医学と病気・医療と健康

多剤耐性緑膿菌の院内感染で患者死亡

院内感染の可能性を指摘　東京医大病院の外部調査委

東京医大病院（東京都新宿区）で昨年８−９月に、がんで入院中に死亡した女性４人を含む５人から、複数の抗生物質が効かない多剤耐性緑膿（りょくのう）菌が検出された問題で、同大は８日までに「院内感染の疑いが強く、１人については感染が死因となった可能性が高い」とする外部調査委員会の調査結果を公表した。

死亡した残る３人のうちの２人についても、感染による敗血症などが死因の可能性が否定できないとしており、同病院は「今後さらに感染症対策を徹底させたい」としている。

報告書によると、５人が入院していた同じ階にある汚物処理室の流しから多剤耐性緑膿菌が検出された。

遺伝子解析の結果、５人の血液などから検出された菌と同一もしくは近縁であることが判明したため「院内感染が強く疑われる」と指摘した。

感染経路は特定できなかったが、医療器具や職員の手を通じて感染が広がった可能性を否定できないとした。

（産経新聞、2007年06月08日）


院内感染というのは、病院など医療機関の内部で、不適切な消毒や衛生管理などを感染原因として患者から患者へ、或いは医療従事者へと感染したものを言う。

院内感染も医療過誤と呼ばれるものの一部である。

入院の理由となった疾患ではなく、院内感染によって感染した菌による肺炎などで死亡するのでは、入院したことが仇となったも同然である。

我々医療従事者は、医師、看護師、臨床検査技師、薬剤師などの職責に応じて、十分な衛生観念と手洗いの習慣を持たなければならない。

対岸の火事と思わず、気を引き締めて手洗いの励行に努めたい。

脳梗塞治療薬エダラボンで副作用、劇症肝炎で死亡

エダラボンで劇症肝炎も　６件報告うち１人死亡

厚生労働省は31日、三菱ウェルファーマが「ラジカット」の商品名で販売している脳梗塞（こうそく）治療薬エダラボンの投与後に、因果関係が否定できない副作用として2003年以降に劇症肝炎が6例報告され、うち1人が死亡していたと医薬品・医療機器等安全性情報で発表した。

エダラボンは01年に発売され、年間約14万人が使用。02年には急性腎不全で12人が死亡したとして緊急安全性情報が出されている。

劇症肝炎で死亡したのは80代女性で、04年に報告された。厚労省は添付文書の重大な副作用に劇症肝炎を追加するよう、同社に指示した。

また同省は、サノフィ・アベンティスと沢井製薬がそれぞれ販売する抗不整脈薬の塩酸アミオダロンで、甲状腺炎など14例の副作用報告があり、うち30代男性1人が死亡したと発表した。この薬は年間約2万8000人が使用している。

（共同通信社、2007年6月1日）



医薬品には副作用がつきもので、避けて通れない問題と認識する必要がある。


今回は２つの医薬品の情報が発表されたようだ。


１．脳梗塞治療薬エダラボン

因果関係が否定できない副作用として2003年以降に劇症肝炎が6例報告され、うち1人が死亡

02年には急性腎不全で12人が死亡したとして緊急安全性情報が出されていた


２．抗不整脈薬の塩酸アミオダロン

甲状腺炎など14例の副作用報告があり、うち30代男性1人が死亡



事前に副作用のリスクを判定し、有害事故を防ぐ手段が講じられるようになる事が期待される。

だが、その実現にはまだまだ時間が掛かりそうである。



予防医学を発展させることが、こうした医薬品による副作用を避ける意味でも最も安全で有効な、そして健全な方法ではないのだろうか。

薬を服用しなかったら、副作用とも無縁である。

健康であれば、薬など無用である。

健康であれば、医療費に掛かる費用を・・・遊行費などに充てることが出来る。

腰痛の手術で排尿機能障害発生、約１１６５万円の損害賠償

手術後障害認め、１１６５万円賠償で合意　北海道・深川市立病院

北海道・深川市立病院：手術後障害認め、１１６５万円賠償で合意

旧深川市立総合病院（深川市立病院）で腰痛の手術を受けた後、排尿機能障害が出た同市内の６０代の男性に、市が手術との因果関係を認め約１１６５万円の損害賠償を支払うことで双方が合意した。市は２５日の臨時市議会に提案、同意を求める。

同病院によると、男性は０４年１０月２０日、腰痛の原因となっていた曲がった背骨の一部を切り取る手術を受けた。その後、頻繁に尿意があったり残尿感が出たため、０６年８月から病院側の責任を追及し交渉を続けていた。

