Ｒ氏の３Ｒ・イン・東京(再)

献血84回達成しました！！～コラボアイテムなど～

Tue, 23 Apr 2019 23:01:27 +0900

今年１月に80回を達成した後、

ほぼ三週間に一回のペース

で成分献血を続けていました。

年末の飲み会ラッシュで増加したATPやγGTPが、禁酒と共に下がるのを観察したり、

献血ルームに置いてあるナショジオを毎月欠かさず読んだり、

同じくルームに置いてある「はたらく細胞」や「宇宙兄弟」を読み進めたり、

まるで漫画喫茶のような感覚

で通わせていただきました。

70回で銀色有功章を貰うと、次は100回まで顕彰はありません。

しかし、この間、ちょうど日本赤十字社が

アニメ「はたらく細胞」とコラボした時期と重なっており、

日本赤十字社×「はたらく細胞」コラボキャンペーンのオリジナルカレンダーと、

「はたらく細胞」×献血コラボキャンペーンの第１弾クリアファイルと、

「はたらく細胞」×献血コラボキャンペーンの第２弾クリアファイルといった、

貴重なアイテムをゲットできました(笑)

内出血から回復した時に行ってみたら丁度ポスターが出ており、

呼び込みの立て看板にも掲げられていたので、すぐに気づいて応募した次第です。

大好きなアニメの一つなので、大変感激しております。

しかし、本来ならば85回とか90回とか、もう少しキリの良い数字にしたかったところ。

思ったより回数が稼げていないのは、

自分の身体の回復が若い時に比べて遅くなった

という実感があるからです。

例えば、針を刺した痕の皮膚の回復が遅く、ちょっと間隔を縮めるとすぐに硬くなってしまいます。

そうなると針を刺すときにいつも以上に力を入れる必要があり、刺される方はいつもより痛く感じます。

血球数の回復も遅い。血小板数の戻りが遅く、血小板献血を続けてできないのです。

最近では、血漿蛋白の回復も遅い。しっかり毎日食べているのに緩やかに減っているのです。

血圧は問題なく、血液の濃さも平常通りで、検査でハネられることはありません。

むしろ20代の頃は、ほぼ二週間おきに成分献血を入れまくり、年末には回数上限に達して断られるほどだったのですが。

もう若い頃のようにはいきません。

幸いにして、血液の濃さにも、血管、循環器系にも、今のところ異常は見つかっていません。

身体の様子を見ながら、次の目標に向けて地道に回数を重ねていきたいと思います。

住宅用蓄電池が採算をとれる相場とは

Sat, 06 Apr 2019 23:55:20 +0900

断熱改修と太陽光発電を導入した我が家の１年間の実績を検証したところ、

住宅太陽光では十分採算性が取れている

正確に言えば、

FITの売電収入と改修前と比べた電気代の節約分が10年間累積すると、太陽光発電システムの設置費用を十分上回る

ことが分かりました。

2018年３月から2019年３月までの一年間の実績は、こちら。

　 発電　　　消費　　　 売電　　　 買電
約5500kWh　約2915kWh　約4680kWh　約2105kWh

電力の自給率は１８８％。１年間の売電収入は約13万1千円（28円/kWh）。

また、毎月のフローでみると、月々の電気代とガス代がFIT売電収入との差し引きで実質無料。

当初見込みより発電実績が５％下振れてもこの状況です。

なので、我が家では、「太陽光発電システムなど環境オタクの酔狂な道楽である」などという批判は聞かれません。

そこで、次の疑問は、

住宅用蓄電池を入れたらどうなるか

ということです。

流れを整理しますと、まず、

“電してから昼間に消費した残りが蓄電池に貯められます。

蓄電池が一杯になったところで、漸く売電が始まります。なので売電収入は必然的に減ります。

Ｈ電ができない夜間の電力は蓄電池から賄いますが、足りない分は買電せざるを得ません。

発電と蓄電の規模が相当大きくないと、年間消費をすべて自家発電で賄うことはできないのです。

，らまでのパターンを

我が家の年間実績に当てはめてシミュレーション

してみました。

今使っている太陽光発電システムは、毎日の記録を取っておいてくれるので、こういうシミュレーションにも役立ちます。

蓄電池は、住宅用で（比較的お手頃価格で）市販されているものでは最大規模の9.8kWhのものを想定します。

ただ、カタログ値と実効容量の間には20～30％程度の差があるのはよく知られております。

ざっくり、2kWhほどは使えないとみて、蓄電池容量7.8kWhを想定してみました。

すると、

　 蓄電　　　売電　　　 買電　
約2610kWh　約2260kWh　約420kWh

となりました。

売電収入が約５割減ります。買電が８割減なので節約額は増えます。

しかし、

差し引きしたら年２万円弱のマイナスとなり、太陽光発電システムの設置費用も賄えない

ことが分かりました。当然、蓄電システムの設置費用は丸々赤字です。

では、今の状態を10年間維持して、

太陽光発電システムの償還が終わった卒FIT後

ならどうなるか。

調べてみると、卒FITの住宅用太陽光の買取額は、大体10円/kWh当たりとみている方が多いようです。

そうすると、蓄電システム設置後の節約額と合わせて

10年間で償還可能な価格水準は、カタログ上の容量9.8kWhの蓄電システムでは約70万円前後

ということが分かりました。

色々調べてみましたが、この水準の価格で出している住宅用蓄電池は、今のところないようです。

せめて100万円は切って欲しいところですが、、、

我が家とて、

エコならばどんなにお金をかけても許される、ということはありません。

まして、蓄電システムは、専門家の間でも、決して費用対効果の良い選択肢とは考えられていないようです。

むしろ、系統制御、系統インフラの整備、再エネにとっても公平な接続ルールの確立、の方が急務なんだとか。

（参考文献）
大島堅一ら編著『地域分散型エネルギー・システム集中型からの移行をどう進めるか』（日本評論社(2016/9/15)）
安田陽著『送電線は行列のできるガラガラのそば屋さん？』（インプレスR&D (2018/2/23))
など

