赤ワインも山から転げ落ちる

山屋です 今日もユークリッド星座を仰ぎ見つつ山野跋渉

日記

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07/04 木曜

07/04 木曜は曇天

今日は洞爺湖温泉泊まり。

朝、とりあへず耳鼻科へ行く。
鼻の洗浄と投薬。
その足でホーマックへ行って、鋸刃の草刈り機を買う、バッテリー式だ。
ホントはそのまま草刈りしたかったが、充電時間が必要だった。

朝、工務店が来て昨年の地震で隣家から倒壊した煙突で破損したコチラの屋根破風の修理の話になる。
とりあへずは今日は足場を掛けておくとのこと。
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浴室の防カビに燻煙
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TVで見た岡山だかの山間の温泉が開発した缶詰をオーダーしてあった・・・それが代引きで届いて、〆て12000円ほど・・・
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午後、子どもが施設から早帰りしたのを受けて洞爺に出発の予定だが、奥さまから施設への連絡が手抜きで帰って来ない・・・ので、仕方なく自分が迎えに行く。

14時半に高速に乗り、16時半に洞爺観光ホテル着、
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途中はかなり降られた。
とりあへず入浴するが、札幌の小学校が三校も修学旅行で来ていて騒がしい。
それなりの夕食を頂くが、平日なのでそこそこまったりしている。
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20時45分から湖上花火があるので、一度湖岸に出て見ていたが、途中から自分だけ部屋に戻る。
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好天では無いが無風で暖かく、虫も飛んでいないので快適な花火鑑賞だった。
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お風呂も古さはあるけど洞窟風呂とかアレコレあって楽しかったようだ・・・子供は。


07/03 水曜

7/03 水曜は曇天と霧雨

蓄膿症が久しぶりに悪化して来てスッキリしない・・・ので、手稲山で少し歩くことに。
朝、子供を施設に送り出したら、奥さまと娘もくっ付いてきての手稲山TV山道。
奥さまと娘は前日に秀岳荘で靴を買ってきての試運転。

手稲山も中腹から雲と霧雨の中。

ゴンドラ駅に車を置いてTV山道で上がる。・・・彼らは遅いので勝手に走って上がってまた降りてを繰り返す。
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スキーコースとの交差点からスキーコースの左を登る。
自分は4年物のトレランシューズ(ゴア)だが、昨年から外装が破れてきていてそろそろお役御免・・・・案の定、草の雨滴が染みてきた。

登り切ったところから(自分の時間の都合で)車道を下る。
モズかと思う
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帰宅して急いで昼食してから急いで札幌駅のシネマフロンティアへ。
「センコロール コネクト Cencoroll Connect」 を観るのだ。

予告編で絵柄が気になり、内容は全く分からないままに観ることにした。
内容は期待通りで、スッキリと意味不明な展開が繰り広げられ、なんだかどんどん大袈裟になりながら少年少女の意地の張り合いとジエータイの砲撃・・・なんだか混迷しつつも無理やりにハッピーエンドへ(・・・なのか?
)・・・
後に残るのは爽やかな虚無感・・・不条理が素晴らしい。
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夕方に銭湯へ・・・なんだか手稲山で頑張ったせいか膝回りが重たかったので重点的にジャグジーする。

隣地のベース枠組みは完成している。





西日本での豪雨に関して気象庁などが頻発しているターム、「自らの命を守るために早めの避難を・・・」云々だが、その背後にBGM的に流れている音声は幻聴だろうか・・・
「お国はF35を買う金はあっても 天皇の赤子のためには 指一本動かす気はないので 命の惜しい者は 各自勝手に逃げる あるよろし」・・・と・・・。

「自らの命を守るために・・・」の決まり文句が聞こえるたびに胸糞悪くなってTVを切る。

07/02 火曜

07/02 火曜も不安定
隣地では今日から作業再開、鉄筋組みが始まるが、天気が今一のせいか進まない。
今日はイベント無しに・・・午前なんとなく・・・奥様が切り取って山積みに放置してあったバラの枝などを撤去する。
村本金属でガラ袋を三枚、\130-で買ってきて、恐る恐るバラの枝を入れる・・・なんといってもバラの枝は痛い・・・。
そのバラの枝を山野に放棄すべく当別方面に出撃するが、どこの山道に行っても「ゴミ不法投棄禁止!」の看板や幟があって投棄しにくい・・・やっとのことでいかにも山中な道脇の斜面に放棄した・・・もちろん土地所有者の承諾は取っていない「不法投棄」だが、自然環境と同一化しているので無問題とする。

