医学と病気・医療と健康

新型インフルエンザの対応で日本の薬漬け医療が露呈

米国は医薬品の消費量が世界一で、日本はそれに続いていると言われているが、最新の報道によると、

日本の医療は、世界の基準と乖離して医薬品依存度が高い偏向体質が露呈している。　



その報道は以下の３つ：



１．「子どもへの投与に反対　英グループ、抗ウイルス剤」

英オックスフォード大の研究グループは１０日、子どもが新型インフルエンザに感染しても症状が重くない

場合は、タミフルやリレンザなど抗ウイルス剤を与えるべきではないとする見解を英医学雑誌などで公表した。

研究グループは、子どもが服用した場合、吐き気を催して脱水症状を引き起こす可能性があると指摘。

症状を１日ほど早く抑えることができるが、インフルエンザ以外に問題がない子どもには、抗ウイルス剤の

服用で得られる利点より害の方が大きいとしている。

ただ、子どもが免疫不全などを抱えている場合には、医師の判断が必要と説明した。この見解は、通常の

季節性インフルエンザの症例を分析した結果に基づいているが、新型インフルにも当てはまるという。

（２００９年８月１１日　共同通信社）



２．「「新型」感染でもタミフル原則不要、米が指針」

米疾病対策センター（ＣＤＣ）は８日、新型インフルエンザに感染しても、健康な人はタミフルやリレンザ

など抗ウイルス薬による治療は原則として必要ないとする投薬指針を発表した。

抗ウイルス薬の供給には限りがあるほか、過剰投与で耐性ウイルスが出現する恐れが高まるため。

ＣＤＣのアン・シュケット博士は同日の記者会見で「子供でも大人でも大多数は抗ウイルス薬は必要なく、

自宅で休養することで治る」と述べた。

ただし、持病がある人や、健康な人でも重症化した場合には、ウイルス検査の結果を待たず抗ウイルス薬を

投与することが必要としている。　世界保健機関（ＷＨＯ）も、抗ウイルス薬の投与は持病がある人など

高リスク集団か、新型インフルエンザで症状が悪化しつつある人に絞るべきだと勧告している。

これに対し日本では、健康な人でも感染した場合、抗ウイルス薬を投与する医療機関が多い。

（２００９年９月９日　読売新聞）



３．「１-５歳には治療薬投与を　新型インフルで学会推奨」

日本小児科学会（会長・横田俊平（よこた・しゅんぺい）横浜市立大教授）は１３日、記者会見を開き、

新型インフルエンザに感染した子どもへの治療方法として、外来受診の１-５歳児にはすべてタミフルなどの

インフルエンザ治療薬を投与するなどとしている国立成育医療センター（東京）の治療方法を、全国の

小児科医に推奨することを明らかにした。

同学会理事の野々山恵章（ののやま・しげあき）防衛医大教授は「現時点では新型インフルエンザについては

未解明な部分が多いため、学会としてのガイドラインとするのではなく、使用法の紹介にとどめる」としている。

同学会によると、今回紹介する治療法では、入院を必要とする患者は年齢を問わずすべての患者に治療薬を

投与する。

また外来患者の場合は１-５歳では全例に、重症のぜんそくや先天性心疾患、慢性腎不全など基礎疾患がある

子どもについては、年齢に関係なく治療薬を投与することをそれぞれ勧めている。

タミフルの場合、１歳未満では安全性が未確認とされている。　また、１０代については服用後の異常行動

との関連が疑われるため原則使用中止となっているが、医師が投与を必要と判断した場合は使用できるとした。

（２００９年９月１４日　共同通信社）



米疾病対策センター（ＣＤＣ）は、新型インフルエンザに感染しても、「健康な人はタミフルやリレンザ

など抗ウイルス薬による治療は原則として必要ない」とする投薬指針を発表し、世界保健機関（ＷＨＯ）も、

「抗ウイルス薬の投与は持病がある人など高リスク集団か、新型インフルエンザで症状が悪化しつつある人に

絞るべきだ」と勧告している。



