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鍼治療は腰痛に有意な効果を発揮し、費用効果が高いことを示す2件のランダム化試験結果が英国医学ジャーナル（ＢＭＪ）オンライン版で報告されている。
「無治療または模擬治療に比べ、鍼治療を用いると、慢性腰痛が短期的に軽減し、機能が改善することを示す証拠が得られている。しかし、長期的な有効性を示す証拠はわずかである」とシェフィールド大学（英国、シェフィールド）のK. J. Thomas, MDらは記している。「腰痛を含むさまざまな症状に鍼治療を用いているのは、英国成人において毎年２％と推定される」。
民間の鍼診療所3カ所および一般診療所18カ所（イングランド、ヨーク）において、4-52週間の非特異的腰痛歴をもつ18-65歳の成人241例を、鍼治療群（n＝160）または通常ケア群（n＝81）に無作為に割り付けた。鍼治療群は、有資格鍼治療師6名中1名による鍼治療を個別に10回受けた。主要 評価項目は、12カ月後および24カ月後における簡易版36項目質問票（SF-36）の身体的疼痛の評価であった。他の評価項目には、鎮痛薬使用の報告、 Oswestry疼痛障害尺度スコア、安全性、患者満足度が含まれた。
一般医39名から紹介された患者289例のうち、 241例が無作為に割り付けられた。鍼治療群では、12カ月後におけるSF-36疼痛スコアの平均値が33.2上昇して64.0となった。これに対し、対照群での同スコアは27.9上昇して58.3となった。ベースライン時のスコアおよび鍼治療師別の群分けにより補正後、介入による効果は12カ月後（n＝ 213）で5.6ポイント（95%信頼区間[CI] -0.2-11.4）、24カ月後（n＝182）で8.0ポイント（95% CI 2.8-13.2）と推定された。2群間における差の大きさは、対照群における最終的な疼痛スコアの約10-15%であった。
機能障害に改善はみられなかったが、効果として、鍼治療による患者の満足感、腰痛に対する心配の軽減、鎮痛薬使用の減少が認められた。重篤または生命を脅かす事象は、報告されなかった。
「12カ月後の時点では、非特異的な持続性腰痛に対する鍼治療の効果を示す、弱い証拠が認められた。しかし、24カ月後の時点では大きくないものの、効果を示す、さらに強い証拠が認められた」と著者らは記している。「短期治療のため、有資格の伝統的な鍼治療師に患者を紹介することは、安全であり、腰痛患者にも受け入れられるものと考えられる」。
本研究の限界としては、一般医による群分けの影響がみられる可能性、腰痛のため永続的に仕事が不可能な鍼治療群患者数に不均衡がみられること、観察対象の転帰に関連する鍼治療の構成要素が分離できないこと、交絡またはバイアスの可能性が挙げられる。
「我々の研究結果は、一般医の通常ケアとの比較において、非特異的な腰痛に対する短期鍼治療に関する証拠を提供するものである」と著者らは結論付けている。「このような一連の鍼治療を実施する最適なタイミングを検討し、腰痛再発患者に対する鍼治療の繰り返しがもつ意義を判定するためには、さらに臨床研究を行う必要がある」。
2つ目の論文では、この試験の費用効果分析が行われている。
「英国の保健サービスにおける腰痛関連の年間費用は、4億8千万ポンド（7億300万ユーロ、9億100万ドル）と推定され、患者10,000例をリスト サイズ（list size）とした場合の一般診療に対する年間費用は1994年で88,000ポンドと推定される」とシェフィールド大学のJ. Ratcliffe, MDらは記している。「最近の研究では、生産性の損失および身体障害または疾病に対する給付金による腰痛の経済的負担額は、年間106億6千800万ポンドと推定されている」。
上記の研究に関する費用効果分析における主要転帰評価項目は、2年間で延長したQOL補正後生存年（QALY）あたりの増分費用であった。
2年間の研究期間中、英国の保健サービスに対する総費用の平均は、通常ケア群（345ポンド）よりも鍼治療群（460ポンド、673ユーロ、859ドル） で高く、これは鍼治療に伴う費用が原因であった。しかし、12カ月後の時点において、鍼治療により平均で0.012 QALY（95% CI -0.033-0.058）の延長がみられた。24カ月後の時点では0.027 QALY（95% CI -0.056-0.110）であり、基準ケース（base case）における推定値は、延長したQALYあたり4,241ポンドとなった。感度分析においてこの知見の頑健性が示され、確率的感度分析では、鍼治療による費用効果（QALYあたり費用20,000ポンドを閾値とする）が90%以上の確率で得られることが明らかになった。
「プライマリケアにおける非特異的な持続性腰痛に対する伝統的な短期鍼治療は、通常ケアとの比較において、ある程度、健康への効果をもたらす一方、NHS [National Health System]の追加費用負担は少ない」と著者らは記している。「腰痛への鍼治療は、長期的には費用効果が高いと思われる」。
本研究の限界としては、資源の利用に関する情報入手に患者回答の質問票が用いられていること、想起バイアスの可能性、基準ケース分析におけるデータの欠落、一般化が制限されること、一連の通常ケアの一部として個別治療の費用と有効性が分離できないことが挙げられる。
「付随する臨床論文で報告されているように、我々の知見では、経済効果、長期間の疼痛軽減、患者による鍼治療の受容が認められている。これらの知見に基づ き、筋骨格系の医療サービスを担当するコミッショナーは、非特異的な持続性腰痛について、プライマリケア患者を伝統的な短期鍼治療に紹介可能することを正 当化すべきであろう」と著者らは記している。「鍼治療や他の一連の短期治療（マッサージ、整骨療法、カイロプラクティック、理学療法等）の費用・効用を示 す証拠を基盤とすることによって、費用負担可能性に基づくNHS方針の確立が促進され、また、腰痛患者は治療法の選択が可能になるものと考えられる」。
本研究は、英国NHS Executive Health Technology Programmeによる資金提供を受けた。著者らは、関連する金銭的関係がないことを公表している。
（British Medical Journal. Published online September 15, 2006.）
この論文発表では、鍼灸治療が腰痛に対して有効であることと、長期的には費用効果が高いということが報告されている。
日本には英国よりも優れた鍼灸師が沢山いる可能性が十分に考えられるので、日本で同様の調査研究が行われると、更に鍼灸の効果が証明される可能性が高いのではないかと思う。
医療費高騰の対策に追われる厚生労働省だからこそ、費用効果が期待できる鍼灸療法について、調査する必要があるのではないだろうか？
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