医学と病気・医療と健康

統合失調症薬服用後に死亡、重大な副作用

統合失調症薬服用後に死亡

厚生労働省は27日、ヤンセンファーマが「リスパダール」の商品名で販売している統合失調症治療薬リスペリドンを服用後に、糖尿病を発症したり悪化したりするケースが今年3月までの3年間に3件報告され、そのうち20代男性1人が死亡していたと、医薬品・医療機器等安全性情報で発表した。

厚労省は添付文書の重大な副作用に高血糖、糖尿病性ケトアシドーシス、糖尿病性昏睡（こんすい）を記載するよう指示した。

同省によると、リスペリドンは1996年6月に販売開始。昨年度の使用者数は約41万7000人と推定されている。

死亡例は2005年に報告があったケースで、男性は糖尿病を発症し、敗血症で死亡した。
　
（厚生労働省医薬食品局：医薬品・医療機器等安全性情報２３７号、2007年6月27日）

（共同通信社、2007年6月28日）



医薬品の副作用は、どの薬にも必ずあり、その重大さや発生頻度などは様々である。

そして、問題は誰に副作用が起こるかが予測出来ないことである。

また、複数の薬を同時に服用した場合、どんな副作用が起こるのか誰にも分からないことである。



今回の報道では、統合失調症の症状を緩和する薬リスペリドンを服用後に、糖尿病を発症したり悪化したりするケースがあり、20代男性が死亡している。

厚労省は、添付文書の重大な副作用に高血糖、糖尿病性ケトアシドーシス、糖尿病性昏睡を記載するよう指示したようだ。



この辺りは、「精神科医の犯罪を問う」というブログが詳しいので、そちらをご覧になる事をお勧め致します。

http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55



こんな薬を呑まずに済むように気を付けたいものである。

抗うつ剤：「パキシル」服用の自殺者増加 副作用の疑い

抗うつ剤：「パキシル」服用の自殺者増加　副作用の疑い

抗うつ剤「パキシル」（一般名・塩酸パロキセチン水和物）の副作用が疑われる自殺者が０５、０６年 度と２年連続で２ケタに増えたことが厚生労働省などの調べで分かった。

パキシルはうつ病やパニック障害などに有効だが、若い人を中心に自殺行動を高めるケースがあり、添付文書にはすでに警告や注意が明記されている。

厚労省は医療関係者に「患者の状態の変化をよく観察し、薬の減量など適切な処置を」と呼びかけている。

パキシルは世界で発売され、国内では００年１１月から販売。製造・販売元の製薬会社「グラクソ・スミスクライン」によると、推計売り上げは０１年は約１２０億円で、年々増え０６年は約５６０億円。

推定物流ベースでは抗うつ剤全体の約２５％を占め人気が高いという。

一方、厚労省 の患者調査では、うつ病などの気分障害も増加傾向で、９６年の４３万３０００人に対し、０５年は倍以上の９２万４０００人に上っている。

厚労省と独立行政法人「医薬品医療機器総合機構」によると、同機構への報告が義務化された０４年度以降、パキシルの副作用と疑われる症例のうち、自殺をした「自殺既遂」は０４年度が１件だったが、０５年度は１１件、０６年度は１５件と増加。