そうした中で、無理して蓄電システムを入れる余裕はありませんので、しばらく様子を見ることにしています。

なお、再生可能エネルギーの変動吸収策として、九電管内では出力制御が度々話題になりますが、ある専門家の方が新聞紙上で度々見解を示されている通り、再生可能エネルギーを積極的に導入している欧州でも一定のルールの下で出力制御が行われており、むしろ出力抑制は、再生可能エネルギーを導入する際の系統運用状の対策として考えられている

（参考文献）
大島ら(2016)第２部第６章
安田(2018)２．２
など

のだそうです。

日本は再生可能エネルギー導入先進国と言えるか？

Tue, 26 Mar 2019 00:37:07 +0900

ごみの排出量、エネルギー生産性（省エネ）と炭素生産性（脱炭素）に続き、

再生可能エネルギーの、先進国＋中国の中の日本の位置づけも見てみます。

36か国が加盟し、「先進国クラブ」と言われる経済協力開発機構（OECD）に登録されているデータで調べてみます。

データは「OECD.Stat」で、誰でも無料でダウンロードできます。

まず、

再生可能エネルギーの導入量（石油換算Mt）

を比較してみます。

「Environment」→「Green Growth」→「Green Growth Indicators」→「All Indicators」から「TPES」と「Renewable energy supply, % TPES」を選択。かけ合わせれば再エネ導入量が出ます。

G7の日本が赤、米国が紫、イギリスが橙、ドイツが黒、フランスが青、イタリアが緑、カナダが黄。
東アジアの韓国が黄緑の点線、中国が茶の点線です。

再生可能エネルギー導入量（Mt-e）のOECD＋中国ランキング（2017年）

１位　中国　　　256.13　　←１位 206.58（2010年）　←１位 211.37（1990年）
２位　米国　　　164.10　　←２位 125.88（2010年）　←２位 96.17（1990年）
３位　カナダ　　 50.28　　←３位 44.00（2010年）　←３位 36.33（1990年）
４位　ドイツ　　 42.18　　←４位 27.57（2010年）　←13位 5.31（1990年）
５位　イタリア　 26.15　　←５位 21.87（2010年）　←10位 6.47（1990年）
６位　フランス　 23.93　　←６位 21.22（2010年）　←４位　15.22（1990年）
７位　日本　　　 23.48　　←７位 18.38（2010年）　←６位 14.86（1990年）
10位　イギリス　 16.99　　←15位 7.35（2010年）　←26位 1.03（1990年）

21位　韓国　　　 5.91　　←29位 1.81（2010年）　←27位 1.01（1990年）

単位は「100万石油換算トン」です。

1990年、2010年（震災前年）、2017年（最新）で比べると、

日本は、1990年から一つ順位を落としたものの、再生可能エネルギー導入量はOECD＋中国の中でトップテンに入り続けている

ことが分かります。

他方、イギリスやイタリアがここ20年で順位を一気に上げていること、中国と米国がダントツで１位、２位であるのも見て取れます。

中国、米国、カナダの導入量が多いのは、なんといっても水力発電が多いからです。

ドイツなど欧州勢が伸びているのは風力が増えたから。

日本は太陽光の伸びが、特にここ数年は大きいという特徴があります。

次に、

再生可能エネルギーのシェア（エネルギー総量に占める割合）

を比較してみます。

先ほどの「Renewable energy supply, % TPES」をそのまま使います。

再生可能エネルギーのシェア（％）のOECD＋中国ランキング（2017年）

１位　アイスランド　88.5　　←１位　88.5（2010年）　←１位　71.4（1990年）
２位　ノルウェー　　52.8　　←２位　39.8（2010年）　←２位　54.1（1990年）
３位　ラトビア　　　40.4　　←５位　31.8（2010年）　←13位　13.2（1990年）

　
13位　カナダ　　　　17.3　　←12位　16.7（2010年）　←11位　17.2（1990年）
14位　イタリア　　　17.0　　←16位　12.6（2010年）　←22位　 4.4（1990年）
17位　ドイツ　　　　13.5　　←21位　 8.4（2010年）　←32位　 1.5（1990年）

23位　フランス　　　 9.8　　←23位　 8.1（2010年）　←17位　 6.8（1990年）
24位　イギリス　　　 9.6　　←35位　 3.6（2010年）　←37位　 0.5（1990年）
29位　中国　　　　　 7.9　　←22位　 8.1（2010年）　←６位　24.2（1990年）
30位　米国　　　　　 7.7　　←28位　 5.7（2010年）　←21位　 5.0（1990年）

34位　日本　　　　　 5.5　　←34位　 3.7（2010年）　←23位　 3.4（1990年）
37位　韓国　　　　　 2.0　　←37位　 0.7（2010年）　←34位　 1.1（1990年）

1990年、2010年（震災前年）、2017年（最新）で比べると、

日本の再生可能エネルギーのシェアは徐々に増えているのに、ここ10年はOECD＋中国の中で最下位グループに低迷している

ことが分かります。

トップグループには北欧諸国が多いのですが、1990年は最下位グループだったドイツとイギリスが中位グループに躍進しているのも目を引きます。

続けて、

一人当たり再生可能エネルギー導入量（石油換算ton/人）

を比較してみます。

人口は、「UN World Population Prospects: The 2017 Revision」から「Total Population - Both Sexes」をダウンロードします。
先ほどの再生可能エネルギー導入量を、人口で割ります。

一人当たり再生可能エネルギー導入量（ton/人）のOECD＋中国ランキング（2017年）

１位　アイスランド　 15.1　　←１位　15.0（2010年）　←１位　 6.4（1990年）
２位　ノルウェー　　 2.8　　←２位　 2.4（2010年）　←２位　 2.7（1990年）
３位　フィンランド　 2.0　　←４位　 1.7（2010年）　←６位　 1.1（1990年）
６位　カナダ　　　　 1.4　　←６位　 1.3（2010年）　←４位　 1.3（1990年）

　
14位　ドイツ　　　　 0.5　　←17位　 0.3（2010年）　←29位　 0.1（1990年）
15位　米国　　　　　 0.5　　←14位　 0.4（2010年）　←10位　 0.4（1990年）
19位　イタリア　　　 0.4　　←16位　 0.4（2010年）　←23位　 0.1（1990年）

22位　フランス　　　 0.4　←19位　 0.3（2010年）　←14位　 0.3（1990年）
28位　イギリス　　　 0.3　　←36位　 0.1（2010年）　←37位　 0.0（1990年）

