまたは補聴器のようにしか見えない。
<日本のお医者様の図>
パーキンソン病の治療方法の一つとして、「脳にパルス信号を送る装置」というのがあり、一般的に外科手術で、脳に4箇所ほど「電極」を埋め込み、専用の装置から電気パルスを脳に送る方法があるそうである。
解りやすい説明図があったので拝借させて頂く。下記2番目のリンクである。
日本語の図「脳にパルス信号を送る装置」
どうも「違う」と言うのが爺の直感である。
<脳に達する電極を耳穴にセットし耳を破壊せずに済ませることは困難>
要するに英語の説明でも同じと思われるが、パルスとは、音声信号ではなく、パルス電流を電極から直接脳組織に流すこと、であろう。
極めてデリケートな、耳の器官を貫通して、脳に達する金属棒「電極」を埋め込み、それで尚且つ聴覚を破壊せずに手術をするのは、恐らく不可能ではないのか?
イヤイヤそうではない、医療技術の進歩は目覚しく、最近は音声で脳を刺激してパーキンソン病を治療する、パルス音波発生装置があるんだと言われる方は、機密事項ではないだろうから、是非ともご教示頂きたいものである。
爺の義母は、少し前に内耳に溜まった水を抜く外科手術を受けるだけで、一週間ほど大学病院に入院した。耳の専門家で、尚且つ脳の専門家でもある極めて優秀な外科医は、大金持ちのヒラリー氏のスタッフには沢山いる(笑)のだろう。
<軍事技術でマイクロ波のものはあるらしい?>
音波を使用せず、他人の脳内に直接音声情報を発生させる、マイクロ波パルス照射装置が、ひそかに開発されているなどと言う「噂」もある。但し、もしそのようなものがあるとすれば、遠くに設置した装置からターゲットの人物に送信できる優れものだろうから、この装置の補助(恐)を受ける場合、ご本人はイヤホンや補聴器、電極など一切不要(笑)なはずである。極めてスマートな最終兵器である。
<残る可能性は補聴器または、無線受信機とセットのイヤホンしかない?>
70歳の老齢の女性が、目立たない補聴器を装着していたとしても、何の不都合もない。しかし、最近の小型補聴器は、電線等の補助器具を必要としないのが常識なので、補聴器だとすると、「背中の膨らみは何なの?」と(笑)思わず突っ込みを入れたくなるのである。
そう言えば、討論会終了後、トランプ氏がヒラリー氏と握手後、ヒラリー氏の背中に、極めて自然に優しく手を添えていたような気がする。何かを確かめていたのだとしたら、なかなかやるなオッサン(爆)と誉めてあげたい処である。
後は色々病気の件とか、司会者との事前打合せとか、マイクの問題とか、ボディサイン云々とか、退場の際足元をライトで照らしていたとか、外階段をおっかなびっくり降りていたとか、「瑣末な情報」が洪水のようにネットを飛び交っている。
これらの情報は、替え玉説を粉砕し、健康に問題を抱え、数々の疑惑を抱えた老婦人が、気丈にもご本人自ら討論会に推参するための、舞台装置である。瑣末過ぎることに目くじらを立てるのは、大人気ないと思う。
トランプ氏は、次回討論会で冒頭に、『ハロー、テステス、ところでミキサー担当者君、私は今日はあんまり声を荒げたくないので、前回より1ノッチか2ノッチ程、フェーダーを上げといてくれたまえ。』と笑顔で言えば良い。
この程度のトラップを、笑顔でかわせないようでは、不動産王ドナルド・トランプもたいした男ではない。
もし電波で通信していたとすれば、次の討論会では、第三者が会場で電波を検知すれば済む話である。これもプロに任せれば、簡単なお仕事(笑)だと思う。
お互い「フェアプレイ」をするべきだ。それ以上のことは、言うつもりもない。
9.11事件当時NY市長だった、ジュリアーニ氏は、真実を知りたければネットを見るべきだ。と指摘しているそうである。
お後が宜しいようで・・・。
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暴露! ヒラリーはサインで不正討論!
