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インドネシアから見た大東亜戦争。
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  昭和16年(1941年)12月8日、日本軍は真珠湾を攻撃し、米英に宣戦布告。このときオランダは除外していましたが、オランダが12月10日に戦争状態であることを宣言。日本はスイスを通じて工作を行いましたが、オランダは日本軍の進駐を拒否。1月11日に日本軍はオランダ領のタラカンとメナドへの進攻を開始し、翌12日にオランダと戦争状態である旨の声明を行いました。

  2月4日、日本軍はジャワ沖開戦で連合軍艦隊を撃破。2月14日には有名なパレンバン空挺作戦が展開されます。降下部隊第一悌団の挺進兵らは、挺進飛行戦隊の一〇〇式輸送機やロ式輸送機に搭乗しマレー半島を離陸。加藤隼戦闘隊が直掩します。降下部隊は飛行場を占拠後、翌15日にはパレンバン市街を占領しました。

  3月1日、バタビア沖海戦を経て今村均中将率いる第16軍主力はジャワ島に上陸し、ただちに進撃し、わずか9日間でオランダ、アメリカ、イギリス、オーストラリア連合軍を降伏に追い込みました。日本軍は上陸前からラジオを通じてインドネシアの解放を呼びかけて「インドネシア・ラヤ」(後の国家)を繰り返し流していました。また、当時ジョヨボヨの予言という「長い間白人に支配された後、北から来た小柄な黄色い人が白い人を追い出し、その語、幸福な時代が来る」が信じられていました。

  インドネシア外交官 ユスフ・ロノディプロ氏
「戦争が始まる前から、日本から発信されるラジオ東京の、特にインドネシア向けの放送を聞くと、後にインドネシア国家となる『インドネシア・ラヤ 偉大なるインドネシア』が流れ、インドネシア語の番組が始まりました。これは日本軍がインドネシアに進軍するために準備として行われたもので、毎日放送されました。
  私たちは、この放送をきいて、日本はアジアとインドネシアを解放するのだと期待していました。
  そのために、1942年3月に日本軍がインドネシアに上陸した時には、当時からインドネシアを表し、後にインドネシアの国旗となる"メラ・プティ"と呼ばれる紅白の旗を振って私たちは皆歓迎しました。
  そして、インドネシア人は日本軍の進軍をいろいろと手助けしました。たとえばオランダ軍が退却するときに道路に放置した障害物を取り除いたり、日本の兵隊たちに食べもものや飲み物を持っていったりしたのでした」

  9日間とうい短期間で連合軍を撃破できたのは住民の協力が得らたからでしょう。マレーやビルマでも住民の協力があり、日本軍は短期間で快進撃しています。(インドネシアでは連合軍が日本軍の兵力を過大に見積もったのもある)

  オランダのプロパガンダで日本兵は恐ろしいと洗脳された村では日本軍が来るとなるとみんな逃げ出してしまいました。しかし、後にインドネシア国会議員となるハッサン・ラハヤ氏はインドネシア人としては珍しく高等教育を受けることができており、日本人はひどいことしない、と知っていました。

「日本の兵隊さんたちは若い人ばかりでみなきちんとした服装をして規律正しいという印象でした。私は、これを見て、日本軍はインドネシアを助ける軍隊だと思いました。『万歳』『ありがとう』という言葉は私の祖父から教えてもらっていました。私の祖父も先生でした。それから日本人商店の人などからも、その程度の言葉は聞いていました。『万歳』『ありがとう』の二つは日本が大東亜戦争を始めて、香港などをどんどん占領していくのを見て、必ずインドネシアに日本の兵隊さんが来るなと思って覚えていたのでした」

  ハッサン氏は村人に「日本人が村にきたけど何もひどいことはしない」と言って人々を村に戻します。ハッサン氏は村人に「万歳」という日本語を教え、村人は「万歳」と言って日本軍を歓迎しました。日本軍は約2週間、その村に駐留しますが、移動のとき、お世話になったハッサン氏の両親に涙を流して「ありがとう」という日本兵がいたそうです。



