医療・介護の矛盾した世界への雑感（前編）

急性期の医療というよりは、むしろ保健予防活動ということから考えるべきと思いますが、どんどんと体調、健康状態、介護必要な状態などにきちんと対応していくには、専門的な、お金がかかる話としてとらえていくと、結果的に、状態が慢性化していけばいくほど、、時間経過が長くなればなるほど、施設での生活、重症となってからの生活というように、進んでいくほど、実は費用負担は発生しにくく、はっきり言えばダメ出しをされ、放置されてしまうということになります。

ですから、きちんと対応するどころではなく、どんどんと状態は悪くなる一方であったとしても、誰もそのことには、特にこれといった改善策を提案するわけでもなく、要するに、該当となっている方の天寿を全うされるのを、黙ってみているだけであるということになると思います。

一連の医療といいますか、医療、あるいは介護ということで、費用的なことを考えれば、急性期にはとんでもなく高額な請求といってもよろしいかと思いますが、それが、やはり時間経過にともない、費用というものは少なくなっていくものです。で、介護ということになれば、確かに介護度の重症化に

ともない、そこに必要な枠というものは、確かに高めに設定されていくようになっていますが、全般には、特にリハビリということにも通じますが、費用や対応の内容などは、実にあきれるほど、簡単、質素なものになっていくようになっております。

この流れというのは、どのような経済の仕組みからくるものであるか、ということで説明がつくように思うわけです。大きな病院、救急の対応などをしているところでの治療には、とんでもなくお金がかかるということで、地域の中小規模の病院クラスとなれば、やはり大病院よりは医療費は抑えられるということになります。当然といえば当然の流れということです。リハビリもまた同じことが言えるわけです。病院のリハビリが終了すれば、訪問でのリハビリのような対応でもなければ、さらに請求できる費用というものは目減りしていくわけです。それが介護老人保健施設となれば、対応期間によって費用は右肩下がりとなり、さらに特養などになりますと、急降下という感じになっているのです。

で、介護保険であっても、介護度が非常に重症となれば、当然ですけど保険給付としては大きくなりますので、施設の経営が成立できるということです。これが、介護保険の施設として、利用されているお客様が、介護度、平均介護度として考えてみて、それが下がってしまえば、経営的には存続は厳しいものとなってしまうのは、明らかに目に見えている事実ということになります。すなわち、きれいごとのように介護、福祉などと申しますが、実際にはお金の計算の世界ですから、利用していただく方については、できれば介護度ということ、つまりは平均介護度は高めな状態になっていて、かえって、あまり介護全般の対応いかんによって、その平均介護度が改善するようなことがあるとすると、それは、自分の首を絞める行為として、即、経営的にも影響が大きいものになってしまうわけです。

そうなりますと、経済の仕組みとしては、当然、お客様の状態が、より悪いもの、はっきり言えば、ターミナルに近い領域ほど、お客様の費用負担は極力抑えられ、当然、公的な立場にある機関については、人件費も、最初に戻りますが、大病院などとは比べ物にならないほど、微々たる状況の中、特に介護職員の離職率だけが非常に高い水準にあるだけの状況が認められ、さらに急速に進展している超高齢化の激流に対応できないような事態になっていくことが予想されます。

そして、この世界的にも例をみることのない超高齢化社会においては、ますます、弱者となる対象者が、ねずみ算のように増えていくのは明らかであり、そして誰もが放置されたような状況の中で、生活していくことが余儀なくされると思います。

、、、　であるようなことが、間違いなく想定される以上、今のような世の中の流れ、要するに、リハビリ的な対応そのものが、自然消滅していくようになっていることについては、そのことに気がついている人であれば、好意的な発想、感じ方ですけど、そのような事態に対して放置しておくべきではないと考えるようにしないと、何も対応は始まらないと思ってほしいわけです。

長くなりますので、一旦、ここまでにしておきましょう。

続きは、次回に投稿いたします。