2016-09-29 20:59:09 |
(コメント)
1番目のリンク、つむじ風さんのブログ
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パーキンソン病、脳手術について詳しく
(コメント)
2番目のリンク、東海大学医学部脳神経外科のサイト、日本の図を拝借させて頂いた。
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ジュリアーニ元NY市長「ヒラリーはメディア帝国を築いている」
2016/08/23 19:06
(抜粋)
・元NY市長のルディ・ジュリアーニが、ヒラリー・クリントンの健康状態については、選挙民は大手メディアを信じるべきではない、ネットでググれと語った。
・ヒラリーが公衆の面前にあらわれて、縄跳びでもして見せれば、こういう「健康問題について陰謀論があるとかないとか」いう、不毛な争いは、一発で解消するわけですよ。
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初老爺から見ても、一回り以上年上の二人の討論会は、まさに爺婆討論会(笑)といっても過言ではないだろう。・・・第二回目が楽しみである。
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・クリントン氏はやっぱり生きていた(と思う)。大統領候補討論会での、あの対応振りは、替え玉ではないだろう(笑)。自身のメール問題に『責任を取ります』とは、大統領候補を降りること(笑)じゃまいか?、解ってるのかな?この婆さんは。
・トランプ氏が父親から金を借りてビジネスを始めたのは、彼の落ち度か?、ヒラリーが私用メールを公的活動で利用した様な、「犯罪(情報漏えい)」だろうか?。・・・笑わせるんじゃない。
・『スタミナがない』、と言うのは、国務長官時代(若かりし頃)の過去の武勇伝の話ではなく、9.11で倒れて車に押し込まれた映像を全米に配信された、今正に『現在』の状態を指摘しているのだ。トランプ氏が「僕は色々(遊説で)各地を回ったが、君はしなかったね」と問えば、クリントン氏は、(私は遊説は出来ないから:笑)この「討論会の準備に専念し勝利に賭けた」と答える。・・・このロジックは、現在の(英語の時制は重要!)スタミナ論争では、負けを認めている。この点は極めて重要である。
・初老爺の事前妄想では、クリントンは、「圧勝以外は負け」、トランプは「惨敗以外は勝ち」である(笑)。二人の政治的経歴を見れば、そうなるのが当たり前で、圧勝に持ち込めず、泥仕合を演じた時点で、ヒラリーも大したことはない。トランプ氏は、討論会終了後もクリントンに対しても紳士的に振る舞い、従来の前評判とは異なり、落ち着いた大人の対応を見せ付けた。
・クリントン陣営と米軍産複合体は、9.11以降の2週間をひたすら討論会の準備に費やし、買収済みの大手メディアを総動員して宣伝している。CNNなどは、クリントン圧勝を演出し、他方一般米国民のオンラインアンケートは、トランプが優勢となり、真逆の結果となっている。
・NYタイムズなどは、今回の討論会直前に、クリントン氏を公然と支持する社説を発表し、討論会の結論をヒラリー・クリントン有利に持ち込む世論誘導をする下工作を着々と進めていた。
・米国内では、早くも今回討論会の結果を巡る、大手メディア報道と、ネット投票結果の矛盾と、報道の欺瞞性を巡って、公然と議論が起きている。
・トランプ氏は、楽屋裏のスピンルームにも足を運び、『トランプ氏本人がメラニア夫人や子供たちを伴ってスピン・ルームに異例の登場。集まった記者団の輪の中を移動しながら質問に答えるサービスぶりをみせた。』と言う状況であった。
・CNNの世論調査の様に、62%対27%だとすると、2対1で大負けした、との自覚がある候補は、こんな余裕を見せることは難しい。初のディベート合戦で、相手が強敵と解りながら、充分善戦したと考え、スピンルームまで廻りメディアへのサービスと自らの立場を補強する余裕を見せ、予定に基づく行動にせよ、トランプもなかなか頑張っている。