市は「手術そのものは成功したが、偶発的に後遺症が出た」と判断。

その上で:

（１）執刀医は後遺症が出ることは想定外だったが、可能性があるとの事前説明が不十分だった
（２）排尿機能障害が手術後に出たことで因果関係を一部認めざるを得ない

---として、国家賠償法に基づき損害賠償に応じることを決めた。

（毎日新聞社、2007年5月23日）



日本の医療では、医師の知識や技量の水準を保証する制度が無いことは、何度も述べてきた。

特に外科医の場合、医師の技術の如何によって、手術の成否の鍵を握っていると言えるのだが、残念ながら未熟な技量で執刀医を努めている場合も少なくないのが実情である。

本件の場合がそうかは別として・・・

報道によると、「腰痛の原因となっていた曲がった背骨の一部を切り取る手術を受けた」ということだが、曲がった背骨の一部を切り取るという表現では、実際の状態が判別し難いので手術が必要だったのかどうかに言及することは難しい。

しかし、腰痛の場合、手術をしないのが一般的である筈だ。

特に、脊椎骨を切り取るという事は、中枢神経である脊髄や、脊椎神経根及び馬尾神経などの神経組織に近い部分を触ることになるのであるから、未熟な術式では不用意に神経損傷を起こすリスクは高い。

西洋医学では、ＭＲＩが普及しだした頃に、椎間板ヘルニアと診断し、手術をするのが「流行」した時期がある。

腰痛といえば手当たり次第にＭＲＩを撮り、「ヘルニアが原因」として手術したのだ。

結果、ある調査によると約５０％が手術後も腰痛が消失せず、一部では手術後に腰痛が悪化していた。

それで、西洋医学では「失敗手術症候群」という新たな診断名を用意した。

また、そういった患者の半数超は、今日の知見では「手術は不要であった」と考えられている。


近年の調査で、腰痛のある患者群と、腰痛のない健常者群を同様にＭＲＩで検査した研究がある。

その結果、椎間板が後方に突出している（いわゆるヘルニア状態）ように画像で写る割合が、腰痛のある患者群と腰痛のない健常者群でほぼ同率となり、有意な差がなかったことが判明した。

つまり、椎間板が後方に突出しているようにＭＲＩ画像で写ったからといって、それが原因で腰痛になっているとは言えない事が判明したのだ。

従って、過去にＭＲＩを撮って椎間板ヘルニアと診断し手術をしていた医師らの「科学的根拠」は無かったと言ってもよい状況である。


そこで今回の件だが、０４年１０月２０日手術であるから、前述の研究結果は既に発表されており、研究熱心な医師なら知っていたと思われる。

近年では、腰痛で手術を行うのは、明らかに椎間板ヘルニアが突出または脱出して神経症状を起こしている場合などに限られることが一般的になっている筈だ。

排尿機能障害や排便機能障害、そして下肢の筋肉の萎縮や、下肢への著しい放散痛や痺れ・麻痺などが見られる場合などが、手術の適応とされていると思う。

だが、この件では、手術後に排尿機能障害が発生している点で、手術の必要性そのものに疑義を感じる。


病院を監督する市は、「偶発的に後遺症が出た」としているが、国家賠償法に基づき損害賠償に応じることを決めたことは患者にとって、救いとなるであろう。


しかし、「執刀医は後遺症が出ることは想定外だったが、可能性があるとの事前説明が不十分だった」というのは如何であろうか。

外科手術を受けるという事は、様々な危険性を伴うのが常識であり、後遺症が出ることは想定外などという事は有り得ない。

常に、患者の特異性、合併症の有無や程度、病態などによって手術の困難度は違うし、執刀医の錬度や経験（症例数）などによっても手術の成否や失敗のリスクは変動するものだ。

また、麻酔科医が手術に参加しない場合には、手術のリスクは増加する。

従って、手術には成功と失敗の可能性があり、後遺症が出ることもあると説明し、代替案についても説明しなければ、インフォームドコンセントが出来たとは言えない。


これをシッカリ実行することが、医師や病院と患者との信頼関係を築く上で重要であろう。

患者がリスクを納得した上で、他の代替医療があることを知った上であれば、手術を受けて不幸にもミスが起こったり、ミスは無かったが後遺症が残った場合でも、医師側の対応次第で訴訟は避けられる筈である。