33位　日本　　　　　 0.2　　←34位　 0.1（2010年）　←22位　 0.1（1990年）
34位　中国　　　　　 0.2　　←32位　 0.2（2010年）　←17位　 0.2（1990年）
36位　韓国　　　　　 0.1　　←37位　 0.0（2010年）　←36位　 0.0（1990年）

1990年、2010年（震災前年）、2017年（最新）で比べると、

日本の一人当たり再生可能エネルギー量は徐々に増えているのに、ここ10年はOECD＋中国の中で最下位グループに低迷している

ことが分かります。

トップは北欧諸国とカナダが占め、最下位グループを日韓中のアジア三か国が占めています。

他方、イギリスとドイツが、ここ30年弱で最下位グループから中位グループに躍進しています。

ここまで見てみると、

日本を含むG7と中国は、他の先進国と比べて再エネを相当導入しているが、

エネルギー消費の多い中国、米国、日本では再エネのシェアは低くなり、

人口の多い中国、日本では一人当たり再エネ導入量も少なくなる。

ということは言えそうです。

ただ、ドイツやイギリスは、再エネのシェアと一人当たり再エネ導入量のいずれでも、相対的地位を向上させています。

最後に、

国土面積当たり再生可能エネルギー導入量（石油換算ton/km2）

を比較してみます。

「Enviromnent」→「Land Resources」→「Land Use」から「Total area」を選択。
再生可能エネルギー導入量を国土面積で割ります。

国土面積当たり再生可能エネルギー導入量（ton/km2）のOECD＋中国ランキング（2017年）

１位　デンマーク　137.9　　←４位　 90.9（2010年）　←９位　23.9（1990年）
２位　ベルギー　　135.2　　←３位　 92.8（2010年）　←17位　15.8（1990年）
３位　スイス　　　130.4　　←１位　120.5（2010年）　←１位　88.0（1990年）
５位　ドイツ　　　118.1　　←６位　 77.2（2010年）　←19位　14.9（1990年）　
８位　イタリア　　 86.8　　←７位　 72.6（2010年）　←11位　21.5（1990年）
９位　イギリス　　 69.8　　←18位　 30.2（2010年）　←33位　 4.2（1990年）

11位　日本　　　　 62.1　　←12位　 48.6（2010年）　←３位　39.3（1990年）
12位　韓国　　　　 58.9　　←28位　 18.1（2010年）　←22位　10.1（1990年）
16位　フランス　　 43.6　　←15位　 38.6（2010年）　←６位　27.7（1990年）

25位　中国　　　　 26.7　　←28位　 21.5（2010年）　←10位　22.0（1990年）
33位　米国　　　　 16.7　　←32位　 12.8（2010年）　←23位　10.0（1990年）
36位　カナダ　　　 5.0　　←36位　 4.4（2010年）　←35位　 3.6（1990年）

1990年、2010年（震災前年）、2017年（最新）で比べると、

日本の国土面積当たり再生可能エネルギー導入量は徐々に増えていますが、OECD＋中国の中では、1990年の３位から順位を落とし、最近はトップテン入りしていない

ことが分かります。

この指標では、比較的狭い国が有利です。スイスやオーストリアのような、狭いけど水力に恵まれている国が上位に行きがちです。

しかし、上位のデンマークやベルギーは、ここ30年弱で国土の再エネポテンシャルを存分に開拓し、急速に順位を上げたと言えるでしょう。

ドイツ、イタリア、イギリスのここ30年弱の伸びも著しく、いずれもトップテン入りしたのも注目点です。

日本やフランスは、他の指標と比べても悪くない順位ですが、これらの国々にどんどん抜かれてしまったと言えます。

再生可能エネルギーについては、このように、導入総量を始めとして色々な見方ができます。

国際比較可能なデータで見た、日本の再エネの現在地はこう見える

ということです。

エコリフォームの採算性について

Sun, 10 Mar 2019 00:41:00 +0900

断熱改修と太陽光発電を導入した我が家の１年間の実績から、

エコリフォームの採算性を検証します！

若干大げさに書きました（汗）

2018年３月にFIT認定を受けて発電・売電を始めました。

これに2019年３月の実績を加えて、

３月の実績を見ますと、

　発電　　　消費　　　売電　　　買電
約510kWh　約260kWh　約440kWh　約200kWh

となります。

2018年３月から2019年３月までの

一年間の実績を足し上げると、

　 発電　　　消費　　　 売電　　　 買電
約5500kWh　約2915kWh　約4680kWh　約2105kWh

となりました。

単純に発電量を消費量で割ると、

電力の自給率は１８８％

となります。

ついでに言えば、太陽光発電システムの設備利用率は約12％ほど。全国平均の14.8％を若干下回りました。
（参考：太陽光発電総合情報「太陽光発電の設備利用率（稼働率）」

2018年度にFIT認定を受けた住宅太陽光の買取価格は28円/kWhなので、単純計算すると、

１年間の売電収入は約13万1千円

となります。

さらに、消費電力と買電額を比べると、

年間約2万3千円得したことになります。

東京電力エナジーパートナー「電力・ガス料金プラン試算」で計算しました。

残念ながら、我が家の太陽光発電システムは約160万円ですので、

10年間の売電収入と電気料金の節約額だけではシステム費用を賄えない

という見通しになります。

子供たちが大きくなって個室を持ち、各々エアコン等を使い始めると、電力消費と買電が増えるので、更に厳しくなります。

少しばかり言い訳をしますと、東側にマンションがあり、朝に日陰が長引く季節があるのがマイナスに働いているようです。

とはいえ、事前のシミュレーションからの下ブレは発電量も売電収入も５％前後でした。

もっと断熱性能を上げて冬のエアコンによる消費・買電を抑えるとか、日照条件のよい立地に移るかしないと、改善しないでしょう。。。

荒川源ら(著)『健康・快適なZEHのつくり方: 工務店と設計者の新常識』（学芸出版社(2019/2/1)）
に載っているような家なら、恐らく十分な光熱費の節約と売電ができるのでしょうが、、、