参考文献
  桜の花出版編集部「インドネシアの人々が証言する日本軍政の真実」
  「世界が愛した日本」四條たか子著

参考サイト
  WikiPedia「蘭印作戦」

添付画像
  バタビア(現在のジャカルタ)の魚市場の活動 1932年 (PD)

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インドネシアの侍
http://www.youtube.com/watch?v=GcXTY5BkOTY




転載元転載元: 偏った歴史観を見直す「かつて日本は美しかった」

脅されては、ひるみ、なだめる。
これが主権国家の姿であろうか。
軍事で威嚇できないなら、文化・経済・社会的手段で威嚇すべきである。
この記事では、そんな方法をみんなで共有したい。

2ch、twitter、mixiその他、コピペ歓迎です。
あらゆるチャンネルで、拡散御願します。

我が国は、憲法9条

  1. 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
  2. 前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

により、「武力による威嚇・武力の行使」ができない事になっている。
もっとも、限定が付いており「国際紛争を解決する手段」としては、である。

尖閣諸島問題は、「我が国固有の領土に関する問題であるから」、
「国際紛争ではない」というのが、政府の見解である。
だから、武力による威嚇も、武力の行使も、本来問題はない

しかし、この条文をより自らに厳格に適用して、
「国際紛争」だということにするなら、我々にはどんな対抗手段があるのだろうか。
「武力による威嚇」と「武力の行使」ができないなら・・・

解決策1

この条文の主語は、「日本国民は」である。
逆に言えば、「アメリカ国民は」無関係なので、
アメリカ軍が、「武力による威嚇」または「武力の行使」をするのは、
問題がないということになる。

解決策2

解決策1は、日米安全保障条約だということなのだが、
如何せん、相手のあることである。
すると、こっちが本気を出していないと、
向こうさんも、やってはくれない。

しかし、本気だと見せようとすると、「武力による威嚇」になると言われたのでは、
表しようがなく、「その気がないのか」となっては、元も子もない。

そこで、問題は「武力」なんだということに注目しなければならないだろう。
「武力=軍事」で威嚇するんでなければいい訳なら、
他にも方法は、山のようにあるのではなかろうか。
分かりやすい例でいえば、

  ・閣僚全員で靖国神社に参拝する

こういうのは、武力でもなんでもないが、中国は嫌がる事はいうまでもない。

  いいんですか? みんなで靖国参拝しますよ

といえば、交渉のネタにできる。
このような「文化・経済・社会」手段でもって、威嚇する方法
編み出し、縦横無尽に駆使すべきではないだろうか。

みんなで編み出した文化・経済・社会」手段を上げてみたい(9/22更新)
 