・国務長官時代のメール問題と、健康問題での2つのマイナス爆弾を抱えるクリントン氏は、次の討論会から、トランプ氏が逃げ出す位まで、追い詰めて勝たなければならなかった。そのマイナスをカバーするほどの勝利ではなかったので、この結果は妥当である。
・EUではイギリス・ドイツなどが、次の米国政権への対応を巡って、中東情勢などで、微妙なスタンスの変化を見せている。以下は「櫻井ジャーナル」さんからの抜粋である。
『イギリス下院の外交委員会は9月14日、リビア情勢に関する報告書を公表した。シリアと同じようにリビアの場合も最初から政府軍とイスラム武装勢力の戦闘で、「独裁者に対する虐げられた人民の蜂起」ではなかったことを明らかにしている。西側メディアの報道は嘘だったということだ。』・・・ヒラリーが倒れた後の日付であるところが絶妙のタイミングである。
またドイツでは、『アル・カイダ系のアル・ヌスラの幹部は武器をアメリカから入手、アメリカは自分たちの味方だと認めたとドイツの雑誌が伝えている。』アメリカメディアの作成した、偽情報を垂れ流してきた各国のメディアが、本当の情報を流すようになることは、EU各国が米国と一定の距離を置く意思表示である。
EU主要国は、ヒラリー支持のみに掛ける「危険な対応」はしていない。
・一方日本のメディアは、クリントン優勢部分のみを抜粋編修し、米国メディアに追従し、偏った放送に始終している。90分間の討論?の任意の部分を切り取れば、好きなように編修できるのは当然である。
・日本のメディアは、冷静且つ客観的な報道をするべきであるが、先日ヒラリー氏と会談した安倍氏と同じく、トランプ氏が大統領になった場合のリスクに全く対応出来る準備をしていない。以下のEU主要国の対応とは、雲泥の差である。但し日経は、日本に関するトランプ氏の発言に注意する報道をしたようである。
・初老爺が日本バブル崩壊のとき、勉強させてもらった東洋経済も、今では「クリントン以外は考えられない(笑)」という、報道一色に塗り潰されている。
「考えられない=思考停止」の危険性が解らない!?
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米公開討論会、複数のアンケート調査ではトランプ候補が優勢に・それでも大手メディアは一斉にクリトン圧勝と報道
(コメント)
このサイトはじっくり見て欲しい。
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トランプ氏、場外戦「スピンルーム」異例の登場
2016年09月27日 21時22分58秒 | 市場動向チェックメモ
(日経の記事転載)
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ニューヨーク・タイムズ、クリントン氏を支持
2016年09月26日 10時03分
(社説のニュース)
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2016.09.28(櫻井ジャーナルさん)
アル・カイダ系武装集団の司令官が米国を味方だと話したと伝えた独雑誌は独国の米国離れを示唆
(コメント)
中東情勢関係の勉強させて頂いている。
2016.09.27
英下院外交委員会も事実に反しているとしたリビアの戦乱に関する西側メディアの報道を信じる愚
(同上)
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速報!TV討論でヒラリーが圧勝できたワケ、戦いの勝負は最初の30秒でついていた
岡本 純子 2016年09月28日(東洋経済)
(抜粋)
結論から先に記すと、コミュ力的には「ヒラリー・クリントンの圧勝」だった。是6つの「コミュ兵法」を紹介し舌戦の見どころ解説。
(コメント)
この女?は、米国民ネット投票結果をどう評価する(笑)のか?、『トランプの声は聞こえない。』、「マイクにも仕掛けがあった(笑)」ようで、トランプ氏は、「マイクに欠陥があった」とマイクの不調が自身の討論会の出来に影響したと示唆した。
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