帰宅して昼食・・・

午後・・・奥様と娘は秀岳荘で登山靴。
自分はツドームへ・・・天気が今一のせいか空いていた。
夕方に北のたまゆら湯へ。

出かける前から、疲れ気味の奥様に晩ご飯の用意の懸念を伝えていたが、ダイジョウプのオンパレードで(ソファに横になりながら)取り付く島が無い・・・・現在20時15分だが、未だ完成していない・・・
・・・それを横目に家族登山の算段をする・・・二転三転したが、洞爺観光ホテルに宿が取れたので有珠山初登頂を目指すことにした。

まぁ、つまるところは元日銀理事の弁解と愚痴なのだが・・・。

耳を傾けるに値しない日銀政策に関する言い訳は無視するとしても、この手の話で避けられないのが「何のための金融政策か」という前提的な話だ。
このコラムの中でもBISの意見として、中銀に求められるのは『資産価格や債務の変動など「金融循環」の振幅を抑えることだ』、と出てはくる。
が、肝心の話の骨格としては、「金融循環」=景気サイクルの後退は避けるべしとの観念が前提だ。
日本だけでは無く、ほぼ世界中の金融と財政に関わる機関・研究者・投資家たちが金融政策で景気後退を防ぐというゴーストのような妄想を前提に議論している。
自分が若いころまではこんな妄論・暴論は目にしたことが無かった。
景気サイクルは資本主義経済の常態であって、膨張もあれば収縮もある、・・・過度に膨張すれば収縮の打撃も大きくなるから、過度の膨張を抑制するために金利を上げるし、経済収縮が大きくなると社会的な不安定がもたらされるので収縮し過ぎないように金利を下げて景気を刺激するという、抑制的で地味な意見が主流だった。

ただし、今から考えれば、経済規模と活動が収縮し始めた時に低金利で資金を供給しようとしても、事業体はその低金利を積極的には活用しないであろうことはわかる。
そうして逆に、物価上昇が過度になった時に金利を上げてそれを抑制する、というのも現実解としては決定的な有効性には乏しいことも分かった。
それでも景気循環を正常な過程として冷静に受け入れる、安定と抑制な経済観があった。

冷戦終結後のグローバリズム経済は、その表看板とは一見は無関係に、「景気後退そのものを許さない」という裏の看板を大資本間で共有するようになったようだ。
景気が後退しそうになっただけで、怯えた資本が大声で国家財政を脅迫し、国民経済から大資本への所得転嫁をせがむのが今の姿だ。

もともと大資本たちが景気後退を甘んじて受け入れたわけでは無いが、そんなことが可能になったのは、やはり巨大化し過ぎた資本の運動が遂には国民経済どころか国家連合・連携ごと振り回すようになったからだろう。
資本と物資・人間移動の自由化=グローバリズムは、国民経済の収入源である税収=徴税権を国民国家から大資本の側に簒奪したと言っていいだろう。
その結果が、過剰な資本に溺れる国家間大資本と、乏しい税収に喘ぐ各国民経済だ。
一見は国民経済から分離独立したかのような国家間大資本だが、その収入源がそれぞれの国民の所得(売り上げと税収という形で)である限り、各国民経済の景気後退と無関係なわけがない。

こうして国民経済に対して国家間大資本は命令する。
「国民からより多く巻き上げて、より少なく支出せよ」と。
そのための一つの道具・プロセスは低金利だ。
国民経済から多くを借財しても、そこに利払う利息は最低限に抑えたい・・・いいや、あろうことなら「借りてあげた」のだから逆に利息を貰いたいぐらいだ・・・これが国家間大資本の願望だろう。

世界総体としての経済規模の限界が自覚されつつある現在、新たに大規模投資を行って「需要喚起」によって高利潤・先行者利得を獲得するという野望を保つことは容易では無い。
低金利は経済実態を反映しているが、同時に大資本の欲望と行動も反映しているので、それを通りいっぺんに「中銀の独立性」とか「権威」などいう紙切れで動かすことなど不可能だ。

