メディア レボルーション [http://blogs.yahoo.co.jp/blognews2005] というブログで 『日本のエネルギーについて考える』 というシリーズを見つけた。 政界、経済会のご意見番に話を聞いている、かなりプロフェッショナルなブログである。 シリーズを読んでいて、気になる事がたくさんでてきた。 政治家や企業の役員さん達は、有権者や株主に都合の良いことを話す傾向がある。 日本のメディアも（アメリカ同様）これらのご意見番に都合の良いニュースばかりを事実のように流している傾向があるように思えて仕方がない。 そこで、メディア レポリューションに出てきている方々の話を読んで気になったことを書いてみようと思う。 松尾会長は通産省出身で、資源エネルギー庁石油部長を経験したこともあり、国策としての資源開発に携わってきたそうだ。 会長は、日本の原油輸入量に占める自主開発原油の割合を、2030年までに現在の倍以上である40%にする、という「新・国家エネルギー戦略」の数値目標は実現可能であるとして賛美している。 以前にも書いたが、これは希望的観測であると思えて仕方がない。 松尾会長も原油埋蔵量にはまだまだ余裕があると考えているようだが、どこからの情報を根拠にしているのだろう？ 石油埋蔵量を予測するデータのソースは大きく分けると４つ考えられる。 経済学者、政治家、環境保護主義者、地学者である。 経済学者の考え方の基本は、需要は発明の母であるというもの。 石油をくみ出すコストが上がれば、より安く汲み上げる技術が生まれ、石油がなくなれば、それに変わるエネルギー源が現れる、という楽観的なもの。 政治家は有権者が喜ぶ情報を探してきて、都合の良いことを言う嫌いがある。 環境保護主義者はその正反対に位置して、環境に優しく人類に厳しい、少し悲観的なデータを好む。 埋蔵量の正確なデータを知ることは難しいが、４者の中で一番科学的根拠がしっかりしていて信頼性が高いと思われるのは地学者である。 政治家や環境保護団体に買収されてしまっている学者もいるようだが、大概事実に基づいたデータを示してくれる。 ただ、彼らの声は一般人には届きにくい。 お金を持った人たちがメディアをコントロールできるのも一因であるし、学者の話はえてしてつまらないので、スポンサーもつきにくい。 ただ、彼らは論文や本という形で一般人に訴えようとしてくれている。 彼らの一般的な見解では原油の産出量はそろそろピークを迎えている、というもの。 そんな中、むこう２０年で石油の自主開発を倍以上にするという目標を立てたり、それを実現可能と賛美したりする人が、日本のエネルギー問題を先頭に立って考えていると聞くと不安になってしまう。 松尾会長は、日本の資源外交戦略として、日本でしか切れないカードを切るべしとコメントしており、例として�／雄爐琉蘋� �⊃卦蚕僂琉榲勝´Ｄ樟榲蟷颪埜獣呂亡覿箸鮑遒蠍柩僂鯀�やす、と言っている。 日本でしか切れないカードであるとは思えない… エネルギー問題が深刻化すると全てのコストが高騰する。 いくら人件費が安くても、ある国の資源を違う国で加工して、また違う国に売る、なんてシステムは輸送費の高騰で通用しなくなるかもしれない。 食料自給率４０％の日本では、食料品の高騰も懸念される。 いかに石油を確保するかよりも、いかに少ないエネルギーで効率の良い生産活動を行うか、さらには、いかに環境負荷の小さい方法で効率よくエネルギーを作り出すかを考えるべきではないだろうか？ 石油ホールディングスという会社の会長に期待することではないが…
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