ただ、我が家の場合、この結果を見ても、

家族から太陽光発電導入の160万円について責められることはない

と言えます。

なぜなら、売電収入と買電額を比べてみると、

現状、月々の電気代とガス代が差し引き無料

なのです。

月々の家計を助けているのは間違いありません。

さらに言えば、

リフォーム前より光熱費が明らかに下がっている

ことも分かっています。

リフォーム前の我が家の冬の厳しさについては、１月に書いた通りです。

当時の冬場はガス代だけで１万円かかり、年間の電気代も全国平均並み（月平均１万円そこそこ）だったとのこと。

リフォーム前から比べると、電気・ガスの節約額は約6万円余になるので、

売電収入にリフォーム前から比べた光熱費の節約額を足すと、太陽光発電システムの導入費用を優に上回り、お釣りがくる

ということになります。

昨年、住宅太陽光は「投資回収できない方がおかしい」と書きました。

その際に議論になっていた試算では、売電収入に加えるのは、システム導入後の電力消費と買電額を比べた節約額ではなく、リフォーム前から比べた光熱費の節約額を足すことになっていました。

その時の記述を再掲します。

つまり、確かに売電と買電の差額だけだと太陽光パネルの分を回収するので精一杯です。

しかし、設置前の電気代も収入に含めると、ほぼシステム全体の費用を回収できる目論見が立つのです。

正にこの通りになりました。

正直、発電量と売電収入は、日陰の影響を甘く見ていたこともあり、想定通りに行きませんでした。

とはいえ、繰り返しになりますが、発電量のズレは１割未満、売電収入のズレが５％未満。騒ぐほどのレベルではありません。

それでも、この試算方法で考えるなら、

「我が家の住宅太陽光も投資回収できる！」

という結論になります。

ああ、よかった・・・

太陽光発電実績（2019年２月）と住宅用太陽光発電の火災事故について

Sun, 03 Mar 2019 00:01:10 +0900

2019年２月は、相変わらず冷え込みが続き、エアコンの出番もありました。

２月の実績を見ますと、

　発電　　　消費　　　売電　　　買電
約350kWh　約330kWh　約300kWh　約280kWh

ということで、２か月ぶりに電力の自給率が100％を超えました。

一年を通じて自給率100％なのは変わりません。

冷え込みが若干緩まったのか、消費量と買電量が先月よりも減りました。

いつもの計算ですが、

夜間に消費した280kWhは太陽光抜きの系統電力なみのCO2排出を伴っている筈。
電力由来CO2排出量は、280kWh × 0.000518t-CO2/kWh ＝ 0.1450 t-CO2。

ということになります。

３月にはFIT認可・売電開始後一年が経過します。

昨年度と今年度は気象条件が若干異なるので厳密性に欠けますが、

１年間を通した発電、消費、売電、買電の結果がもうすぐ出ます。

果たして、以前書いた通り、我が家の住宅太陽光は投資回収可能なのか。

数字が取れたら、検証してみたいと思います。

我が家の家計がかかっている(汗)ので、贔屓目なしでやりたいと思います。

さて、若干間が空きましたが、年が明けたころ、

住宅太陽光発電の火災事故報告書

が報道で取り上げられました。

消費者庁のホームページの「住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等」に、平成31年1月28日に公表された『消費者安全法第23条第１項の規定に基づく事故等原因調査報告書－住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等―』の概要と本文が掲載されています。

それによると、「住宅用太陽光発電システムは、平成28年10月末時点で、全国に193万台以上設置」されている一方、「火災、発火、発煙、過熱等（以下「発火等」という。）の事故等（以下「火災事故等」という。）に関する事故情報は、平成20年３月から平成29年11月までに、事故情報データバンクに 127件登録されていた。」とのことです。

つまり、単純計算すると、

平成20年3月以降105か月の累積で、約15200台中１台に火災等が起こった

ということになります。ざっくり言い換えると約９年間で約0.007％ということになります。

ちなみに、同じように計算してみると、平成28年の1年間で、自動車約21500台中１台に死亡事故が起こっています。
※平成29年交通安全白書第１編第１部第１章第２節　平成28年中の道路交通事故の状況と自検協「平成28年12月末の自動車保有車両数月報を発行」より単純計算。

事故原因分析によると、「野地板へ延焼したために被害が大きくなった火災事故等７件は、全て鋼板等なし型のモジュールで発生していた。」（本文p.37）ともあります。

ウチのモジュールは屋根板の上に設置されており、これには当てはまりません。

「ケーブルの発火は、主に施工不良が原因であると推定されている。」（本文p.36）ともありますが、

ウチのリフォームをお願いした工務店が施行した住宅では、これまで太陽光発電システムの火災等は発生していないとのこと。

また、工務店から請け負った住設業者についても、設置した太陽光発電システムについて、これまでトラブルの発生はないとのことです。

気になるのは、「モジュールの発火は、使用年数７年以上の製品で発生している。」（本文p.36）の箇所。

ウチは、メーカーからモジュールは25年保証、パワコン等は15年保証との保証書を貰っています。

ただ、本文p.38以降の分析によると、モジュール、パワコンそのものというより、配線等の劣化が事故に繋がる可能性があるようです。

配線等を保護する処置はして貰っていますが、放ったらかしにせず、気づいたら確認するくらいの心構えは必要と思います。

太陽光発電であっても風力発電であっても、何らかの事故は発生し得るものであり、その確率をゼロにはできません。

また、再生可能エネルギーに限らず、適切な維持管理をしなければ実力を発揮できないのは当然のことです。

（参考）
安田陽(著)『再生可能エネルギーのメンテナンスとリスクマネジメント』（インプレスR&D(2017/10/20)）

なので、この報告書は心に留めつつも、

これからも太陽光発電は続けていきたい

というのが、報告書を読んだ後のブログ主の心境です。

【訂正】日本は省エネ、脱炭素で先進国のトップに立ったことがない！？

Mon, 11 Feb 2019 01:06:17 +0900

よく巷では、日本は省エネ先進国だとか、脱炭素でトップクラスを走っているといわれます。

実際に調べてみました。

36か国が加盟し、「先進国クラブ」と言われる経済協力開発機構（OECD）に登録されているデータで調べてみます。

データは「OECD.Stat」で、誰でも無料でダウンロードできます。

まず、経済全体の省エネの程度を示す

エネルギー生産性（GDP÷エネルギー供給量）

で比較してみます。

「Environment」→「Green Growth」→「Green Growth Indicators」→「All Indicators」から「Energy productivity, GDP per unit of TPES」を選択。