すぐすること
  1. 国民新党幹部が憲法第九条のみの改正を大至急に検討すべきである。今なら国民の理解が得られるのではないかと発言する (※最近、存在感ないですから、チャンスですよ!)
  2. 軍事評論家が述べ政府首脳が賛同して今後、国際法・国際慣例に従い、領海(領域)侵犯に対しては、海上保安庁の治安出動ではなく、自衛隊(軍隊)の防衛出動(領域侵犯阻止行動)で対処できるように自衛隊法の改正を検討する必要があると発言する
  3. 政府首脳または野党幹部が黄砂対策など、中国向けの環境ODAを即時停止し、有償援助の償還を直ちに求める必要があると発言する
  4. 連合幹部または野党幹部が中国に進出している日本企業はすべて日本に撤退し、日本に生産拠点を戻して、日本国内で日本人を雇用すべきと発言する
  5. 官房長官が音頭をとり、全マスコミで「日中記者交換協定の無効を宣言し、全国民に謝罪する」と声明する。
その次に体系的に
  1. 閣僚全員で靖国神社に参拝する
  2. 教科書検定における、近隣諸国条項を廃止する
  3. 「中国漁船が我が海保巡視船に悪質な体当たり」と正しく表現する 
  4. 南京事件の真相を暴露し、政府の公式見解とする
  5. シナ事変の真相を暴露し、政府の公式見解とする
  6. 満州事変の真相を暴露し、政府の公式見解とする
  7. NHKにて、反ポスコロ番組を特集して流す
  8. NHKにて、中国の汚職・腐敗を特集して流す
  9. NHKにて、中国の革命の真相を暴露し特集して流す
  10. 中国でひどい目にあった会社の叫びを報道する
  11. NHKの中国語講座を停止する
  12. 上海万博の日本館を、安全が守られないといって撤収する
  13. 丹羽大使を弱腰であるといって、更迭する
  14. 日本国内で五星紅旗の掲揚・中国国歌の演奏を禁止する
  15. NHKにて、対中国ODAの実績を延々を流す
  16. 対中ODAの有償部分をただちに返済するよう請求する
  17. 中国人による犯罪を実名にて報道する
  18. 日中記者交換協定を暴露し、廃止を宣言する
  19. NHKを分割民営化する
  20. 外務省のチャイナスクールを血祭りに上げる
  21. 中国から政治資金を受領した議員を厳罰に処す
  22. 東シナ海ガス田問題を、国際海洋法裁判所に提訴
  23. 東シナ海ガス田を「日米共同開発」で着工する
  24. 日中遺棄化学兵器覚書を破棄
  25. 黄砂対策など、中国への環境ODAを即時に停止
  26. 京都議定書から脱退する
  27. 中国共産党を破防法の対象団体とする
  28. 共産主義思想・人権思想・平等思想・ポスコロ思想等をカルト宗教指定する
  29. スパイ防止法を制定する
  30. 占領時に廃止された刑法の一部を復旧する
    • 皇室に関する罪の復活 − 大逆罪不敬罪(旧73条〜76条)、皇宮等侵入罪(旧131条)
    • 外国元首・使節に対する暴行・脅迫罪(旧90条、91条)の復活
    • 利敵行為の罪(旧83条〜86条)の復活
    • 外患援助罪などを戦時同盟国に対して適用すること(旧89条)の復活
    • 安寧秩序ニ対スル罪(旧第2編第7章ノ2)の復活
  31. レッドパージを敢行する
  32. 警察を増強する
  33. 自衛隊法の84条を改正し、領海保全・領土保全の権限を自衛隊に付与する
  34. 海上保安庁法の25条を廃止する
  35. 海上保安庁と自衛隊をデータリンクする
  36. 自衛隊の交戦規約を見直し国際法に準拠させる
  37. 国立大学へ軍事国際法の講座開設を指示
  38. 警官・自衛官への恩給を復活する
  39. 若年層に農山村協力隊を義務付け教錬を施す
  40. 中国船入港の港湾は、いつでも爆破できるよう改造する
  41. 武器輸出を解禁する
  42. 北朝鮮経済制裁を例に、様々な経済活動への制限を設ける
  43. 対中輸入の通関処理を「長崎出島」に限定する
  44. 中国からの食品輸入を禁止する
  45. パチンコを非合法とする
  46. 人種差別撤廃条約を破棄する
  47. 中国人の公務員就任を禁止する
  48. 中国人による政治活動を禁止する
  49. 中国人による風俗営業を禁止する
  50. 中国人による土地・不動産所有を禁止する
  51. 中国人による法人設立・売買、過半数の役員就任を禁止する
  52. 中国人による株式の保有を禁止する
  53. 「孔子学院」の設立・運営を禁止する
  54. 中国人による国民健康保険の加入を停止する
  55. 中国人への生活保護を停止する
  56. 偽装結婚・偽装養子などの実態を暴露する
  57. 日中租税条約の内、アルバイトや親族送金の免税を破棄する
  58. 中国人の不法滞在を一斉摘発し、強制送還する
  59. 中国人の永住資格を停止する
  60. 中国人からの帰化を停止する
  61. 中国人の親族呼び寄せを禁止する
  62. 中国人への国費留学生・私費留学生学習奨励費の停止
  63. 中国からの研修・留学の受け入れを停止する
みなさん、ありがとう!
他にも、みんな気になるのがありましたら、コメント欄にお願いします。

