医学と病気・医療と健康

雑事に忙殺されておりましたが、2年振りに再開しました。宜しくお願いします。

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どんな事情があったのか・・・

可愛い子猫ちゃんは・・・

お母さん猫と別れ・・・

離れ離れの状況です・・・



でも・・・

優しいワンちゃんが・・・

継母として・・・

可愛がって呉れているようです・・・



「うにゃぁ、ママお耳が重いよぉ」

そう言っているのでしょうか・・・

しかし・・・

その表情は幸せそうです・・・



まるで・・・

耳が毛布代わりのようですね・・・

温かそうです・・・

「牛乳有害説」の根拠

デスク席:「牛乳有害説」の根拠 /北海道

「牛乳有害説」に牛乳研究者や業界が反発しているらしい。

「科学的根拠がない」として批判の矛先はベストセラー「病気にならない生き方」の著者、新谷弘実氏に向けられている。

新谷氏の主張は外科医としての臨床経験から観察した「現象」を根拠にしている。

それによると、牛乳を含む動物性食品を多食する人ほど胃相・腸相が 悪いという。

その原因を科学的に説明し切れていないとしても、現象それ自体は揺るがない。

「なぜ?」の科学的解明はさまざまな分野の学者たちの仕事のはずだ。

現象を指摘した医師を責め立てるのはお門違いだろう。


「食の欧米化」がもたらした動物性食品の過剰摂取が日本人の病気を増やしたことに疑いの余地はない。

牛乳だけを例外扱いできるのだろうか。

国が作成した「食事バランスガイド」には牛乳の1日摂取量の目安は180CC、チーズをひとかけら食べたら90CCとあり、国も抑制的な摂取を推奨していると読める。


JR札幌駅のカフェで「駒ケ岳牛乳」「山川自然牛乳」「おこっぺ牛乳」などを嗜好品(しこうひん)として私は時々飲んでいる。

安売り牛乳とは似て非なる、生産者の良心が結晶したような牛乳だ。

このような良質の牛乳を少しだけ飲むのもいけないとは新谷氏も言っていない。

輸入飼料に依存し、大量生産・大量消費を前提にした酪農に警鐘を鳴らしたのが「牛海綿状脳症」ではなかったか。

その反省はなされたのか。

そのことの方が私は気になる。

(毎日新聞社、2007年6月21日)



この記事を読んで共感を覚えた。

西洋医学は近年特に「科学的根拠に基づく医療(EBM)」などと科学的根拠をやたらと振りかざしている。

しかし、西洋医学の医学的処置の僅かに15%程しか科学的根拠に基づいていないという研究結果が発表されるなど、西洋医学そのものさえ科学的根拠に乏しいのが実情である。

勿論、科学的根拠に基づく医療が望ましい事であるという点には異論はない。

だが、人類も持つ「科学」がまだ未完成であることから、その人類がいう「科学的根拠」には自ずと限界があり、絶対の信頼性は残念ながら無いのである。

21世紀の現在でも、医学部で用いられている西洋医学の教育の為の教科書や参考書を見れば、如何に「原因不明の病気」や、「治療法が確立されていない病気」が多いかが分かる。

「医者は分からないまま薬を出していたのか」と一般の国民や患者は驚くことであろう。

現在の「科学的根拠に基づく医療(EBM)」で、科学的根拠があるとされているのは、医療全体から見れば僅かであり、また科学的根拠が判明しているのは単純でつまらないモノが殆どであると言われている。

本当に重要な事、病気の真の原因などは、まだまだ科学的には解明されておらず、科学的根拠がない状態である。

その意味では、「科学的根拠がない」という事に拘り過ぎれば、医療は出来ないし、また物事の本質を見失う可能性すらある。

それを考慮すれば、記事にある「新谷氏の主張は外科医としての臨床経験から観察した「現象」を根拠にしている。それによると、牛乳を含む動物性食品を多食する人ほど胃相・腸相が 悪いという。その原因を科学的に説明し切れていないとしても、現象それ自体は揺るがない。「なぜ?」の科学的解明はさまざまな分野の学者たちの仕事のはずだ。現象を指摘した医師を責め立てるのはお門違いだろう。」というデスクの意見に同意できるものだ。

西洋医学は「異端」を嫌う。

主流と異なる考えを提唱して、非難され馬鹿にされ潰される医師も少なくない。

だが、大切なのは医学界の主流かどうかではなく、真実は何かということだ。

今後の進展が期待される。

統合失調症で精神科臨床薬学研究会 多剤大量処方と患者症状の関連性分析へ 単剤化、処方の低用量化へのエビデンス構築

精神医療に携わる薬剤師で組織する「精神科臨床薬学研究会」は、統合失調症患者への多剤併用、大量処方の解消に向けた活動を強化する。

精神科領域で依然 として残っている日本独特の薬物療法が、実際の患者の精神症状、自覚症状にどのような影響を与えているかを本格的に調べる。

薬剤師だけでなく、精神科医や 患者から薬物療法に対する評価を組み込んだ実態調査を今秋にも実施。

多剤と単剤や、投与量の違い、さまざまな薬剤の組み合わせと、症状改善効果の比較デー タなどを分析し、多剤大量処方を解消するためのエビデンスとして整理する。

統合失調症の発症率は100人に1人といわれており、国内患者数は70万人程度。

治療の中心となる薬物療法には、クロルプロマジンやハロペリ ドールなどが長らく使用されてきた。1996年以降、リスペリドン、オランザピン、クエチアピン、ペロスピロン、アリピプラゾールの第二世代、第三世代と いわれる新薬が相次いで登場する。