自殺行動が表れた「自殺企図」も０４、０５年度の各２件に対し、０６年度は２４件に増えた。

いずれも０３年度以前は１ケタとみられ、０６年度は厚労省が５月末現在でまとめた。
　

増加の原因について、医療関係者によると、処方される患者が増える中、医師が投与後、経過を十分に観察していないことなどが考えられるという。


一方、同社は「患者が勝手に服用をやめると、病状が悪化する恐れがあり、必ず医師に相談してほしい」と話している。



田島治・杏林大教授（精神保健学）の話：

パキシルはうつ病に有効で、自殺関連の副作用が表れるのもごく一部とみられる。
ただ、投与後、最初の９日間は慎重 に様子をみて注意が必要だ。

また、うつ病を早く見つけ、治療するという流れにのって、軽いうつ状態にまで、すべて薬を投与するのは問題だ。

特に若い人の場合、カウンセリングで治るケースも多く、慎重にすべきだ。

（毎日新聞、2007年6月28日）



製薬会社は新薬を開発し特許を取得すると、患者を製作する作業に入るのが常套手段である。

テレビや雑誌などのコマーシャル、テレビの健康番組、雑誌の健康欄など、様々な媒体を使って「如何にその病気や症状が危険か」を一般市民に刷り込む作業に余念がない。

それに、利益関係のある大学教授や医師らが加担し、宣伝効果は倍増する。

この手の手法で、本来は大した事もない症状等が「重大な病気」に仕立て上げられ、薬の売り上げが爆発的に伸びたものに、バイア〇ラや、高コレステロールの薬、そして抗ウツ剤などがある。

今回の記事でも、異常な患者の増加と、それに伴う薬の売り上げ額の増加に、恐ろしい何かを感じないではいられない。

誰かが何かの目的で、こういった現象を牽引し、莫大な利益を上げているのだから。



記事の中で、杏林大の精神保健学教授の田島治先生が

「投与後、最初の９日間は慎重 に様子をみて注意が必要だ。また、うつ病を早く見つけ、治療するという流れにのって、軽いうつ状態にまで、すべて薬を投与するのは問題だ。特に若い人の場合、カウンセリングで治るケースも多く、慎重にすべきだ。」

と述べておられる所に、医師の誠意が感じられる。



反面、製造・販売元の製薬会社「グラクソ・スミスクライン」が

「患者が勝手に服用をやめると、病状が悪化する恐れがあり、必ず医師に相談してほしい」

と話しているそうだが、「薬を止めたら病状が悪化する恐れがある」という事は

服用中は症状を軽減させているだけで、実際には病気を全く治していない

という事ではないのだろうか。



この辺りは、「精神科医の犯罪を問う」というブログが詳しいので、そちらをご覧になる事をお勧め致します。

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副作用の実態は、どうなっているのだろうか。

奈良県大淀町立大淀病院の訴訟問題で町側は争う姿勢

奈良県大淀町立大淀病院で出産時に意識不明となり、約20の病院に転院を断られた後に死亡した高崎実香（たかさき・み か）さん＝当時（３２）＝の夫晋輔（しんすけ）さん（２５）らが大淀町と担当医に約8800万円の損害賠償を求めた訴訟の第1回口頭弁論が25日、大阪地裁（大島真一（おおしま・しんいち）裁判長）で開かれ、町側は争う姿勢を示した。

町側代理人は「（遺族は）診療体制の問題点を特定の医師、医療機関の責任に転嫁しようとしており、到底許容できない」と主張。提訴を「正当な批判を超えたバッシング」と批判し「結果として病院は周産期医療から撤退、県南部は産科医療の崩壊に至っている」と述べた。

遺族側の訴えについては「脳内出血は当初から大量で、処置にかかわらず救命し得なかった」と反論した。

これに先立ち意見陳述した晋輔さんは、転院先の医師から「あまりに時間がたちすぎた」と伝えられたことを明かし、おえつしながら「もう少し早ければ助かったということ。それが頭から離れません」と訴えた。

閉廷後、晋輔さんは記者会見し「病院側は（周産期医療を）続けようと何か努力したのか。逃げたとしか思えない」と反論した。

訴状などによると、実香さんは昨年8月8日未明、分娩（ぶんべん）のため入院していた大淀病院で意識不明となり、約20の病院から受け入れを断られた後、 転送先の医療機関で男児を出産したが、16日に死亡した。

大淀病院の担当医は、晋輔さんらが脳内出血の可能性を指摘したのに適切な処置をしなかったとい う。

（共同通信社、2007年6月26日）



この医療過誤は大きな問題となり、全国的に注目されている。

医師専用掲示板に被害者である患者の個人情報が掲示され、ネットを通じて流出した他、心無い医師による被害者と遺族への口汚い誹謗中傷が投稿されるなど、医師の人間としての資質が問われる現象をも引き起こした。