さて、このような方法をとりつつ、時期を見て次の事を行う事になるだろう。
  1. 我が国は防衛力増強を望んでいないが、責任はすべて中国側にある」と声明する
  2. 海上自衛隊を沖縄に常駐させる
  3. 沖縄に米第7艦隊の母港を提供する
  4. 自衛隊の常備兵力を増強する
  5. 自衛隊の弾薬の備蓄量を増強する
  6. 自衛隊の演習量を倍増させる
  7. 対地攻撃兵器を装備する
  8. 集団的自衛権を合憲とする
  9. 日印安全保障条約を締結する
  10. 台湾の独立を承認する
  11. 日台安全保障条約を締結する
  12. 対人地雷制限条約を破棄する
  13. 尖閣諸島にヘリポートを設置し海上保安官を常駐する
  14. 空母・弾道ミサイル・巡航ミサイルを合憲とし「日米共同開発」を宣言する
  15. 通常型弾道ミサイルの発射サイトを公共事業で日本中に建設する
  16. 自衛隊を軍隊であると法改正する
  17. 対中対処を大義名分に救国大連立内閣を樹立する

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筥崎宮 楼門 「敵国降伏」の扁額 

九州博多の筥崎宮は、宇佐・石清水両宮と共に日本三大八幡と言われる。
元寇の役に亀山上皇が戦勝を祈願した「敵国降伏」の宸翰を掲げる楼門は
伏敵門として有名である。


元寇でもそうであった。

外敵が我が国をねらうのであれば、

恩讐を超えて、一致団結。

敵は、東シナ海に沈めてやらねばならない。

ひるむな、政府。売国返上のチャンスだ。

 
 


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転載元転載元: オノコロ こころ定めて

昨日は、頑張れ日本!全国行動委員会にはじめて行ってきました。
 
少し遅れて会場に入ると、ちょうど君が代斉唱していて、ほんと久々に君が代を歌ったなぁ、やっぱりいい歌だなぁとうるうる。
そのあと、「海行かば〜」これは、流石に私は、知らないので歌えません。
 
でも、常連さんが多いのか?かなり皆さん歌っていらっしゃいました。
 
その後、壇上の大きな日の丸の前の小さなスクリーンに特攻隊員の方達なのか?皆、笑顔で飛行服に身を包んだ面々の写真が映し出され、その後は、まず中川昭一さんの写真が(´;ω;`)
 
壇上の講演者、参加者皆で、日の丸に礼をして、始まりました。
全部見つけてませんが、動画をぜひ見て欲しいです!
最初は、安部さんから始まりましたが、順不同になりますが、並べます。
 
山田 宏(前杉並区長・日本創新党党首) 
 


小池百合子自民党総務会長(衆議院議員)


西村眞悟(前衆議院議員・たちあがれ日本) 
 


西川京子(前衆議院議員・自民党)


赤池誠章(前衆議院議員・自民党)



田久保忠衛(外交評論家・杏林大学客員教授) 
 


土屋たかゆき(東京都議会議員・都議会日本創新党) 
 


西田昌司(参議院議員) 
 


井尻千男(コラムニスト・拓殖大学名誉教授)



すぎやまこういち(作曲家)



山谷えり子(参議院議員・自民党)



安倍晋三元内閣総理大臣(衆議院議員・自民党)



↓某サイトよりの引用です。

きのうの9.21 「民主党政権・糾弾!」 国民集会に行ってきました。

以前から疑問に思っていたことを2つ、西村眞悟議員が解説されていました。

中国は沖縄は自分たちのものだと言っているが、沖縄のどこまでを自分のものだと言っているのだろうか?

