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新ベンチャー革命2010年9月21日 No.198
タイトル:米国戦争屋のグローバル戦争ビジネス戦略を日本人は知っておくべき
1.米国戦争屋と悪徳ペンタゴン日本人の関係は、戦前にも観察できる
本ブログのメインテーマは、米国戦争屋および、戦争屋に操られる悪徳ペンタゴン日本人の分析ですが、このテーマは、まさに、戦前の日米関係にも適用できるようです。なお、米国戦争屋および悪徳ペンタゴンに関して知らない方は、本ブログNo.188の注記をご覧ください。
さて、戦前、小村寿太郎という外務大臣がいました。20世紀初頭、日本は満州を占領、米国ハリマン財閥(ブッシュ・ファミリーの属した米鉄道財閥)から融資を受けて満鉄を建設、その後、ハリマンから満鉄の日米共同経営を提案され、一時、日本はそれを承諾していました。ところが、それを強引に破棄した張本人が、この小村でした。その後、日米関係が険悪になり、満州から撤退しろ、さもないと石油禁輸(エンバーゴ)だというハルノートを突きつけられ、石油のない日本は窮鼠猫を噛む状態で、1941年、遂に真珠湾奇襲攻撃に至るわけです。
当時の海軍総司令官・山本五十六の進言で、真珠湾奇襲攻撃に踏み切るわけですが、早速、米政府から卑怯なテロ攻撃だと非難され、戦争嫌いの米国民を激怒させ、日米全面戦争に発展、45年に原爆を落とされ、都合300万人もの戦前日本人の犠牲を払った上、ついに無条件降伏したのが、情けない、わが日本の屈辱の歴史です。
さて、ここで、小村寿太郎と山本五十六に共通する要素は何でしょう、それは、ハーバード大留学です。ちなみにハーバード大は、米国戦争屋ボス・デビッドRFの出身大学です。
今、振り返ってみると、小村も山本も、戦前の米戦争屋ジャパンハンドラーに遠隔操縦されていた可能性が高いと思います。小泉政権時代に、小泉首相の懐刀に抜擢された竹中平蔵氏(ハーバード大留学)の例とよく似ています。この人事は、米戦争屋の意向で決まっています。
上記、ハーバード留学日本人3人は、米国の雇った日本人スパイというより、留学中に洗脳されて、彼らの尊敬する米国サイドの人物、たとえば、ジョセフ・ナイ・ハーバード大教授に相当する米国人ジャパンハンドラーに操られていたのではないでしょうか。もちろん、本人たちにその自覚(操られているという自覚)はなかったでしょうが・・・。
2.山本五十六の真珠湾奇襲攻撃と、イラク・フセインのクウェート侵攻はそっくりである
日本海軍の真珠湾奇襲攻撃作戦が、事前に米国サイド(戦前の米戦争屋)に筒抜けだったことは、今では、定説となっています。似たような例は、90年、イラク軍のクウェート侵攻でしょう。これをきっかけに、米軍のイラク攻撃が開始されています。
なぜ、フセインは、クウェート侵攻を実行したのか、それは、隣国クウェートが、石油の斜掘をしていたからと言われています。つまり、クウェート領土内から、イラク領土内直下の地下に、斜めに石油掘削ボーリングを行っていたとのこと。
当時の米戦争屋(ラムズフェルドなど)がフセインにその情報を教え、イラクがクウェート侵攻しても、米国は傍観すると、フセインをだましたわけです。米戦争屋を自分の味方と誤解した当時のフセインは米国の情報を信用したのです。なぜなら、80年代に起きたイラン・イラク8年戦争で、米戦争屋は、イラク・フセインを支援してきましたから。フセインは、米戦争屋に育てられた“お敵さま”(=戦争ビジネスに不可欠の大事なお客様)だったのです、つまり今日の友は明日の敵なのです、戦争屋にとって・・・。蛇足ながら、日本も同じです、悪徳ペンタゴン日本人のみなさん!わかっていますか。
3.米戦争屋は、グローバル戦争ビジネス戦略のためなら、平気で他国をだます
米国にだまされて、90年、イラク・フセインがクウェート侵攻したと同時に、待っていましたとばかりに、パパブッシュ(ハリマン系)配下の米軍のイラク攻撃が起きました、いわゆる湾岸戦争勃発です。このとき、戦争屋は、フセインを意図的に殺さなかったのです。敵は太らせて食うためです。
ちなみに、このとき、戦争屋に130億ドル(1兆3000億円、国連経由)を、国民の財布(特別会計)から献上したのが、小沢氏(当時、自民党幹事長)と、その子飼い・斎藤次郎・大蔵官僚(現・日本郵政社長)でした。日本の自衛隊のイラク派兵を回避するための苦肉の策でしたが、これで、戦争屋が図に乗った、日本人は脅せば、カネを出すと・・・。その結果が、小泉政権時代、米国のイラク戦争への30〜40兆円規模の拠出(結局、日本国民負担となる)、さらに、未来のイラン戦争戦略実行のための、日本国民虎の子・郵貯・簡保300兆円収奪計画につながるわけです。つまり、21世紀になって、戦争屋にとっての日本国民資産収奪計画と、壮大なイラン戦争戦略シナリオは見事にリンクしているわけです。話が横道にそれました。
