嵯峨源氏のブログ

我が國は少なくとも基本としては道義國家として突き進んでいました。しかしながら大東亜戦争の後に戦後体制がGHQの手によって作られました

我が國は少なくとも基本としては道義國家として突き進んでいました。しかしながら大東亜戦争の後に戦後体制がGHQの手によって作られました。
　
　
我が國はそれまで以上に徹底して我が國固有のものが失われ、代わりにGHQの主導で埋め込まれたルソーの思想に則った我が國の憲法の基本原則及び条項を初めとする様々なものの影響で、我が國は道義國家から自由と権利崇拝の革命的極左國家に変容していってしまった感が少なからずあります。その変容後の我が國では、個人の自由や権利などを金科玉条の如く掲げ、だから自分らは何をしてもよいのだ。法律さえ守れば後は自由だ。と云った感覚を持つ人間が結構います。
　
そういった戦後の極左大國日本という状態をこれからも突き進んで行くとするならば我が國は如何なるのか。その良い例がニコニコ動画のコメントであります。実に幼稚で自分勝手、個人主義的でありそれこそ個人の自由と権利を掲げ謳歌しているではありませんか。何の道義道徳も無い地獄の様なコメント空間を。
　
現実の世界でも様々にねじ曲がった歪さを含んだ空間が展開されておりますが、個人情報を提示しなくても良いインターネット空間においては、現実以上に好き勝手な自由と権利が横行しています。
　
その様な空間を誰が望むのか。少なくとも日本人は望みません。
日本人であるならば、
　
憲法十七絛の一”和をなによりも大切なものとし、いさかいをおこさぬことを根本としなさい。人はグループをつくりたがり、悟りきった人格者は少ない。それだから、君主や父親のいうことにしたがわなかったり、近隣の人たちともうまくいかない。しかし上の者も下の者も協調・親睦の気持ちをもって論議するなら、おのずからものごとの道理にかない、どんなことも成就するものだ”
　
これを持って意思疎通を図っていきたいものです。

一線を越えた週刊文春

一線を越えた週刊文春

皇紀2673年（平成25年）6月17日

遠藤健太郎ブログの御紹介

http://endokentaro.shinhoshu.com/japan/post2933/

　

　六月十三日記事「安倍首相は何を怯えてる？」について、一部読者の間で誤解が生じているようですので、コメント欄に於いて改めて記事主旨をご説明しております。まずは、私の稚拙な文章表現力をお詫びしながら、その主旨は重要なことですので、今一度ご確認ください。

　

　安倍首相は今、政治的にとても危ない状態にあります。このことをお伝えしなければならないと考えた結果の記事でした。北朝鮮との交渉も頓挫しかかっており、このままでは拉致被害者が帰って来られません。街頭演説を妨害したとされる団体の存在や、決して株価の乱高下なんぞがその理由ではないのです。

　

　第二次安倍内閣を危険にさらしているものが何であるか、安倍首相を支持してこなかった私でさえ「国民の支持」の声を官邸や議員事務所に届けるべきと訴えているのはなぜなのか、よく知ってください。

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　http://getnews.jp/archives/359433
　▲ガジェット通信：ご成婚20周年に……文春「皇后にふさわしいのは“雅子妃38%””紀子妃62%”」 　新潮「“雅子妃”不適格」

　週刊文春六月六日号は、二項に渡って「皇室の将来を考える千五百人大アンケート」と称した記事を掲載し、同誌のメールマガジン読者千五百人に「雅子さまと紀子さまのどちらが皇后にふさわしいか」などというアンケートをとっていました。

　

　私がかねてより、私たち臣民が絶対に死んでもやってはならないこととしてきた「皇族の人気投票」を文藝春秋社はやったのです。

　

　しかし、敢えて同社を擁護するならば、この一線を越えたのは「祭祀王たる天皇陛下の御存在をその都度現世国民の総意なんぞに基づく」とした占領憲法（日本国憲法）の有効状態を続けてきた政府に原因があり、皇室報道を資本主義的且つ扇情的に行なう複数の雑誌社が諸悪の根源ではありません。