西村議員によると、中国共産党琉球復国基本綱領では、 その範囲は「琉球共和国は3つの主要な州、奄美州、沖縄州、八重山州とその群島からなる」 となっているそうです。

北限は奄美群島ということのようですが、これもまた曖昧で、近い将来中国が奄美群島まで実行支配することに成功したとき、そこで終わるとは限りません。

それから、中国人が日本の水源を狙っているという話は以前から聞いていましたが、どの程度中国人の手に渡っているのだろう? 地元の人たちがなんとか阻止しているという話も聞いていたので、まだ中国による浸食はそれほど進んでいないのかな、と思っていたのですが、西村議員によると、すでに3万2千ヘクタール、30万坪の水源320箇所相当を中国に買われているという話でした。

どれだけの大きさかピンとこないので、調べると、なんと東京23区の約半分もの面積に相当します。

ほんの数年でそうなったのですから、数年後には、めぼしいところは全部中国に買われてしまっているでしょう。

はやく法律で規制しないと大変なことになります。
でも民主党が政権の座にいるかぎり、国益を考えて行動するはずはないので、絶望的です。

おまけ

帝都放送協会
テレビの洗脳を知る動画その2
http://shinshu.fm/MHz/60.60/archives/0000336718.html

支那人留学生の実態

またまた、高山正之さんの文章から、抜粋引用します。

高山さんは、以前帝京大学教授をしていらっしゃいました。

 

当時の総長は、教育者というより拝金主義者だった。

私学では1,2位を競う高学授業料を取るのに、学生のために余計な金は全く使わなかった。

教室の机は安物のパイプ机、7階建ての校舎には、小さなエレベーターが一基だけ。

ただそれは日本人学生についてで、拝金総長の方針で大量に入れた支那人留学生はどこか異様だった。

だいたい彼らはまともに授業に出てこない。出席カードは誰かがまとめて出していくので、100人ほどの教室で150人分の出席カードがあったこともある。

では授業をさぼって何をしているかというとアルバイト。それもマックの店員など可愛げのある仕事じゃない。稼げるキャバレーとか風俗で働く(゚д゚)!

本国から運び込んだCDの海賊版を売り捌くとか、さすがにこの大学ではなかったが、ときには凶悪犯罪もやらかす。

大分で、支那人留学生の父と呼ばれた吉野諭さん(当時73歳)夫婦を殺害して金を奪った2002年の事件は、彼らの本性を垣間見せている。

とにかく小狡くって、闇のバイトに通う電車賃を節約するために、その店の近辺に引っ越したと偽って、学割定期の路線変更を申請する。それがばれれば、京王電鉄は規定によりこの大学の学生の学割を停止できる。大学側は、見て見ぬふり。

バイト浸りの彼らに勉強する暇はない。だから試験ではカンニングする。注意すると「胸が苦しいある。薬探していたある」などと見え透いた嘘をつく。

彼らに対する教授連中の対応が頂けない。朝日新聞が嘘で粉飾した支那人像、つまり貧しく素朴で日本に虐げられた歴史を持つ人々だと本気で信じている。

支那人は総じて英語が下手だ。何故なら、英語は勉強して覚えねばならない。努力がいることに彼らは向いていない。

支那留学生には、国から大いに補助が出る。背景には、中曽根首相の愚かな「留学生10万人計画」がある。

目標達成には惜しみなく出される。それがいかに莫大か、拝金総長が日本人学生を差し置いて支那人留学生を入れたがる理由がここにあったわけだ。

中曽根よりもっと馬鹿な福田康夫が「留学生30万人計画」を出した。留学生など国が呼ぶものではない。

今の支那人留学生といえば、北京五輪の聖火リレーの際、長野で集団暴行を働いた一群のように、もはや反日の犯罪集団でしかない。

朝日新聞に「有能な留学生を逃す危機」という一文が載った。

書いたのは、那志強・国士舘大教授で「欧米に比べ留学生が少ない日本」が留学生の援助をやめるなどとんでもない。「留学生の受け入れはグローバルな人材確保の近道なのに」という。

蒋介石にしろ廖承志にしろ、やったことは日本を裏切り、白人国家に与した裏切り者ばかりではなかったか。

日本は支那人に頼らねばならないほど人材は不足していない。

この教授は「人材」を口実にもっと日本にたかれといっているだけだ。

そこらの詐欺師と変わらないが、ただ驚くのは、彼が国士舘の先生ということだ。あの大学がこんな国辱教授を飼うようになったか。嗚呼。

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