エネルギー１単位（石油換算トン）当たり、どれほどの付加価値を生み出しているかを示すもので、多ければ多いほど省エネ経済といえます。
OECD加盟36か国と中国で比べてみます。

本来は「エネルギー消費量」を使うべきところ、OECDには「一次エネルギー供給量」（TPES）しか載ってないので、これで比べます。
日本のような島国では、ほぼ供給量＝消費量ですから、問題ないでしょう。

エネルギー生産性のOECD＋中国ランキング（2016年）

１位　アイルランド　21,049　　←２位 13,734（2010年）　←10位 8,826（1996年）
２位　スイス　　　　19,166　　←１位 15,867（2010年）　←１位 12,676（1996年）
３位　デンマーク　　15,840　　←４位 12,254（2010年）　←９位 8,937（1996年）
４位　イギリス　　　14,274　　←９位 11,109（2010年）　←17位 7,421（1996年）
６位　イタリア　　　13,541　　←５位 11,956（2010年）　←２位 11,620（1996年）

　
11位　ドイツ　　　　11,508　　←13位 9,829（2010年）　←16位　7,728（1996年）
16位　日本　　　　　11,183　　←17位 8,982（2010年）　←14位 8,150（1996年）
20位　フランス　　　10,158　　←19位 8,875（2010年）　←18位 7,271（1996年）

29位　米国　　　　　 7,844　　←30位 6,763（2010年）　←27位 5,042（1996年）
32位　中国　　　　　 6,577　　←36位 4,923（2010年）　←36位 3,099（1996年）
34位　韓国　　　　　 6,360　　←32位 6,020（2010年）　←26位 5,115（1996年）
36位　カナダ　　　　 5,506　　←34位 5,174（2010年）　←33位 3,964（1996年）

単位は「TPES１石油換算トン当たりUSドル」です。
GDPは、2010年米ドルを基準とした購買力平価（PPP）換算となっています。

1996年、2010年（震災前年）、2016年（最新）で比べると、

日本のエネルギー生産性は上昇していますが、OECD＋中国の中では一度もトップテン入りしていない

ことが分かります。

他方、イギリスやイタリアがトップテン入りし、ドイツも日本を抜いてトップテンに迫っているのも見て取れます。

次に、国民一人一人の省エネの程度を示す

一人当たりエネルギー供給量

で比較してみます。

ここでは、少ないほど順位が上にしてあります。

「Environment」→「Green Growth」→「Green Growth Indicators」→「All Indicators」から「Energy intensity, TPES per capita」を選択。

一人当たりエネルギー供給量のOECD＋中国ランキング（2016年）

１位　メキシコ　　１．５　　←２位　１．５（2010年）　←４位　１．４（1996年）
２位　トルコ　　　１．７　　←１位　１．５（2010年）　←２位　１．１（1996年）
３位　ギリシャ　　２．０　　←８位　２．４（2010年）　←７位　２．２（1996年）
４位　中国　　　　２．１　　←４位　１．９（2010年）　←１位　０．９（1996年）
９位　イタリア　　２．５　　←12位　２．９（2010年）　←12位　２．８（1996年）

　
13位　イギリス　　２．７　　←16位　３．２（2010年）　←20位　３．９（1996年）
20位　日本　　　　３．３　　←20位　３．９（2010年）　←21位　４．０（1996年）

21位　フランス　　３．８　　←23位　４．２（2010年）　←27位　４．３（1996年）
22位　ドイツ　　　３．８　　←22位　４．０（2010年）　←26位　４．３（1996年）

32位　韓国　　　　５．６　　←27位　５．０（2010年）　←17位　３．４（1996年）
35位　米国　　　　６．７　　←34位　７．２（2010年）　←35位　７．９（1996年）
36位　カナダ　　　７．７　　←36位　７．７（2010年）　←36位　８．１（1996年）

単位は「人口一人当たりTPES１石油換算トン」です。

1996年、2010年（震災前年）、2016年（最新）で比べると、

日本の一人当たりエネルギー供給量は徐々に減っていますが、OECD＋中国の中では一度もトップテン入りしていない

ことが分かります。

さらに、経済全体の脱炭素の程度を示す

炭素生産性（GDP÷温室効果ガス排出量）

で比較してみます。

「Enviromnent」→「Air and Climate」→「Greenhouse gas emissions by source」から「Total emissions excluding LULUCF」を選択し、
「National Accounts」→・・・「1.Gross domestic product(GDP)」から「VPVOB: Constant prices, constant PPPs,　OECD base year」を選択し、
GDPをGHG排出量で割ります。

CO2換算した温室効果ガス排出量当たり、どれほどの付加価値を生み出しているかを示すもので、多ければ多いほど脱炭素経済といえます。
OECD加盟36か国と中国で比べてみます。

炭素生産性のOECD＋中国ランキング（2016年）

１位　スイス　　　　 9,507　　←１位　7,670（2010年）　←１位　5,894（1996年）
２位　スウェーデン　 8,419　　←２位　6,062（2010年）　←４位　3,502（1996年）
３位　ノルウェー　　 5,870　　←３位　5,140（2010年）　←２位　3,934（1996年）
４位　フランス　　　 5,344　　←４位　4,517（2010年）　←６位　3,218（1996年）
５位　イギリス　　　 5,246　　←10位　3,672（2010年）　←18位　2,159（1996年）
９位　イタリア　　　 4,761　　←８位　4,118（2010年）　←３位　3,516（1996年）

　
17位　ドイツ　　　　 3,921　　←14位　3,399（2010年）　←14位　2,354（1996年）

21位　日本　　　　　 3,647　　←13位　3,446（2010年）　←９位　2,964（1996年）
29位　米国　　　　　 2,607　　←30位　2,166（2010年）　←28位　1,538（1996年）
30位　韓国（＊）　　 2,497　　←29位　2,293（2010年）　←25位　1,708（1996年）

33位　カナダ　　　　 2,172　　←33位　1,961（2010年）　←30位　1,405（1996年）
37位　中国（＊）　　 1,438　　←37位　1,142（2010年）　←37位　 446（1996年）