リーマンショックでは国家財政が負債を肩代わりして大資本の動揺をとりあへず安定化させた。
大資本はそれを新常態化として当然視し、儲けた金は自分の金庫に、だがいざというときの負債の転嫁先は国民経済に求めている。
この元日銀マンの愚痴と弁解が裏の口で語っているのは、要するに、そういう「不都合な真実」というわけだ。

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February 6, 2019 / 
コラム:金融政策の「不都合な真実」、ポスト平成の大論争に=門間一夫氏
門間一夫 みずほ総合研究所 エグゼクティブエコノミスト/元日銀理事

[東京 6日] - 平成が始まって間もなくバブルが崩壊した。ちょうど重なるように、冷戦の終焉(しゅうえん)、グローバリゼーションの加速、人口の高齢化、という大きな構造変化が進行した。

 2月6日、日銀の物価目標の導入、及びその下での異次元緩和について、最終的な評価が定まらないまま平成が終わろうとしているが、6年間の異次元緩和を通して、はっきり見えてきたこともあると、元日銀理事の門間氏は説く。

そうした環境変化のある程度必然的な帰結として、日本経済は低成長・低インフレの時代へ突入する。金利も当然低くなる。1990年代初頭に8%を超えていたコールレートは、95年秋には0.5%まで引き下げられた。以後、コールレートがこの水準を継続的に上回ったことは、今日まで一度もない。最近はマイナス圏での推移が常態化している。

米欧経済も、リーマンショックをきっかけに、低成長・低インフレ・低金利の「3 lows(3低)」に直面する。欧州の政策金利は、今も日本と同様マイナスである。ここまで何とか利上げを進めてきた米国も、金利水準が金融危機前の半分にも達しないうちに、1月29─30日の連邦公開市場委員会(FOMC)で利上げの一時休止に追い込まれた。

<低金利が定着した時代>

多くの先進国で低金利が定着したのは、根本的には経済、物価、貯蓄投資バランスなどを巡る構造変化が原因だと理解されている。特に経済成長率がすう勢的に低下しているという仮説は、2013年に元財務長官のローレンス・サマーズ氏が「長期停滞(Secular stagnation)」という表現で論じて以来、大いに注目を集めた。

一方で、国際決済銀行(BIS)の金融経済局を統括するクラウディオ・ボリオ局長は、低金利は、低成長や低インフレから自動的に引き起こされたわけではなく、「中央銀行の政策判断を介した人為的な現象だ」と論じている。物価目標にとらわれた極端な金融緩和が、必要以上の低金利をもたらしているのではないか、という問題提起である。

仮に中銀が金利水準を下げ過ぎており、しかもそれを長期に続け過ぎているのだとしたら、非効率な債務の積み上がりなどを通じて、経済の足腰が弱まってしまうリスクがある。そうだとすれば、中銀は物価目標への強いこだわりを捨て、代わりに長い目で見た金融の安定を重視すべき、という結論に至る。ただ、そこまで明確に言う識者は今のところ少数派だ。

<まだ定まらない異次元緩和の評価>

経済学者や中銀の多数説は、2%程度の物価上昇を安定的に維持することこそが、経済の安定ひいては長期的な成長に資する、という考え方だ。インフレが低過ぎると、経済が下方ショックに対して脆弱になり、結果として健全な経済成長が阻害される、というわけだ。こうした考え方を背景として、90年代以降、先進国の中銀は、2%程度の物価目標を採用するようになった。

この流れに最後まで抵抗したのが日銀だった。90年代末ごろから、日本経済の基本的な問題はデフレであり、それを是正する責任は日銀にある、という認識が経済関係者や政治家の間に広まった。それから約15年間、つまり平成時代のほぼ半分の期間において、日本の金融政策を巡る最大の論争は、物価目標の是非にかかわるものであった。

日銀が抵抗を続けた理由は単純だ。2%という数字が日本の実態に合わない、と考えたからである。実態に合わない無理な目標を追求すれば、どこかに重大なひずみが生じる懸念があった。しかし、リーマンショック、東日本大震災、円高等に襲われ、日本経済に対する危機感が強まる中で、日銀がアカデミズムの「多数説」に背を向け続けることに対して、国民の理解が得られなくなっていった。そして13年1月、日銀は2%物価目標の導入を決めた。

日銀の物価目標の導入、及びその下での異次元緩和について、最終的な評価が定まらないまま平成が終わろうとしている。ただ、異次元緩和を6年続けた結果として、はっきり見えてきたこともいくつかある。

