医学と病気・医療と健康

寝顔にちゅ〜っ

今回は白い猫ちゃんとネズミちゃんです。

猫ちゃんはぐっすり眠っているようです。

そこにこっそりと近付く影ひとつ・・・。

ネズミちゃんです。

眠っている猫ちゃんのホッペにちゅ〜っとしています。

仲がいいですね。

発明王トーマス・エジソンの予言

世界の発明王、かのトーマス・エジソンが残した「未来の医学」に関する予言的な言葉があります。

「未来の医師は薬を用いないで、彼の患者の治療において、人体の骨格構造、栄養、そして病気の原因と予防に注意を払うようになるだろう。」

The doctor of the future will give no medicine but will interest his patients in the care of the human frame, in diet, and in the cause and prevention of disease.
(Thomas Edison, 1847-1931)


この言葉を残した時期がハッキリしませんが、「薬を用いず、外科手術を行わず、脊柱を中心とした骨格の調整によって神経系の機能を回復させる事で病気の治療や予防を行うカイロプラクティック」こそが、未来の人類の医療の理想的姿であるとエジソンは考えたのでしょうか。

その予言は半分当たっているでしょう。

何故なら、今日世界中で欧米先進諸国を中心にカイロプラクティックは普及し、約８万人ものカイロプラクティックのドクターが活躍しています。世界保健機構（ＷＨＯ）にもカイロプラクティックは承認されています。

しかし、予言は完全に的中とはまだまだ言えません。

何故なら、今日でも世界の医療の中心は「西洋医学」であり、その治療は薬と手術によるものが殆どです。

偉大なる発明家エジソンの先見性に、凡人である世界の一般的な人々は、まだまだ追いついていないのでしょうか。

これから先、未来にはエジソンの予言したような医療になって行くのでしょうか・・・？

パキシルなどの抗うつ剤すべてで自殺リスク、添付警告の対象拡大

米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１２日、日本でも販売されている「パキシル」（塩酸パロキセチン水和物）などの抗うつ剤すべてで、服用すると自殺のリスクが高まるとの添付警告の対象を、現行の「小児と思春期の患者」から２４歳以下に拡大するよう精神薬の諮問委員会に提案した。同委は対象の拡大を妥当と判断した。

ＦＤＡがパキシルやプロザック、ゾロフトなど１１種の抗うつ剤に関する３７２件の治験データ（計約１０万人分）を調べたところ、１８-２４歳の患者で偽薬を服用した場合に比べ、自殺や自殺未遂、自殺願望を持った事例が有意に多かったという。

米メディアによると、警告の強化は自殺した患者の家族らが求めているが、臨床医などからは「有効な薬の使用に歯止めをかける場合もある」と慎重な対応を求める意見も出ている。パキシル製造元の英グラクソ・スミスクライン社の発表では、「世界１００カ国以上で１億人以上の使用実績がある」という。

　◇添付文書で注意----厚労省

グラクソ・スミスクライン日本法人によると、パキシルの売上高は昨年国内で約５００億円に上り、抗うつ剤の中で国内シェアは最大。厚生労働省は今年６月、パキシルの添付文書で「若年成人に投与中に自殺行動のリスクが高くなる可能性が報告されているため、注意深く観察する」との注意喚起を行った。

（毎日新聞社、2006年12月14日）

近年急激に右肩上がりで「うつ病」などの精神科系疾患の患者数が増加し、それにつれてパキシル等の抗うつ剤の処方と売り上げが鰻上りである。

精神科医院や製薬会社は笑いが止まらないであろう。

しかし、何故この数年に急激にうつ患者が増加したのであろうか？

それは、製薬会社のロビー活動とその裏にある販売戦略と関連があるように思えてならない。そして、それによって利益を共有出来る精神科医師との利害の一致による宣伝活動によるところが大きいと思える。