単位は「CO2換算トン当たりUSドル」です。
GDPは、2010年米ドルを基準とした購買力平価（PPP）換算となっています。

1996年、2010年（震災前年）、2016年（最新）で比べると、

日本の炭素生産性は上昇していますが、OECD＋中国の中では2000年以降トップテン入りしていない

ことが分かります。

他方、フランスやイギリスやイタリアがトップテン入りし、ドイツも日本を抜いたのも見て取れます。

最後に、国民一人一人の脱炭素の程度を示す

一人当たり温室効果ガス排出量

で比較してみます。

ここでは、少ないほど順位が上にしてあります。

「Enviromnent」→「Air and Climate」→「Greenhouse gas emissions by source」から「Total emissions excl. LULUCF per capita」を選択。

一人当たり温室効果ガス排出量のOECD＋中国ランキング（2016年）

１位　スウェーデン　５．４　　←８位　　６．９（2010年）　←11位　　８．７（1996年）
２位　メキシコ（＊）５．６　　←３位　　５．６（2010年）　←３位　　５．２（1996年）
３位　ラトビア　　　５．７　　←４位　　５．８（2010年）　←４位　　５．２（1996年）

　
11位　フランス　　　７．２　　←12位　　８．２（2010年）　←13位　　９．６（1996年）
12位　イタリア　　　７．２　　←13位　　８．４（2010年）　←12位　　９．２（1996年）
13位　イギリス　　　７．４　　←16位　　９．７（2010年）　←24位　１３．３（1996年）
19位　中国（＊）　　９．８　　←11位　　８．０（2010年）　←５位　　５．７（1996年）

22位　日本　　　　１０．２　　←18位　１０．１（2010年）　←20位　１０．９（1996年）
26位　ドイツ　　　１１．１　　←24位　１１．７（2010年）　←25位　１４．０（1996年）

31位　韓国（＊）　１４．２　　←28位　１３．２（2010年）　←16位　１０．３（1996年）
35位　カナダ　　　１９．２　　←34位　２０．３（2010年）　←34位　２２．７（1996年）
36位　米国　　　　２０．２　　←35位　２２．４（2010年）　←37位　２５．６（1996年）

単位は「人口一人当たりCO2換算トン」です。

1996年、2010年（震災前年）、2016年（最新）で比べると、

日本の一人当たり温室効果ガスは徐々に減っていますが、OECD＋中国の中では一度もトップテン入りしていない

ことが分かります。

データを見る際の注意点が２点あります。

１点目。中国の温室効果ガス排出量のデータが2005年と2012年しか登録されていないので、その間はエクセルでトレンドを伸ばして繋げた推計値を使っています。

２点目。エネルギー生産性のGDPが2010年PPP換算であり、OECD.Statsに登録されている炭素生産性（「Total GHG excl. LULUCF per unit of GDP」の逆数）のGDPは2005年PPP換算になっています。

このため、炭素生産性については、OECDに登録されたデータをそのまま引用するのではなく、温室効果ガス排出総量と2010年PPP換算のGDPをそれぞれ抜き出して計算しました。

当ブログの記事「OECD各国の温室効果ガス排出状況等の比較」では、日本の炭素生産性は2000年にOECD30か国で３位に入っていました。

記事では「29か国」と書いていましたが、「30か国」の誤りです。失礼しました・・・

もしかしたら、2005年PPP換算に比べて、2010年PPP換算では、日本のGDPが低く出てしまうのではないか？？

なんとなくモヤモヤしますので、2005年PPP換算で計算しなおしてみました。

まず、

炭素生産性（2005年PPP換算GDP÷温室効果ガス排出量）

から。

2005年PPP換算のGDPはOECD.statに載っていないのですが、GDP当たり温室効果ガス排出量が、2005年PPP換算GDPを使っていることがわかりました。

この逆数を取って桁数をそろえれば、2005年PPP換算GDPでの炭素生産性を計算できます。

「Enviromnent」→「Air and Climate」→「Greenhouse gas emissions by source」から「Total emissions excl. LULUCF per unit of GDP」を選択し、逆数を取ります。

次に、

エネルギー生産性（2005年PPP換算GDP÷エネルギー供給量）

を計算します。

2005年PPP換算GDPの温室効果ガス生産性に温室効果ガス排出量を掛ければ、2005年PPP換算GDPが求められます。

これを一次エネルギー供給量（TPES）で割れば、2005年PPP換算GDPでのエネルギー生産性を計算できます。

「Environment」→「Green Growth」→「Green Growth Indicators」→「All Indicators」から「Total primary energy supply」を選択。

前回計算してみたときとは異なり、

意外にも（？）、どちらのPPP換算GDPを使っても、あまり見栄えに差が出ませんでした。

ランキングにも大きな違いが現れなかったので、各国の数字は出さないことにします。

つまり、個人的には残念ですが、

エネルギー生産性でも炭素生産性でも、日本は先進国の中でトップになったことがない

ことが示されました。

「先進国」をG7としてもOECD加盟国としても、同じことが言えます。

国際比較可能なデータで比べると、日本の省エネと脱炭素の現在地はこう見える

というのは、抑えておくべきではないでしょうか。

太陽光発電実績（2019年１月）と太陽光発電の変動吸収について

Sat, 09 Feb 2019 00:33:13 +0900

2019年１月は、先月に続いて冷え込みが厳しく、エアコンの出番がさらに増えました。

１月の実績を見ますと、

　発電　　　消費　　　売電　　　買電
約400kWh　約410kWh　約340kWh　約350kWh

ということで、１月も、電力の自給率が100％になりませんでした。

一年を通じて自給率100％なのは変わりません。

ただ、晴れの日が多かったので、発電量と売電量は先月よりも増えました。

いつもの計算ですが、

夜間に消費した350kWhは太陽光抜きの系統電力なみのCO2排出を伴っている筈。
電力由来CO2排出量は、350kWh × 0.000518t-CO2/kWh ＝ 0.1813 t-CO2。

