医学と病気・医療と健康

抜けなくなっちゃった時どうすればいいの

どうしよう・・・・・



抜けなくなっちゃいました・・・・・



誰か助けて・・・・・



激しく奥まで突っ込んだのが悪かったのかな・・・・・



もうこのまま一生取れないのかな・・・・・



そんな悲劇的状況になっちゃった、垂れ耳の可愛いパピーちゃんです。

犬種は何だか判りませんが、思いっきり鼻というか、顔全体が缶の中に入っちゃっています。

よっぽどお腹が空いていたのでしょうか？！



もう既にかなりの時間が経っているのでしょうか・・・・・



腰が抜けたようになっていますね・・・・・



助かっても、「もうぺティグリーなんか絶対食べないぞ」って思っているかも・・・・・

横たわる色白でオッドアイの美女

色白の可愛い女の子が、横たわっている写真です


こちらを見るその顔は、思わず抱きしめたくなる位に美形です


そして、その目に、その瞳に吸い寄せられてしまいそうです


だって・・・




オッドアイなんですもの




左右の瞳の色が違いますね


これは、ヘテロクロミア（Ｈｅｔｅｒｏｃｈｒｏｍｉａ）といい


日本語では虹彩異色症といいます




再開に相応しい


可愛いくて


医学的な写真


＆


ちょっと誘っているようなタイトル


でしょ・・・？

新型インフルエンザの対応で日本の薬漬け医療が露呈

米国は医薬品の消費量が世界一で、日本はそれに続いていると言われているが、最新の報道によると、

日本の医療は、世界の基準と乖離して医薬品依存度が高い偏向体質が露呈している。　



その報道は以下の３つ：



１．「子どもへの投与に反対　英グループ、抗ウイルス剤」

英オックスフォード大の研究グループは１０日、子どもが新型インフルエンザに感染しても症状が重くない

場合は、タミフルやリレンザなど抗ウイルス剤を与えるべきではないとする見解を英医学雑誌などで公表した。

研究グループは、子どもが服用した場合、吐き気を催して脱水症状を引き起こす可能性があると指摘。

症状を１日ほど早く抑えることができるが、インフルエンザ以外に問題がない子どもには、抗ウイルス剤の

服用で得られる利点より害の方が大きいとしている。

ただ、子どもが免疫不全などを抱えている場合には、医師の判断が必要と説明した。この見解は、通常の

季節性インフルエンザの症例を分析した結果に基づいているが、新型インフルにも当てはまるという。

（２００９年８月１１日　共同通信社）



２．「「新型」感染でもタミフル原則不要、米が指針」

米疾病対策センター（ＣＤＣ）は８日、新型インフルエンザに感染しても、健康な人はタミフルやリレンザ

など抗ウイルス薬による治療は原則として必要ないとする投薬指針を発表した。

抗ウイルス薬の供給には限りがあるほか、過剰投与で耐性ウイルスが出現する恐れが高まるため。

ＣＤＣのアン・シュケット博士は同日の記者会見で「子供でも大人でも大多数は抗ウイルス薬は必要なく、

自宅で休養することで治る」と述べた。

ただし、持病がある人や、健康な人でも重症化した場合には、ウイルス検査の結果を待たず抗ウイルス薬を

投与することが必要としている。　世界保健機関（ＷＨＯ）も、抗ウイルス薬の投与は持病がある人など

高リスク集団か、新型インフルエンザで症状が悪化しつつある人に絞るべきだと勧告している。

これに対し日本では、健康な人でも感染した場合、抗ウイルス薬を投与する医療機関が多い。

（２００９年９月９日　読売新聞）



３．「１-５歳には治療薬投与を　新型インフルで学会推奨」

日本小児科学会（会長・横田俊平（よこた・しゅんぺい）横浜市立大教授）は１３日、記者会見を開き、

新型インフルエンザに感染した子どもへの治療方法として、外来受診の１-５歳児にはすべてタミフルなどの

インフルエンザ治療薬を投与するなどとしている国立成育医療センター（東京）の治療方法を、全国の

小児科医に推奨することを明らかにした。

