微生物が育てる不耕起栽培、「自然野菜の牛頸農園」です。

オバマ大統領夫人が着た山形の糸

今朝のモーニングサテライトで地方の底力を放送していました。

山形の寒河江市にある佐藤繊維株式会社が開発した細い糸をつくる技術が世界のオンリーワン企業になっていると。
この糸で織った服は軽くて柔らかく着心地が良いと最高級ブランドになっていて、オバマ大統領の就任式やノーベル賞授賞式に夫人が着用していた若草色のカーディガンの糸に採用されていたとのことです。

この製糸技術を開発した社長はおよそ社長らしからぬ、お笑いの吉本興業のタレントと間違えそうな、茶髪でヒゲモジャの中年青年でした。

この風貌で世界一の製糸技術を確立したとは、感心するばかりです。

皆さんも見て上げて下さい。
http://www.tv-tokyo.co.jp/nms/sokodikara/20100114_o1.html

秋の七草、キキョウが咲いています。

立秋を過ぎ、近くの山では秋の七草・キキョウが涼しげに風に揺れています。
近くにはハギの群落もありますが、咲き始めるのは9月になってからでしょう。
ナデシコ、オミナエシも見たいところです。

米の減反政策を見直す発言が出ていますが、

自民党の古賀選対委員長が、考えもなく、自給率が低下している現状から減反政策は見直すべきと得意げに話していましたが、その後、石破農水省も減反政策の見直し発言をしています。

米の減反政策は米価を維持し、米作農家を存続させるための政策です。生産が過剰になれば、税金を使って処分しない限り、米価は下がり、再生産は困難になります。

「米は作りたいだけ作らせて余った米は飢餓に苦しむ国に輸出すれば」とか、「家畜の飼料にしたら」とＴＶの前で堂々と主張する人もいますが、日本の米は海外に比較して5〜6倍も高く輸出は無理です。
輸入を抑えるために700％もの異常に高い関税率をかけているのです。

家畜の餌となるトウモロコシも60kg換算にすれば2,000円台の安価で米国から輸入していて、14,000円もする米は飼料として使えません。

世界一高い米にしたのは減反政策の所為だと批判する人も多いですが、農水省が2008年9月9日に発表している「2007年産の米生産費」調査結果では。
　水田の規模別に、もっとも農家数が多い1ヘクタール未満の農家の時給は-0円以下です。1〜2ヘクタールで80円、2〜3ヘクタールで411円、3〜5ヘクタールでようやく時間給が1,000円を超えます。

2008年は肥料価格が2倍に高騰していますので、2ヘクタール層も赤字に転落しているはずです。

大豆、麦、ソバといった穀物は殆ど全てを輸入に依存しています。
自給率が低いのは国際競争力がないからです。穀物は生産単位を大規模に統合しない限り無理です。

減反政策の見直しは中小規模の米作農家切り捨てを断行しようとする意図によるものでしょう。
日本の農業は大きな変換を迫られるのでしょう。

世界の明るい話題

暗いニュースばかりの冬ですが、世界のビジネスニュース（通商弘報）から、明るい話題を拾ってみました。

１、ホーチミンは好景気に沸いている（ベトナム）
2009年01月20日　ホーチミン発
　世界的な景気後退の中、ホーチミンは、2008年前半の異常インフレで落ち込んだ国内消費が順調に回復し、好景気に沸いている。その理由の1つが、最大の輸出先である米国向けが伸びていることだ。また、進出日系企業の中でも生産調整に入っている企業がある半面、円高回避、脱中国のための生産拡大の動きが出始めている。


２、経済の先行きを楽観視、消費財市場も堅調（インド）
2009年01月22日　ニューデリー発
　GDP、鉱工業生産指数（IIP）、輸出入、自動車販売といった主要経済指標が軒並み下落する中、インドの企業と消費者はほかの国と比べて状況を楽観視していることが分かった。1月に入り民間調査機関が発表した3つの調査レポートすべてで、インドが最も先行きに楽観的な結果となっている。世界同時不況のインド経済への影響が限定的であることは、消費財のマーケティング現場の声などからも読み取ることができる。


３、減速するも3％程度のプラス成長−2009年の経済見通し−（サウジアラビア）
2009年01月14日　リヤド発
　金融危機の影響により2009年の経済成長率の減速は不可避だが、経済低迷への懸念はそれほど深刻ではない。財政が健全で、インフレ懸念も収束する見通しだからだ。09年の実質GDP成長率は3％程度に落ち着くと、民間シンクタンクのEIUはみている。


４、減速するが中南米ではトップクラスの成長を維持−2009年経済見通し−（パナマ）
2009年01月05日　パナマ発
　2008年は数年来の経済成長のリズムを継続するが、09年は減速が予想される。運河、フリーゾーン、観光、輸出といった外需依存の強い部門で特に危機の影響が懸念されるものの、着工済みの大型インフラプロジェクトの継続などにより、09年の成長率は4.5％と中南米では比較的高い予想となっている。


５、6.5％の経済成長を見込む−2009年の経済見通し−（ペルー）
2009年01月05日　リマ発
　経済財務省は2009年の経済成長率を08年より3ポイント低い6.5％と見込んでいる。また、カナダ系スコティアバンクが7.0％、太平洋経済協力会議（PECC）は6.5％、リマ商工会議所が5.9％、ペルー経済協会（IPE）は4.0％を見込んでいる。世界的な金融危機の影響を受けて、ペルーの経済成長も減速するものの、金融危機に対して中南米域内では比較的影響が少ないという見方は共通している。

これから春に向かって、明るい話題が少しずつでも増えてくることを願っています。

米国の「化石燃料から太陽エネルギーへの大転換構想」

金融恐慌の元凶となった米国は破綻状態に陥っていて、再起不能とみるアナリストも多く、
オバマが唱える「グリーン・ニューディール」が、500万人の雇用を生み出すのは甚だ疑問とする評論家が殆どで、世界の景気見通しは真っ暗闇の様相を呈しています。

しかし、私は、オバマの太陽光発電への本格的な取り組みで米国はV字型に蘇ると見ています。

その根拠となるのは、昨年の4月に、
日経サイエンス2008年4月号の"A Solar Grand Plan"「化石燃料から太陽エネルギーへ　米国の大転換構想」を読んだ時点で、米国はこれをやると確信していたからです。

しかし、ブッシュ大統領も、選挙戦でのオバマもマケインもヒラリーも、この構想には触れていませんでした。

多分、彼等はこの論文を読んでいなかったのでしょう。
オバマが大統領選に当選した後で、By Ken Zweibel, James Mason and Vasilis Fthenakis等による、太陽光発電の構想が提案されていることを知ったのでしょう。

この構想の凄さは、日経サイエンス2008年4月号を取り寄せて読んでみて下さい。
幸い、その記事の要約は下記のサイトで見ることが出来ますのでので紹介しておきます。

http://www.nikkei-science.com/english_read/bn200804.html