ということになります。

もうすぐ一年になりますが、予想通り、

太陽光発電の発電量は、時間単位、日単位、月単位でバラつき

があります。

大雑把に夏と冬で見ると、夏は昼間の冷房の電気を賄って余りある発電をしてくれますが、冬が厳しくなると、暖房の電気を賄うまでには至りません。

夏は昼間、冬は夜間に電力を消費する傾向にあり、夏の昼間は賄えても、冬の夜間は発電してくれないので買電するしかないです。

ブログ主が繰り返し検討している

家庭用蓄電池

は、容量から見て、恐らく時間単位、日単位までの変動は吸収してくれるでしょう。

春、夏、秋の実績を見ると、大抵は一日の発電量が消費電力を上回っているので、日暮れ～夜間～早朝の消費分も賄って、100％太陽光発電で暮らすこともできそうです。

しかし、12月と1月の実績を見るに、恐らく冬の夜中まで全部太陽光で賄うのは難しいと思われます。

そうすると、

今の（高い）蓄電池をわざわざ買う必要があるか？

という疑問を感じざるを得ません。

また、ある研究によると、電力の大消費地である関西・中部地区では、太陽光発電が増えていますが、元々の電力需要が大きいので、出力制御をしなくても吸収できてしまうのだそうです。

電力需要が比較的少ない九電管内でも、優先給電ルールがあるおかげで、昨年の秋は別にして、出力制御なしで太陽光と風力の電力を吸収してきました。

恐らく、日本で一番の電力消費地である関東地区で、太陽光発電の変動を吸収できない事態に陥るのは当分ないでしょう。

そう考えると、小規模発電の極致である住宅太陽光で、慌てて変動吸収対策を施す切迫した理由はないように思えます。

例えば、巷で言われている2019年問題のように、

FITの年限が切れて太陽光の売電価格が下がる

というような事態でもあれば、自分で発電した分を可能な限り自家消費して、買電を減らすという選択肢もあるかもしれません。

いずれにせよ、もう少しでFIT認定後一年が経過するので、その時、売電収入と買電節約効果から見た、我が家の太陽光発電システムの採算性を見てみようと思います。

献血80回目に到達しました！！

Mon, 07 Jan 2019 22:28:38 +0900

新年最初の献血（成分（血漿））で、

献血80回目に到達しました！

昨年10月初めに、78回目の献血で初めての内出血を経験しました。

傷は大したことはなく、献血ルームの医師から処方された塗り薬が効いて、腫れもすぐに引きました。

でも、200mLほど全血を採血され、返血されないまま終了したので、次の採血可能日が４週間後となりました。

10月末から12月上旬まで繁忙期に突入してしまい、献血は一時中断。

繁忙期を何とか乗り切って、昨年のうちに79回目の献血を完了。その時は特に問題なし。

年が明けてから最初の献血で、無事80回目に到達しました。

この間、複数回献血クラブ「ラブラッド」のポイントも貯まったので、「けんけつちゃん」の卓上カレンダー、薬用のど飴、日赤のタグ付きのハンカチが貰えました。

また、運よくテレビアニメ「はたらく細胞」のコラボキャンペーンにも遭遇し、「はたらく細胞」クリアファイルもゲットできました。

ただ、周りを見渡してみると、

献血回数を稼ぐことは、決して簡単なこととは言えません。

日常生活に影響がなくても、血液の濃さが採血基準に達しない方がおられます。

女性に多い傾向があり、男女の平成9年度の実人数比は約28倍もありました。
最近では男性でも基準未達の方が多く、平成28年度の実人数比は4.1倍となっています。
（厚生労働省「平成29年度血液事業報告」より）

体格が良くても、見た目の血色が良くても、以前献血できていても、基準未満の方がおられます。

海外出張が多いと帰国後４週間の採血禁止に引っ掛かりますし、渡航時の予防接種も鬼門です。

服薬も種類によってはダメ。そもそも体調不良の時に献血するのはダメです。

花粉アレルギーの市販薬は、大抵申し出ても「問題なし」とされましたが・・・

こうした様々な理由により、献血を希望したのに採血に至らなかった方は、平成9年度で約95万人、平成28年度で約72万人おられます。
（ここ20年間のピークは平成17年度の約111万人。）

つまり、平成9年度は献血希望者の約７人に１人、平成17年度は約６人に１人、平成28年度では約８人に１人が献血できなかったことになります。

私自身も、健康診断で所見が出るほどではないにしても、

色々注意や指導を受けるような年齢

になっています。

献血後一週間で貰える（今は「ラブラッド」ウェブサイトで閲覧できます）血液検査結果も見ながら、

今後も献血に堪えうる血液を保っていきたい

と思います。

もうすぐ次の繁忙期が迫っており、それまでに90回に至るのははっきり言って不可能ですが、地道に機会を狙っていきたいと思います。

太陽光発電実績（2018年11月）（2018年12月）と冬のエコハウスについて

Fri, 04 Jan 2019 21:46:07 +0900

2018年11月は、まだ寒さも本格的ではなく、エアコンを使わずに済んだ日が例年より多かったように思います。

11月の実績を見ますと、

　発電　　　消費　　　売電　　　買電
約335kWh　約180kWh　約290kWh　約135kWh

ということで、発電量の割に消費量が抑えられており、そこそこの売電ができました。

一方、2018年12月になるといよいよ冷え込みが厳しくなり、エアコンの出番が急増しました。

12月の実績を見ますと、

　発電　　　消費　　　売電　　　買電
約305kWh　約310kWh　約245kWh　約250kWh

ということで、12月は、電力の自給率が100％になりませんでした。

一年を通じて自給率100％なのは変わりません。

例によって、この二か月間を通じ、

夜間に消費した385kWhは太陽光抜きの系統電力なみのCO2排出を伴っている筈。
電力由来CO2排出量は、385kWh × 0.000518t-CO2/kWh ＝ 0.1994 t-CO2。