第1に、日本で物価が上がらないのは金融緩和が足りないからだ、という考えは事実によって明確に否定された。第2に、物価が上がらない状況においても、雇用の大幅な改善や戦後最長クラスの景気拡大は実現し得る、という重要な事実も確認できた。

それならば2%目標はもう撤回しても良いのかと言うと、事はそう単純ではない。2%程度のインフレがあった方が日本経済はさらに強くなる、という可能性まで否定されたわけではなく、2%目標が世界の常識であることにも変わりはないからだ。

したがって、ここからの日銀の課題は、2%インフレが困難な現実の下でそれを目標に掲げ続けることの矛盾が、経済に対する副作用を生むリスクを最小限に抑えることだ。

日銀は既に一般論としては、やみくもに追加緩和は行わず、コストとベネフィットのバランスを評価しながら最適な政策運営を模索する、という基本方針を明確にしている。ならば、せめてマイナス金利のような極端な措置は早めにやめた方が良いと思うが、日銀内での具体論はまだ熟していないようだ。

<金融政策にできること、できないこと>

日本ではこの先もインフレが起こる確率は低く、潜在成長率を今以上に高めることも容易ではない。だとすれば、たとえ極端な金融緩和が多少修正されたとしても、大局的な意味での低金利環境はずっと続く可能性が高い。

2%インフレが実現している米国でさえ、歴史的な低金利水準にある。欧州は両者の間で、どちらかと言えば日本に近い。

このような構造的な低金利は、先進国のマクロ経済政策に重大な課題を突き付ける。80─90年代からマクロ経済政策の主役を務めてきた金融政策は、もはや景気後退への対応力を十分に発揮できない。確かに量的緩和など非伝統的な手段もあるにはあるが、金利引き下げ余地の乏しさが金融政策にとって重大な制約であることは否定できない。

金融政策の余力を取り戻すため、物価目標を3─4%へ引き上げたり、キャッシュレス社会を進めてマイナス金利を深掘りしやすくしたりするなど、斬新なアイデアを提唱する学者も少なくない。しかし、それらが現実的な選択肢とはとても思えない。

現在、マクロ経済政策の理論的な支柱となっているのは、「ニュー・ケインジアン理論」と呼ばれる考え方である。その純粋型モデルにおいては、財政政策の役割は期待されておらず、もっぱら金融政策が経済の安定化を担う。財政政策については、理論だけでなく実践的な観点からも、政治的な中立性や発動の迅速性などの面で難点があることは事実だ。

しかし、この理論で想定されていない超低金利時代に突入してしまった以上、金融政策の限界も直視した上で、金融政策と財政政策の役割分担を巡る新たな議論を進めることが必要である。

ちなみにBISは、持続的な経済成長に重要なことは、資産価格や債務の変動など「金融循環」の振幅を抑えることだと指摘する。この考え方に立てば、金融機関の規制・監督という「プルーデンス政策」こそがマクロ経済安定化の主役だ、とさえ言える可能性もあるのだ。これまでの役割分担にとらわれない柔軟な発想が必要である。

もちろん、利下げ余地のない中銀にも、確実にできることはある。

1つは、過度の物価上昇に対しては利上げをすればよいし、もう1つは「最後の貸し手」として決済システムや金融市場の安定を守ることも可能だ。このどちらの点においても、中銀の力は依然として強い。しかし、景気後退やデフレに対してはそうではない。

金融政策にも得意分野と不得意分野がある。これは不都合な真実かもしれないが、それに目をつぶることなく、金融、財政、そしてプルーデンス政策の役割分担と相互補完の枠組みを、模索していくことが重要だ。これは、ポスト平成時代の大論争になるだろう。

*本コラムは、ロイター特集「平成を振り返る」に掲載されたものです。筆者の個人的見解に基づいて書かれています。

門間一夫氏 みずほ総合研究所 エグゼクティブエコノミスト/元日銀理事(写真は筆者提供)
*門間一夫氏は、みずほ総合研究所のエグゼクティブエコノミスト。1981年に東京大学経済学部を卒業後、日本銀行に入行。86年に米ウォートンビジネススクール留学。調査統計局長、企画局長を経て、12年に日銀理事(13年3月まで金融政策担当、以降、国際担当)を歴任。16年に日銀を退職し現職。

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