死亡原因の第５位が医療過誤、米国の医学部教授が発表

米国のカリフォルニア大学サンフランシスコ校メディカル・スクールの

ロバート・M・ワクター教授とケイヴェ・G・ショジャニア准教授の共著、

『新たな疾病「医療過誤』、朝日新聞社　2007年3月30日出版、によると、

医療過誤が、米国での死亡原因の第五位になっているという事です。



この情報は、ＨＳＧ１０１９さんという、医療コンサルタントをされている方の、

「医療の安全とは・・」というブログの「かんわきゅうだい」の書庫から頂きました。

（　http://blogs.yahoo.co.jp/h_s_g1019/47411519.html　）




こういった大学の医学部教授と准教授の共著で、しかもカリフォルニア大学という

言わば「名門校」の指導的立場にある研究者たる医師が発表した本であるから、

その信頼性は疑いようがないであろう。



私はまだ、この本（日本語版）も、原著（英語版）も読んでいないので、

こまかいコメントは避けるが、ドクターとして読んでおくべき必須の本であると思う。



日本では「臭いモノには蓋」という慣習があるので、

医療過誤などの実態を医師も医師会も、厚生労働省ですら掴んでいないと思われる。

全ての医師や医療機関に報告義務がないから、全体像が掴める訳がない。



しかし、事実を知ることが正しい医療の発展や改良には必要不可欠である。

日本の医療過誤の実態を知り得る方法のない現状で、

医学や医療の情報開示の進んだアメリカの実態を知ることは、

「人の振り見て、我が振り直せ」という意味からも有用であろう。



医療過誤が死亡原因の第五位というのは無視できない状況であり、

医療過誤（ミス）以外の医原病も含めると、

米国医師会ジャーナルに発表されたスターフィールド医師、公衆衛生学修士の論文のように、

医師が死亡原因の第３位となり、

また、「医療による死」という著書や論文でヌル博士が発表したように、

医療が死亡原因の第１位という事になるのだろう。



最早、隠し通す事は社会的正義として認められず、

医療の暗部にも光を当てて、事実を知る事が求められている。

それが時代の流れであろう。



治療が幸い上手くいった時は医師のお陰で、

失敗した時は事実を隠して「最善を尽くしましたが手遅れでした」では、

もう今の時代には通らない。



患者は、医師まかせ、病院まかせではなく、

情報を求め、事実を知りたいと思っている。

そして患者の知る権利が認められつつある時代である。



医療従事者や病院、行政や国も、時代に対応して変化しなけれなばらない。



ＨＳＧさんの貴重な情報に感謝します。

看護師２人を書類送検、人工呼吸器のチューブ誤挿入で患者窒息死

看護師２人を書類送検　福岡、国立病院の挿管ミス

国立病院機構福岡病院（福岡市南区）で昨年4月、入院していた福岡県の男性＝当時（７８）＝が気管に挿入する人工呼吸器のチューブを誤って食道に挿入され窒息死した事故で、福岡県警南署は18日、チューブを誤挿入したとして業務上過失致死容疑で、同病院の27歳と22歳の女性看護師を書類送検した。

2人は「男性がチューブをかんだため挿入できなかった。食道には入れていない」と容疑を否認しているという。

同署は、チューブが食道に挿入されていたことが確認されていることから、2人が不合理な弁解をしていると判断。「厳しい処分を求める」との意見を付けた。

調べでは、男性は昨年4月3日、重症の間質性肺炎で入院。口にくわえた筒状のホルダーに通したチューブを気管に挿入され肺への酸素供給を受けていた。看護師2人は同月20日午前8時50分ごろ、シーツを交換中にホルダーが外れかけたため装着し直したが、チューブを食道に誤挿入したため、男性を約1時間半後に酸欠による窒息で死亡させた疑い。

病院のマニュアルでは、ホルダーが外れた際は医師を呼ぶことになっていたが、2人は「ホルダーがずれただけ」と判断し自分たちで装着し直した。男性の血中酸素濃度が低下して初めて医師を呼んだという。その後、食道への挿管が判明。医師が気道に挿入し直したが男性は死亡した。

病院は同日、医療ミスについて、遺族に謝罪するとともに南署に届けていた。

（共同通信社、2007年5月18日）


間違いを間違いと素直に認めることは簡単なようで難しい時もある。

ましたや、人の命を奪ってしまった場合にはそうであろう。

しかし、病院のマニュアルを無視し、ホルダーが外れた際は医師を呼ぶことになっていたが、2人は「ホルダーがずれただけ」と判断し自分たちで装着し直した。

そして、男性の血中酸素濃度が低下して初めて医師を呼んだという。

その後、食道への挿管が判明、医師が気道に挿入し直したが男性は死亡した。

つまり食道への誤挿管が判明しているのだ。

だが、2人は「男性がチューブをかんだため挿入できなかった。食道には入れていない」と容疑を否認しているという。

裁判で事実が認定されるのを待つしかないのだろうか。