にも拘らず、日本だけが「外来受診の１-５歳児にはすべてタミフルなどのインフルエンザ治療薬を投与する」

などという一律投与方針を日本小児科学会が全国の小児科医に推奨するらしい。



日本は、世界の基準と乖離しているのではないだろうか。

アメリカだけならまだしも、世界保健機関（ＷＨＯ）も「抗ウイルス薬の投与は持病がある人など高リスク

集団か、新型インフルエンザで症状が悪化しつつある人に絞るべきだ」と勧告しているのに・・・。

推奨ではなく勧告ですから、より強く示しているのに・・・。



何故だ・・・？



日本だけが何故、世界が安全性や必要性などから「子供に抗ウイルス薬の投与はいらない」と言っているにも

拘らず、抗ウイルス薬の投与をしたがるのだろう。



マスクなんかも日本人だけである。



うがいもそうだ。　ウイルスは喉の粘膜に接触してから約１５分後には粘膜の内部に入ってしまう。

従って、日本のように３０分も１時間も通勤や通学で時間が経ってからうがいをしたところで、手遅れである。

うがいを推奨しているのも日本だけだ。



日本は、誰かに情報操作されて、ミスリードされているように思う。　それで儲かる奴らに操られている。

そんな気がしませんか？

ＯＥＣＤの加盟国医療統計で日本の医師不足や予防医療軽視が露呈

日本の医師不足、浮き彫り　ＯＥＣＤの加盟国医療統計



経済協力開発機構（ＯＥＣＤ、30カ国、本部パリ）は24日までに、先進国が中心の加盟各国の医療を比較する「ヘルスデータ2007」を発表した。

日本については、医師の不足や、治療行為に比べて予防医療をなおざりにしてきた側面が浮き彫りになった。



人口1000人当たりの医師数を見ると、日本は30カ国中27位の2.0人（04年）で、ＯＥＣＤ平均の3.0人を大きく下回る。

一方、1年間に医師の診察を受ける回数は国民1人当たり日本は13.8回（04年）で、データがある28カ国中で最多。

少ない医師が多くの診察をこなさざるを得ないことが分かる。



高額な医療機器の数が飛び抜けて多いのも日本の特徴。

人口100万人当たりのコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）の設置数は、日本は92.6台（02年）で2位以下に大差をつけ、ＯＥＣＤ平均の約4倍。

磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）も同様に日本が首位だ。



これに対し、乳がんの発見に役立つ乳房エックス線撮影（マンモグラフィー）を過去1年間に受診した50〜69歳の女性は、日本ではわずか４・１％（04 年）で、データがある25カ国中、最低。



ＯＥＣＤ日本政府代表部は「治療を重視し、予防医療を比較的軽視してきたことが反映された」と分析する。



日本の1人当たり医療費は2358ドル＝約28万円相当＝（04年、購買力平価換算）で30カ国中19位。

厚生労働省は医療費抑制を目指すが、日本の現状はＯＥＣＤ平均を下回り、先進7カ国（Ｇ７）では最低だ。

（共同通信社、2007年7月25日）




日本の医師不足が問題化しているが、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が、先進国が中心の加盟各国の医療を比較する「ヘルスデータ2007」を発表したところによると、日本の医療の歪んだ形が露呈している。



医師数がＯＥＣＤ平均を下回っている事からも、早急に医師の数を増やし、質を同時に高める必要があろう。



また、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）や磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）などの高額な医療機器の設置数は日本が飛び抜けて多い。