部外者には本当に起こった事実はどうだったのかを知る術もなく、また権利もないが、日本の周産期医療が抱える問題と、日本の医師や医療機関が直面している問題などを広く世間に知らしめる機会となったこの事故を、裁判を通じて「事実の解明」と「問題の究明」を果たして、責任の所在をハッキリとさせて欲しいと願う。



私見だが、町側の主張である「遺族は）診療体制の問題点を特定の医師、医療機関の責任に転嫁しようとしており、到底許容できない」、提訴を「正当な批判を超えたバッシング」と批判し「結果として病院は周産期医療から撤退、県南部は産科医療の崩壊に至っている」については、間違っていると思う。


事実を知る権利、責任の所在を明確にしたいと思う気持ちは、被害者側としては当然のことである。


町側の主張に沿えば、「医療過誤の被害者は黙って泣き寝入りしろ」ということになる。


地方自治体や医療機関が責任逃れに終始するようでは、日本の未来は無い。


医学的に判断や処置が正しかった、患者の死亡は防ぎようがない仕方の無いものだった、と本当に思っているなら、それを証明すればよい。

被害者側、原告側を個人的に批判したり非難するのは、人間として思考が偏狭で劣悪である。

奈良県大淀町立大淀病院は周産期医療から撤退、県南部は産科医療の崩壊に至っているというのは、この裁判が原因ではない。引き金にはなったかも知れないが、原因は医療行政の失敗に尽きる。




たった１件の訴訟で腰砕けになり、周産期医療から撤退するとは、「日本人医師は腰抜けばかりか」とアメリカの医師から笑われる。

アメリカでは訴訟はもっと多いが、医師達は専門医としての知識と技術を磨き、より安全なシステムを構築し、訴訟対策も施して、周産期医療を継続している。何という差であろうか。

まるで、たった１度の敗戦で腰砕けになり、自国の国防すら満足に出来ない日本人の現状と類似している。

「Ｌａｎｄ　ｏｆ　Ｓａｍｕｒａｉ」侍の国として、世界中が西欧列強の植民地であった時代にも独立を守り抜き、国際連盟において「人種差別禁止」を動議した初めての国であり、大東亜戦争ではアジアの自立を掲げて白人の国々と戦い、アジア人の心意気を見せつけた、あの日本人の気概は、気迫は、精神力はどこに行ってしまったのであろうか。

国を守り、家族を守るために戦い、散華した軍神達は、さぞかし情けない気持ちで泣いていることだろう。



こんな情けない国でいいのだろうか。



とにかく

この裁判では

事実関係が明らかにされ、適切な判決が下って、最良の善後策が施されることを祈りたい。

医師を書類送検、術後処置に重大な過失

群馬大病院・手術死：医師を書類送検　術後処置に重大な過失容疑　／群馬



群馬大学医学部付属病院（前橋市）で心臓手術を受けた男性（当時７０歳）が死亡した事故で、県警捜査１課と前橋署は２２日、処置が不適切だったとして循環器外科の男性医師（４５）＝高崎市＝を業務上過失致死容疑で前橋地検に書類送検した。

調べでは、医師は昨年６月８日、男性に心臓弁膜症の手術をし、心臓を縫合する際、直径約３ミリの動脈カテーテルを過って右心房壁面に縫い込んだ。翌９日午後１時１０分ごろ、カテーテルを強く引っ張って心臓組織を破り、大量出血で８日後に男性を死亡させた疑い。

県警は専門家から「過って縫い込んだことはやむを得ないが、その後の処置に重大な過失がある」との指摘を得、医師も「異常に気付いた時点で開胸手術をして縫合を解くべきだった」などと過失を認めたため、業務上の注意義務を怠ったと判断した。



◇「最初から素直に認めてほしかった」

突然の悲劇から約１年。

先月ようやく病院との示談が成立した。

一周忌を終えた男性の妻（７０）は「恨みや憎しみはない。もやもやした気持ちが晴れることもない」と述べ、「最初から素直に認めて、謝ってほしかっただけ」と語った。

妻によると、脳死状態に陥った後、病院側から説明を受けたが「ミス」の言葉はなかった。５日後、２度目の説明で同席した医薬品会社に勤める長男（３９）が「失敗したんですね」と迫ると、医師は初めてうなずいたという。