4.イラク・フセインが米戦争屋の挑発に乗らなかったことが、9.11事件を誘発させた
さて、ここで、話を戻しますと、2000年の米大統領選にて行われた大規模不正選挙で2001年、ブッシュ・ジュニア戦争屋政権が誕生しました(蛇足ですが、菅総理再選とよく似ている)が、この政権のミッションは、ズバリ、イラク戦争からイラン戦争に戦争屋の中東戦争ビジネスを発展させることでした。
ところが、湾岸戦争でだまされたフセインは、その後の米戦争屋の挑発(たとえば、イラクは核兵器をもっているテロ国家だと大宣伝したりして)に一切、乗らなかったのです。そこで、戦争屋は考えました、どうすれば、イラク戦争に持ち込めるか、その答えが、あの9.11事件作戦の実行だったのです。その意味で、戦争屋にとって、9.11事件(3000人規模の米国人犠牲)は大成功の秘密軍事作戦だったはずです。
この戦争屋の湾岸戦争やイラク戦争開始のパターンは、戦前の日本が、米戦争屋にまんまと嵌められた日米戦争開始パターンとそっくりです。ちなみに、真珠湾奇襲によるハワイ米軍の犠牲者も9.11事件と同じく米国人3000人規模でした。
以上の分析からわかるように、米戦争屋は、超・長期的かつ壮大なグローバル戦争ビジネス戦略シナリオを持っており、そのシナリオにそって、着々と戦争ビジネスを展開する能力に長けています。この点は悪徳ペンタゴン日本人と決定的に異なります、だから、日本人は米戦争屋からいいように操られると言えます。
ちなみに、筆者の専門・SRIインターナショナル流MOT(技術経営)の理論は、ほとんどすべて、この戦争屋のグローバル戦争ビジネス戦略理論の、企業戦略向け応用です。
5.イラン戦争戦略が実行できないと、戦争屋は極東戦争に走る
筆者の持論、それは、イラク戦争後の現代における戦争屋の本命は、イラン戦争です。ところが、このシナリオは、ロス茶を含む欧州寡頭勢力(戦争屋の宿敵、ビルダーバーグ勢力)に知られ、妨害されています。戦争屋の金融機関を追い詰めた世界金融危機もその一環です。
戦争屋は本命のイラン戦争ができないと、代替戦略(セカンド・チョイス)として、極東戦争を仕掛けてきます。それが戦争屋のグローバル戦争ビジネス戦略なのです。戦略計画には必ず、代替案が存在します。
今、戦争屋は、欧州寡頭勢力に追い詰められ、苛立ちが極限に達しています。その腹いせに、極東で、戦争の火種に火をつけて回る危険が非常に大です。今年3月に起きた韓国の天安哨戒艦沈没事件もその一環でしょう。こちらは作戦失敗でした(注1)。今回の尖閣列島を巡る日中対立扇動(注2)も、その一環でしょう。戦後の中国人は反日教育を受けており、日中対立を煽るのは簡単です。さらに米戦争屋によって、極東分断統治戦略のため、親米・反日中国人が大勢、育成されています。中国軍部にも米戦争屋と通じる幹部(反日中国人)はいるはずです。なぜなら、米戦争屋は、小村・山本・竹中3氏のような役回りを果たす買弁的中国人エリートを絶対に養成しているはずだからです。
いずれにしても、米戦争屋に踊らされないよう、われわれ日本国民はくれぐれも冷静になりましょう。
注1:本ブログNo.193『韓国哨戒艦艇「天安」事件:第二のトンキン湾作戦の失敗だった?』2010年6月1日
注2:本ブログNo.193『尖閣列島での日中衝突:米国戦争屋による小沢氏の入亜脱米妨害か』2010年9月14日
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こんにちは。
私も以前この方の著書やサイトを読んでいました*
小村寿太郎や山本五十六は愛国者だけど、彼らのナショナリズムを刺激し戦争を起こしてきた面があったのは事実だと思います。
暗号も読まれていたし・・。
ただ今回の場合、尖閣諸島は日本固有の領土で一度もシナの領土になったことがないのにも関わらず主張している訳ですよね。
しかもシナの海域に日本の船が入ったら爆撃されるんですから。
日本は弱腰でいてはいけません。米も今回は普通に味方ですし。
戦争屋と言われるロックフェラーは世代交代して4世になったんですけど、やはり経済で台頭するシナ共産党をどうにかしたい思惑がない事は絶対に無いと思うので、小沢を使うことで日本もシナもうまく使えればと思ったのではないかしらと思います・・。
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2010/9/22(水) 午前 10:33
政治って正しいか正しくないかなんて二の次で、民を安定して潤すか潤さないかで値打ちが決まる様なところ。
嘘も方便で国民と世界を納得させた者勝ちですわな。
世界は正義なんか望んでなくて自国の利益を望んでるだけでしょうな…
日本を味方にすればどのような利益を得る事が出来るかを政治的に表現出来るかでしょうかね。覚悟して断固主張した者勝ちでしょうな。
2010/9/23(木) 午前 2:27