　以前にもコラムに書きましたが、英国王（現在は女王）も民主主義の「国民主権」「主権在民」によって通俗化したのであり、王室でさえ英国も泰国も存続が危機的です。近年、人気投票の感覚で涅国（ネパール）の王室はまんまと共産党破壊活動が奏功して滅ぼされました。

　

　皇室との関係を利権化しようとしてきた疑いのある小和田家の問題（これは書かせていただきます）と、皇族になられてまさかの板挟みに遭われ、私たちの想像を越えた苦悩に襲われて御体調を崩された徳仁親王妃雅子殿下の御存在とを混同して攻撃する「不敬な国民」の正体、日本国民の「悪の自画像」が、週刊文春を通して暴露されてしまったのです。

　

　中共共産党の対日工作関係者は、さぞほくそ笑んでいることでしょう。小和田家と外務省、彼らに抗し切れずおかしな人事にまで手を染め始めた宮内庁の問題を、東宮の徳仁親王殿下にまでおっ被せて叩き始めた国民の存在は、皇室解体工作を完遂させてしまいます。

　

　秋篠宮の文仁親王妃紀子殿下も素晴らしい方であらせられ、皇族になられた際、特に私たち紀州・和歌山県民は川嶋家と地元の御縁を知ってとても喜んだものです。が、その想いは、臣民が皇族を格付けするという不敬行為を正当化するものではありません。

　

　このような行為、或いは雑誌社記事が、まるで「殺したい人の名前を自由に言おう→あとで本当に殺しましょう」というようなものと同じであることを認識してください。占領憲法を「ありがたい平和憲法」だと思い込まされてここまで来ますと、誰も気づかないのでしょうか。恐ろしい世の中になったものです。