ということになります。

我が家の太陽光発電システムは昨年の３月にFIT認定されたので、年間ベースで実績を見るにはもう少し時間が必要です。

断熱改修等のエコリフォームは一昨年の11月末に終わっており、

一昨年と昨年の12月の比較が可能になりました。

当時も書きましたが、断熱改修後の快適さはすぐに実感できます。

床の底冷えがしません。エアコンの熱が逃げていきません。内窓に結露もしません。

断熱は熱を生み出すわけではないので、エアコンやヒーターは必要なのですが、効きが全然違います。

室温はウォームビズ推奨温度くらいなのに、公務員住宅ともリフォーム以前の実家とも違った暖かさを感じます。

大事なことなのでもう一度書きました。

12月に一気に冷え込んだ時、確かにウチの中も寒くはなりました。エアコンも一生懸命付けました。

旅行で家を数日空けたりすると、熱が供給されないので、室内は寒くなるのも事実です。

また、立地上、日照があまりよくないので、夏は比較的涼しいままでも、冬は太陽の恩恵を（室温的には）あまり受けられません。

それでも、

エコリフォーム前より随分改善しています。

エコリフォーム前の実家では、エアコンでは全然部屋が温まらず、効くのに時間もかかりました。

たまらずガスファンヒーターが導入され、冬は毎日付けていたので、ガス代が物凄くかかりました。

さすがに就寝中は消すのですが、そうなると起きるころには床が凍るように冷たかったのを覚えています。

そういう苦労を、ウチの子供たちは知りません。

乾燥を防ぐために就寝中はエアコンを切りますが、起きた時でも床が冷たくないのです。

また、ガスファンヒーターを使わなくても、エアコンだけで充分温まるのです。

なので、ウチでは炬燵も出してません。

結果として、実家を譲ってくれた両親に驚かれるくらい、

光熱費が安く済んでいます。

太陽光発電システムのおかげで、昼間は自家消費でき、発電できない分だけ買っているのも効いています。

しかし、断熱改修のおかげで、電気だけで充分温まり、エネルギーを使わずに済む家になっていることも大きいと思います。

戸建ての太陽光発電システムと断熱改修、こんなにお得で快適なのに、

何故当たり前になっていないのでしょうか？？？

2020年に予定されていた住宅の省エネ基準義務化も見送られた（国土交通省の社会資本整備審議会建築分科会建築環境部会で義務化の事実上白紙化が了承された）ようですし。

（参考：Wellnesthomeブログより）
「2020年省エネ基準（断熱基準）義務化が見送り！？」(2018.12.28)
「2020年省エネ基準（断熱基準）義務化が見送り！？(その２）」(2019.1.2)

住宅部門からのCO2排出削減手段の実効性を欠くという、大きな話は脇に置くとしても、

お得で快適な住宅を広めるための施策が撤回されるというのは、どういうことなのでしょう？？？

太陽光発電実績（2018年10月）と出力制御、優先給電ルールについて

Wed, 07 Nov 2018 22:54:34 +0900

今年の10月は、晴れの日が多く、気候も穏やかでエアコンを使わなかったので、売電に回す分が増えました。

実績を見ますと、

　発電　　　消費　　　売電　　　買電
約415kWh　約165kWh　約365kWh　約115kWh

ということで、発電量の割に消費量が抑えられており、そこそこの売電ができました。

電気については自給率100％なのは変わりません。

例によって、

夜間に消費した115kWhは太陽光抜きの系統電力なみのCO2排出を伴っている筈。
電力由来CO2排出量は、115kWh × 0.000518t-CO2/kWh ＝ 0.05957 t-CO2。

ということになります。

さて、10月は発電量が多いのに消費量が少なく、売電が多いのは、我が家の太陽光に限りません。

九州電力管内では６回も出力抑制がありました。

【参考】「太陽光発電、６回目の出力抑制　九電が実施」(2018年11月5日朝日新聞デジタル)

その一方、「出力制御の公平性の確保に係る指針」（平成29年3月資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部）のp.4には、

〇10kw未満（主に住宅用）太陽光発電の取り扱いについて
　太陽光発電の出力制御については、まず10kW以上の制御を行った上で、それでもなお必要な場合において、10kW未満の案件に対して出力制御を行うものとする。

とあり、我が家のような住宅用太陽光発電に出力制御が及ぶのは当分の間はなさそうです。

ただ、同指針のp.2では、10kW未満の太陽光であっても「出力制御ルールの分類」に「グループＬ」として列挙されています。

「出力制御が行われる見込みが当分の間はない」というだけであって、「出力制御から免除されている」ということではありません。

現に、中国電力ホームページでは、「10kW未満の発電所については優先的な扱いはあるものの，全発電設備が出力制御の対象となります。」と明記されています。

ただし、「上記同様の出力制御対象となるが、10kW以上の出力制御後に行う（優先的な扱い）」とも書いてあり、上記指針に沿った取扱いになっているようです。

【参考】「出力制御」（中国電力ホームページ）

このような扱いは「優先給電ルール」と呼ばれているようで、平成28年4月に整備された「電力広域的運営推進機関送配電等業務指針」が元となっているようです。

それによると、出力制御を行う順番は、

０．自社火力の抑制や揚水運転等
１．旧新電力の火力や揚水運転等
２．連系線の活用による九州地区外への供給
３．バイオマス等の出力を抑制
４．太陽光や風力の出力制御

となっています。これらに続いて、「電力広域的運営推進機関の指示による融通」「原子力、水力、地熱の抑制」が並んでいます。

【参考】「優先給電ルールの考え方について」（平成28年7月21日九州電力株式会社）

このように、再生可能エネルギーにも一応配慮した形で給電ルールが整備され、実際に九電管内で実施もされたわけですが、

一つ残念に思ったことがあります。

10月13日の九州電力の出力制御を取り上げた東京新聞の記事の「イメージ」を見ると、確かに抑制されているとはいえ、

電力供給の相当部分を未だに火力発電が占めている

ということです。

この「イメージ」を見ると、九電管内では、水力に加えて原子力も幾つか稼働しているので、電力供給のベースの部分は低炭素電源になっているようです。

ところが、変動部分については、太陽光の出力が増大する昼間であっても火力がかなりの部分を占めている図になっています。

太陽光の出力抑制が、電力の低炭素化につながっていないのでは、と思わざるを得ません。

【参考】「九電、太陽光発電を出力制御　原発優先　再エネ後退懸念」（2018年10月13日東京新聞）

記事にあったのは「イメージ」であり、実態は多少異なると思われますが、

せっかくCO2排出ゼロの太陽光を出力抑制したのに、まだ火力が相当動いていて、結構な量のCO2を出している・・・

と見えてしまうのは、太陽光発電システム設置者の一人（出力制御は受けていないにもかかわらず）として、やりきれないものを感じてしまいました。