誰しも順風満帆で幸福感に満ち溢れた人生を歩んでいる訳ではない。
時に悩み、時に落ち込み、時には不眠にもなるであろう。それが人生であり、正常なものだ。

それを病気にしたてあげて、治療が必要であると決めつけ、薬の服用をさせるのは行き過ぎであるように感じてならない。

気分が沈んでしまう事は「塩酸パロキセチン水和物の欠乏」によって齎される訳ではない。
多少のうつは、軽い運動などで改善する事も期待出来る。

勿論、専門医の診断の結果、やむを得ずパキシルの服用をせざるを得ないとされる患者もいるだろう。

だが、余計な副作用で新たな苦痛を与えたり、自殺したりするリスクを患者に負わせる権利は医師にも誰にも、特に製薬会社には無いのである。

先ずは、薬に頼らず、専門家によるカウンセリングや、運動療法、その他の補完代替療法を中心にするべきではないであろうか。

その効果を再評価し、止むを得ない場合に限って、投薬に移行すればよいと思う。

単に添付文書で「若年成人に投与中に自殺行動のリスクが高くなる可能性が報告されているため、注意深く観察する」との注意喚起するだけでは「絵に描いた餅」である。

また、日本にはカウンセリングの出来る専門家も、システム化された教育を十分に受けた精神科医や心理学博士などの人材も不足していることが問題といえよう。

薬漬け医療から本当の健康は得られない。

この事は、米国アルバート・アインシュタイン医科大学外科教授／ベス・イスラエル病院内視鏡部長の新谷弘実医師も述べておられます。

東海市民病院での白内障手術で医療ミス、４３０万円賠償

愛知県東海市は８日、東海市民病院（千木良晴ひこ院長）での白内障手術で、医療ミスがあり、同市内の６４歳の男性に、４３０万円の損害賠償を支払うと発表した。同日の市議会に提案した。

　同病院によると男性は０５年１０月１６日に白内障手術のため入院。１７日に右目、１９日に左目を手術した。ところが、左目に度の違う眼内レンズを挿入したため、患者に謝罪し、２４日に入れ替え手術を行った。この際、カッターと呼ばれる器具が、虹彩部分に当たり穴が開き、夜間に明かりを見ると二重に見える障害が残った。再度、穴の縫合手術を勧めたが、患者は出血や感染などのリスクを考え、拒否したという。

　同病院では、手術時に眼内レンズの度数確認を怠り、再手術の際に注意を怠ったことから、病院側のミスを認め、男性と話し合いを続けていた。千木良院長は議会で「事故を起こしたことは申し訳なく深くおわびする。二度と起きないように、体制の強化を図るとともに、市民から信頼される病院として努力していく」と謝罪した。

（毎日新聞社、2006年12月9日）

本来、最初の手術で眼内レンズの度数確認をしていれば、何も問題なく済んでいた筈であった。

人為的なミスが続いたので、不信感を持った患者は医師から再度、穴の縫合手術を勧められたが、出血や感染などのリスクを考え、拒否したという。

医療ミスの防止には、確認・確認・確認である。

昭和大藤が丘病院での腹腔鏡手術ミスの医師に有罪判決

横浜市青葉区の昭和大藤が丘病院で、腹腔（ふくくう）鏡手術中に誤って女性患者の膵臓（すいぞう）を切断し死亡させたとして、業務上過失致死罪に問われた医師松田信泰（まつだ・のぶやす）被告（４１）に、横浜地裁は1日、禁固2年、執行猶予5年（求刑禁固2年）の判決を言い渡した。

判決理由で永井秀明（ながい・ひであき）裁判官は「技量、知識、経験のある医師の手術なら患者が死亡する危険はなかった」と指摘。一方で「同病院の研修、指導体制が万全でなかったとの疑問が残り、手術にかかわったほかの医師に全く落ち度がなかったとも言えない。責任の全部を被告に負わせるのは困難」とも述べた。

判決によると、松田被告は2002年10月1日、腹腔鏡を使い川崎市の派遣社員中沢操（なかざわ・みさお）さん＝当時（２９）＝の副腎腫瘍（しゅよう）摘出手術をした際、膵臓の一部を脂肪と見誤って切断。同月28日、出血性ショックに伴う多臓器不全で死亡させた。

（共同通信社、2006年12月1日）

色々と問題点を考えさせられる判決である。

１．横浜地裁は、禁固2年、執行猶予5年（求刑禁固2年）の判決を言い渡した。

執行猶予５年は何故なのか？
何故「執行猶予」が付くのだろう？
執行猶予期間中にまた医療過誤を犯したら禁固刑になるのであろうか？

執行猶予５年を付けるのなら、ミスを再発しないように再教育５年の処分を付け足せばよいのではないだろうか。

２．裁判官は「技量、知識、経験のある医師の手術なら患者が死亡する危険はなかった」と指摘。

ならば、尚のこと再教育を受けさせて技量や知識が向上するように命じるべきであろう。

３．一方で「同病院の研修、指導体制が万全でなかったとの疑問が残り、手術にかかわったほかの医師に全く落ち度がなかったとも言えない。責任の全部を被告に負わせるのは困難」とも述べた。

日本はアメリカと違って、研修医を本当に研修させる環境や制度が整っているとは言い難い部分がある。

指導医も、研修生の指導に時間を割くよりも、自分の研究と論文作成に時間を掛けた方が出世に繋がるので、研修生の指導を十分に行っていない事も散見される。

もし同病院の研修、指導体制が万全でなかったとの疑問が残るのなら、それを追求し、改善させるように適切な手段を取るべきであろう。

ミスを犯した医師だけを罰しても、問題の根本解決にはならない。

それは、本態性高血圧症と診断し、「血管拡張剤」や「利尿剤」など「降圧剤」を処方して症状を抑えようとするものの、原因は治さない治療法と同じである。

ミスに対する償いは当然だが、原因追求と解決による再発防止も重要である。