経済ではない、外交だ ！ｂｙ西村眞悟

経済ではない、外交だ
No.862　平成25年 6月17日(月)
西村眞悟
　
　横浜市戸塚区の佐藤忠士氏が、「F機関、アジア解放を夢みた特務機関長の手記、藤原岩市」という本を送ってくださった。
　そして、この本を手に取ったとき、やはり、書いておこうと思った。それは、安倍内閣の外交である。
　
「F機関」とは、大東亜戦争中に、陸軍中野学校出身者やマレーのハリマオなどの少数精鋭を率いてマレー、スマトラそしてインドの独立を促す活動を展開し、インド独立の英雄であるチャンドラ・ボース迎え入れた藤原岩市少佐の創った機関である。
　
　この「F機関」は、昭和十六年十一月十五日に大本営政府連絡会議で決定された我が国の基本戦略である「対米英蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」を実現するために行動した。
　その基本戦略とは、
!)東亜作戦・・・極東の米英蘭の占拠する資源地帯の制圧による自存自衛体制の確立、つまり今のアセアン地帯の制圧
!)西亜作戦・・・インド洋制圧によるインド独立と英の屈服を計り、同時に援助ルート切断による蒋政権の屈服を計る
　
　「F機関」は大東亜共栄圏の夢を愚直に実行し？？の作戦地域の民族独立を実現せんとしたのである。
　そして、？の東亜作戦は劇的に成功し、シンガポールは昭和十七年二月十五日に陥落する。
　ところが、？の西亜作戦は海軍が勝手にインド洋から出てミッドウェーに行ってしまったのでインド洋制圧はならず、中途半端に終わる。
　しかし、この西亜作戦が成功してインド洋を我が国が制圧しておれば、「F機関」の目的通りインドはイギリスから独立する。そして共にインドから送られる物資に頼っていた西のイギリスと東の蒋介石政権は、ドイツと日本に屈服していたのである。
　つまり、大東亜戦争に、我が国は負けなかったのだ。
　西亜作戦を貫徹しなかったことが、大東亜戦争最大の敗因だ。
　
　我が国には、「戦略」がないという人が多いが、東条内閣が大本営政府連絡会議で決定した「対米英蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」こそ我が国を勝利に導くもっとも優れた戦略であった。
　仮に、この戦略が、その時イギリスの首相チャーチルの耳に入ったならば、チャーチルは即座にイギリスの敗北を悟ったはずだ。
　
　そこで、安倍内閣の外交を振り返ってほしい。
　安倍内閣は、「腹案」通り、東亜作戦の対象地域から西亜作戦の対象地域に外交を展開してきたと思われないか。
　特に、ミャンマー訪問は、十五年前からたびたびミャンマーを訪れて、ミャンマーの戦略的重要性を指摘してきた私にとって、よくやってくれたと感慨深かったのである。
　現在、安倍総理は、サミットの開催地であるイギリスのアイルランドに入っているが、その前に東欧四カ国を訪問し普遍的価値の共有と連携を確認している。
　　
　以上の、安倍総理の訪問地である東亜、西亜そして東欧の我が国に関する共通点は何か。
　それは、二十世紀初頭の日露戦争に日本が勝利したことに覚醒した地域だということである。
　東亜・西亜は、日本の勝利を知って、自分たちも白人の植民地支配から脱却できると思い始め、東欧はロシアのくびきからの脱却を模索し始めた。
　しかも、東亜と西亜地域では、その四十年後に自分たちのみている前で日本軍が米・英・蘭の軍隊を打ち破ったのである。
　
　この日本に対する強烈な歴史の記憶をもっている地域を安倍総理が訪問してきたということは、近い将来劇的な効果を揚げるであろう。この安倍内閣の外交は、麻生外務大臣が提唱したアセアンからインドを経る繁栄の弧に発するものであるが、
　ここは、つとに、明治以来の日本の歩みが友邦として指し示してきた地域であり、加えて東条内閣の「腹案」とその劇的な実行の遺産によって、実は日本の真に連携すべき国々となっていたのである。
　従って、「日中友好」、「日韓友好」そして「日朝友好」、つまりあのルーピー（アホ）が言っていた「東アジア共同体」ではなく、
　政権獲得後直ちに、このアセアンからインドそして東欧を外交の対象地域とした安倍総理は、
「外交における戦後からの脱却を果たしつつある」
と評価できるのである。
　この地域との連携は、我が国の国際的存在感の源泉である。
　
　安倍内閣になってアベノミクスなどの言葉で代表される経済の成果だけが強調されているが、
あれほど馬鹿馬鹿しい総理大臣が三人も続いた後ならば、
誰が総理になっても、国民は明るくなったと感じるものだ。
　そして普通のことをいえば、ご祝儀相場で株は上がり円は下がる。
　
　しかし、安倍内閣の六カ月間の外交は、経済以上に安倍総理の最大の特徴であり功績である。
　何故なら、安倍外交は、さりげなくやっているが、戦後から脱却した国家戦略をもっているからである。
　株の上がり下がりや円の高い低いは、国際的投機の動きに左右される。従って、余り一喜一憂せずに、国家の存立に直結してくる「外交」に関心を高めるようにしたいものだ。
　従って、本日の題を「経済ではない、外交だ」とした。
　
　　　（了）

在特会の会長を初め４人の在特会員と朝鮮人の４人が逮捕されましたね

在特会の会長を初め４人の在特会員と朝鮮人の４人が逮捕されましたね

　
詳細は分かりませんので詳しい事は書けませんが、朝鮮人が我が國内で行っている事を考えれば暴行の一つも行ってしまうのは心情として仕方のないところだと思います。そもそも御國の事を思うならば御國を守る事は民の責務であり、その為に内外の敵と戦うことは道理であります。敵國が攻めて来ても、威嚇を行って来ても何も云わずに逃げかえるでは、何も解決は致しません。相手は調子に乗って今まで以上に攻めて来るでしょう。
　
やり方、手段という部分については色々と考えなければなりませんが、場合によっては今回の様な敵の真正面から反撃することも必要であると存じます。そもそも、相手は本来ならば我が國に居てはならない存在、若しくは工作員として捕まっていなければならない存在であるのですから。
　
御國は法律を護る為にあるのではなく、法律は御國を護る為にあるのだから。