警察庁によると、医療事故の立件数は９７年の３件から昨年は９８件まで増加した。背景には病院・患者双方の医療事故への厳しい姿勢や捜査力の向上があるとされる。だが、裁判になる例はまれで、遺族にとって真相は薮（やぶ）の中ということも多い。


男性の妻も「報道を通してでなく、直接詳しい事故原因 を知りたかった」と話していた。

（毎日新聞社、2007年6月23日）



医療行為も、医師という人間が行う以上、ミスを犯す可能性が排除できない。

だからこそ、ミスを起こさない、起こし難い、或いは、ミスを補填できるシステムを構築しておく必要がある。

そして、不幸にもミスを犯してしまった場合は、その事実から逃げず、善後策を適切に行うことが重要であろう。



この報道でも、被害者の男性の妻は

「最初から素直に認めて、謝ってほしかっただけ」

「報道を通してでなく、直接詳しい事故原因 を知りたかった」

と語っている。



患者や遺族が求めているものは、事実を話して欲しいということ。

人間として誠意のある対応をして欲しいということだろう。



それが、医師や医療機関の隠蔽体質によって叶わない場合に

解決の手段として「訴訟」が止むを得ず実行されることになるのであろう。



報道では「警察庁によると、医療事故の立件数は９７年の３件から昨年は９８件まで増加した。背景には病院・患者双方の医療事故への厳しい姿勢や捜査力の向上があるとされる。だが、裁判になる例はまれで、遺族にとって真相は薮（やぶ）の中ということも多い。」としている。


「裁判になる例はまれで、遺族にとって真相は薮（やぶ）の中ということも多い」という事は


まだまだ大多数の医療過誤被害者が泣き寝入りをしている、という事である。


裁判などしなくても良い解決法を、医師と患者の両者が模索しなければならない。


その第一歩は、


保身主義と隠蔽体質を捨てる事である。


一部（だが増加中？）のおかしな患者を例外として、一般的に患者は医師や看護師に感謝と尊敬の念を持っている。


万一、不幸にも医療過誤が起こっても、誠意ある対応をすれば、訴訟にまでなる事は少ない筈である。


キーワードは「誠意ある対応」ではないだろうか。

聖隷三方原病院誤投薬訴訟、病院が遺族に謝罪し、５２００万円払い和解

聖隷三方原病院誤投薬訴訟：遺族に謝罪、５２００万円払い和解　／静岡

浜松市北区の無職男性（当時６６歳）が同区の聖隷三方原病院に誤った薬を投与され死亡したとして、男性の妻ら遺族４人が病院を経営する社会福祉法 人聖隷福祉事業団などに約８０００万円の損害賠償を求めた訴訟は７日、地裁浜松支部（酒井正史裁判長）で和解が成立した。

被告が和解金５２００万円を払い、原告に謝罪するなどの内容。

訴状によると、男性は０３年１０月、自宅で胸の痛みを訴え、救急車で同病院に搬送された。急性心筋梗塞（こうそく）と診断され投薬治療などが行われたが、１時間後に死亡した。

男性医師から指示を受けた女性看護師が、本来なら静脈注射用の抗不整脈薬剤を投与しなければならないのに、同成分を高濃度に 含む点滴用の薬剤を誤って静脈注射したことによる中毒死だった。

医師は薬剤を商品名でなく一般名で指示したため看護師が誤解した。

同病院は「亡くなられた患者様のご冥福をお祈りする。今後もより安全な医療を提供すべく、取り組んでいく」とコメントを出した。

（毎日新聞社、2007年6月9日）


診断に誤りがなく、処方に問題がなくても、医師の指示が看護師に正しく伝わっていなかった事で引き起こされた事故である。

医師が薬剤の処方を指示する時のルールを明確に決めておかないから起こった「病院のシステム上の欠陥」と言える。

聖隷三方原病院は「今後もより安全な医療を提供すべく、取り組んでいく」とコメントしたようだが、何をどう具体的に取り組んでゆくのか、そこが問題であり重要である。

医薬品という名の「毒」を扱っているのだ、という自覚を持って業務に従事しなければ、再発は防げないであろう。