第一世代の薬剤は、歩行や手足の動きが遅くなったりする錐体外路症状が問題だったが、新世代の薬剤はこうした副作用が少なく、一般的に単剤使用での効果が 高いといわれている。

一方、日本の精神医療では、新薬を含めて恒常的に複数薬剤を服用しており、1日平均投与量も諸外国の水準を上回る「多剤併用」「大量 処方」が根強く、社会復帰を遅らせる要因として批判も高まっている。

精神科臨床薬学研究会は2005年8月に発足。精神科領域の薬剤師の専門性向上や患者の社会復帰、社会参加に貢献することを目的に活動をスタートさせた。

精神科領域の薬物療法などのノウハウを学ぶ講習事業と、臨床現場での処方実態などを把握するための調査事業を柱としており、会員数も当初の700人から1100人まで増えている。

〇 多剤大量処方による精神症状、自覚症状など分析

調査事業では05年、06年と「統合失調症患者の薬物療法における処方実態調査」を実施。この調査結果から多剤併用、大量処方の実態が依然として 確認されたことを受け、これから行う新たな調査では、こうした処方が実際の患者の精神症状、自覚症状に与えている影響に踏み込んで分析する。

調査客体には、新たに精神科医や患者を含めることにしており、それぞれの立場から薬物療法を評価してもらうことで、収集データの客観性を高める。

具体的には、第一世代-第三世代までの幅広い薬剤について、単剤や併用時のさまざまな組み合わせや投与量ごとに、薬剤の効果や症状の改善度などを:

<1> 簡易精神症状評価尺度(BPRS)
<2>陽性・陰性症状評価尺度(PANSS)
<3>患者の自覚的薬物体験(DAI)

-を用いて分析する。

これにより多剤併用、大量処方のパターンと、患者症状との関係を明らかにし、薬物療法の単剤化、処方の低用量化を促すためのデータとして活用してもらう考えだ。

対象とする施設数、患者数も広げる計画で、1万人を超える統合失調症患者のデータを対象とする見通し。

(Japan Medicine、2007年6月20日)



精神医療に携わる薬剤師で組織する「精神科臨床薬学研究会」は、統合失調症患者への多剤併用、大量処方の解消に向けた活動を強化するという事だ。

精神科医の医師ではなく、薬剤師の組織が中心となって、多剤大量処方と患者症状の関連性を分析し、単剤化、処方の低用量化へのエビデンスを構築しようと考えているのが興味深い。

これでは、旧態然とした診察や投薬を漫然と継続している精神科医の団体や学会は、その怠慢を露呈した格好である。

薬漬け医療の実態を調査し、問題点を洗い出して、より良い医療の在り方を追求して頂きたい。

東京医大:診療報酬を過大請求 東京社保事務局、再指導通知

東京医科大(東京都新宿区)が、東京社会保険事務局から診療報酬の過大請求を指摘され、健康保険法に基づく再指導の通知を受けていたことが分かった。

再指導は不正が疑われる要監査に次ぐ重い措置で、同病院が受けるのは初めてという。

同病院は近く、改善報告書を提出し、過大請求分を自主返還する。

過大請求は06年11月の指導で見つかり、今月5日に通知された。

▽検査や投薬を目的とした診断根拠のない病名のカルテ記載
▽必要性が乏しい内視鏡検査
▽実際の回数を上回るリハビリの請求

----など約50項目にわたり、自主返還を求めている。

同事務局は「前回(98年)の指導で指摘した病名記載などの改善がみられないため」などと説明している。

(毎日新聞社、2007年6月20日)



大学病院が医師の教育や研究を行う機関でもある事が悪い方向に顕著化したような事件である。

「検査や投薬を目的とした診断根拠のない病名のカルテ記載」というのは、何らかのデータ収集を優先しているようである。

「必要性が乏しい内視鏡検査」というのも、医師に場数を踏ませて訓練することを目的としているようにも思える。

「実際の回数を上回るリハビリの請求」これは完全に金が目的と言われても仕方がない。

尤も、前の二つも医療費請求が目的の一部、又は全部であることも否定出来ないが。

他の大学病院で同様の問題が報道されないことから、東京医科大には改善すべき問題があるものと考えて差し支えないと思う。

東京社会保険事務局は、「前回(98年)の指導で指摘した病名記載などの改善がみられないため」という理由で健康保険法に基づく再指導の通知を東京医科大に出した。

同病院は近く、改善報告書を提出し、過大請求分を自主返還するという事だが、当然であろう。

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