同学会理事の野々山恵章（ののやま・しげあき）防衛医大教授は「現時点では新型インフルエンザについては

未解明な部分が多いため、学会としてのガイドラインとするのではなく、使用法の紹介にとどめる」としている。

同学会によると、今回紹介する治療法では、入院を必要とする患者は年齢を問わずすべての患者に治療薬を

投与する。

また外来患者の場合は１-５歳では全例に、重症のぜんそくや先天性心疾患、慢性腎不全など基礎疾患がある

子どもについては、年齢に関係なく治療薬を投与することをそれぞれ勧めている。

タミフルの場合、１歳未満では安全性が未確認とされている。　また、１０代については服用後の異常行動

との関連が疑われるため原則使用中止となっているが、医師が投与を必要と判断した場合は使用できるとした。

（２００９年９月１４日　共同通信社）



米疾病対策センター（ＣＤＣ）は、新型インフルエンザに感染しても、「健康な人はタミフルやリレンザ

など抗ウイルス薬による治療は原則として必要ない」とする投薬指針を発表し、世界保健機関（ＷＨＯ）も、

「抗ウイルス薬の投与は持病がある人など高リスク集団か、新型インフルエンザで症状が悪化しつつある人に

絞るべきだ」と勧告している。



にも拘らず、日本だけが「外来受診の１-５歳児にはすべてタミフルなどのインフルエンザ治療薬を投与する」

などという一律投与方針を日本小児科学会が全国の小児科医に推奨するらしい。



日本は、世界の基準と乖離しているのではないだろうか。

アメリカだけならまだしも、世界保健機関（ＷＨＯ）も「抗ウイルス薬の投与は持病がある人など高リスク

集団か、新型インフルエンザで症状が悪化しつつある人に絞るべきだ」と勧告しているのに・・・。

推奨ではなく勧告ですから、より強く示しているのに・・・。



何故だ・・・？



日本だけが何故、世界が安全性や必要性などから「子供に抗ウイルス薬の投与はいらない」と言っているにも

拘らず、抗ウイルス薬の投与をしたがるのだろう。



マスクなんかも日本人だけである。



うがいもそうだ。　ウイルスは喉の粘膜に接触してから約１５分後には粘膜の内部に入ってしまう。

従って、日本のように３０分も１時間も通勤や通学で時間が経ってからうがいをしたところで、手遅れである。

うがいを推奨しているのも日本だけだ。



日本は、誰かに情報操作されて、ミスリードされているように思う。　それで儲かる奴らに操られている。

そんな気がしませんか？

愛らしいカップル

これはもう誰が見ても文句なしに可愛いカップルですね。




男の子は濃紺の、女の子はピンクのリボンを着けて、ペアルックを楽しんでいます。


そして仲良く寄り添っていますね。


色白でクリクリっとした瞳が映えています。




男の子のいたずらっぽく出した舌も、


女の子の小首を傾げるしぐさも、


可愛いですね。

ＯＥＣＤの加盟国医療統計で日本の医師不足や予防医療軽視が露呈

日本の医師不足、浮き彫り　ＯＥＣＤの加盟国医療統計



経済協力開発機構（ＯＥＣＤ、30カ国、本部パリ）は24日までに、先進国が中心の加盟各国の医療を比較する「ヘルスデータ2007」を発表した。

日本については、医師の不足や、治療行為に比べて予防医療をなおざりにしてきた側面が浮き彫りになった。



人口1000人当たりの医師数を見ると、日本は30カ国中27位の2.0人（04年）で、ＯＥＣＤ平均の3.0人を大きく下回る。

一方、1年間に医師の診察を受ける回数は国民1人当たり日本は13.8回（04年）で、データがある28カ国中で最多。

少ない医師が多くの診察をこなさざるを得ないことが分かる。



高額な医療機器の数が飛び抜けて多いのも日本の特徴。

人口100万人当たりのコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）の設置数は、日本は92.6台（02年）で2位以下に大差をつけ、ＯＥＣＤ平均の約4倍。

磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）も同様に日本が首位だ。



これに対し、乳がんの発見に役立つ乳房エックス線撮影（マンモグラフィー）を過去1年間に受診した50〜69歳の女性は、日本ではわずか４・１％（04 年）で、データがある25カ国中、最低。



ＯＥＣＤ日本政府代表部は「治療を重視し、予防医療を比較的軽視してきたことが反映された」と分析する。



日本の1人当たり医療費は2358ドル＝約28万円相当＝（04年、購買力平価換算）で30カ国中19位。

厚生労働省は医療費抑制を目指すが、日本の現状はＯＥＣＤ平均を下回り、先進7カ国（Ｇ７）では最低だ。

（共同通信社、2007年7月25日）




日本の医師不足が問題化しているが、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が、先進国が中心の加盟各国の医療を比較する「ヘルスデータ2007」を発表したところによると、日本の医療の歪んだ形が露呈している。



医師数がＯＥＣＤ平均を下回っている事からも、早急に医師の数を増やし、質を同時に高める必要があろう。



また、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）や磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）などの高額な医療機器の設置数は日本が飛び抜けて多い。

ＣＴの設置数は、日本は2位以下に大差をつけＯＥＣＤ平均の約４倍という異常な多さである。

こういった、医療機関の乱立に加えての過剰な設備投資が、日本の医療の問題の検査浸けや薬浸け元凶の一つである。

また、安易にＣＴを使い過ぎることから、研究で日本の癌患者の３％は医療機関での放射線被爆（特にＣＴによる）が原因とされている。



1年間に医師の診察を受ける回数は国民1人当たり日本は13.8回で、データがある28カ国中で最多という。

これは、国民皆保険制度による受診のし易さと、それに頼り安易に依存している日本人の状態を表している。

また、予防という自己責任・自己管理の認識が不足しているのも関係があるかも知れない。



日本の1人当たり医療費は2358ドル（約28万円相当）で30カ国中19位。

これはＯＥＣＤ平均を下回り、先進7カ国（Ｇ７）では最低という。

厚生労働省は医療費抑制を目指すが、その方向性が間違っている。

ただ闇雲に医療費抑制をしても、効果がないばかりか、医療そのものを崩壊させる危険もある。

保険制度の抜本的改革を断行し、保険を一元化し、カルテやレセプトなどを電子化し、保険者や医療機関で情報の共有を行い、多重診療や重複診療など不要な医療費を効果的に削減すべきである。

また、保険請求の確認を被保険者や患者に行い、不正請求の調査・取締りを強化し、違法な請求を水際で防ぐべきである。

そして、必要な診察や治療に対しては、特に優秀な技量・知識を持つ医師に対しては、十分な医療費を支給すべきであろう。



治療行為に比べて予防医療をなおざりにしてきた側面が浮き彫りになった件に関しては、西洋医学という医学に偏った日本の医療制度が諸悪の根源ではないだろうか。

アメリカを始め、英国、カナダ、オーストラリアなどの先進諸国では、西洋医学以外の医学も導入している。

アメリカでは、西洋医学、オステオパシー、カイロプラクティックという３つの医学があり、

英国では、ナチュロパシーやカイロプラクティックも認めているし、

カナダや豪州でも、カイロプラクティックは西洋医学と同様に医師の資格が与えられる。

日本は、鎖国状態で２０〜５０年の遅れをとっている。

日本には、西洋医学以外の医学の医師がいないため、医師が医療を独占し、停滞と腐敗が起こり易くなっている。

予防医学は保険も支払われないこともあり、医師は興味を持たなかったし、競合相手となる他の医学の医師もいないから、それで押し通せたのであろう。



早急に改善される事を期待するが、医師の増加などは教育という時間が掛かることもあるから、１０年先、２０年先のことを見越して政策を作らなければならない。