ＣＴの設置数は、日本は2位以下に大差をつけＯＥＣＤ平均の約４倍という異常な多さである。

こういった、医療機関の乱立に加えての過剰な設備投資が、日本の医療の問題の検査浸けや薬浸け元凶の一つである。

また、安易にＣＴを使い過ぎることから、研究で日本の癌患者の３％は医療機関での放射線被爆（特にＣＴによる）が原因とされている。



1年間に医師の診察を受ける回数は国民1人当たり日本は13.8回で、データがある28カ国中で最多という。

これは、国民皆保険制度による受診のし易さと、それに頼り安易に依存している日本人の状態を表している。

また、予防という自己責任・自己管理の認識が不足しているのも関係があるかも知れない。



日本の1人当たり医療費は2358ドル（約28万円相当）で30カ国中19位。

これはＯＥＣＤ平均を下回り、先進7カ国（Ｇ７）では最低という。

厚生労働省は医療費抑制を目指すが、その方向性が間違っている。

ただ闇雲に医療費抑制をしても、効果がないばかりか、医療そのものを崩壊させる危険もある。

保険制度の抜本的改革を断行し、保険を一元化し、カルテやレセプトなどを電子化し、保険者や医療機関で情報の共有を行い、多重診療や重複診療など不要な医療費を効果的に削減すべきである。

また、保険請求の確認を被保険者や患者に行い、不正請求の調査・取締りを強化し、違法な請求を水際で防ぐべきである。

そして、必要な診察や治療に対しては、特に優秀な技量・知識を持つ医師に対しては、十分な医療費を支給すべきであろう。



治療行為に比べて予防医療をなおざりにしてきた側面が浮き彫りになった件に関しては、西洋医学という医学に偏った日本の医療制度が諸悪の根源ではないだろうか。

アメリカを始め、英国、カナダ、オーストラリアなどの先進諸国では、西洋医学以外の医学も導入している。

アメリカでは、西洋医学、オステオパシー、カイロプラクティックという３つの医学があり、

英国では、ナチュロパシーやカイロプラクティックも認めているし、

カナダや豪州でも、カイロプラクティックは西洋医学と同様に医師の資格が与えられる。

日本は、鎖国状態で２０〜５０年の遅れをとっている。

日本には、西洋医学以外の医学の医師がいないため、医師が医療を独占し、停滞と腐敗が起こり易くなっている。

予防医学は保険も支払われないこともあり、医師は興味を持たなかったし、競合相手となる他の医学の医師もいないから、それで押し通せたのであろう。



早急に改善される事を期待するが、医師の増加などは教育という時間が掛かることもあるから、１０年先、２０年先のことを見越して政策を作らなければならない。

患者の死を予知する猫

「死の天使」？＝患者の死を予知する猫、オスカー君−米

米ロードアイランド州プロビデンスの養護・リハビリセンターで飼われている2歳の一見、無邪気そうな猫のオスカー君は、医師や職員から「死の使い」と呼ばれている。

オスカー君に「予知」されると、その患者は近いうちに必ず死亡するからだ。

オスカー君は同センターの認知症看護のスタッフによって飼われているが、次に死亡する患者を予知するという。

同センターの老人病専門医デービッド・ドーザ氏が「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メデシン」誌で明らかにしたところによると、オスカー君は定期的に患者を「回診」する。

その際、患者をのぞき込んで少し鼻をひくひくさせてにおいをかぎ、そのまま通り過ぎるか、またはその患者のそばで体を丸めて横になる。

オスカー君が体を丸めて横になった患者は必ず亡くなるため、職員は直ちに家族の呼び寄せや牧師の手配を開始するという。

ドーザ氏は、3階でオスカー君がとどまらなかった患者で死んだ者はいないと書いている。

そのために医師や職員がオスカー君に付けた別名は「死の天使」。

ドーザ氏はこのようにして、これまでに25人以上の患者を見送った。
　
ドーザ氏は、オスカー君にどうしてこのような予知能力があるのかは説明していないが、患者にはまだこのことは知られていないとしている。

（時事通信、2007年7月27日）



怖い話である。

科学的な根拠は全く証明されてはいないが、

この猫の能力については、

「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メデシン」

という権威ある医学誌に掲載されたようだ。

こんな能力のある猫にうろうろされたら、

患者は癒されるどころか、気が気でない状態になるであろう。

病気を治す能力のある猫なら、癒しになるのだが・・・。

怖い猫である。



私が患者だったら、

猫が近づかないように、

ミカンの皮をベッドの周囲に撒き散らすことだろう。

製薬会社は医療をどうするつもりなのか

新たな薬価制度案を発表　製薬企業の業界団体

製薬企業の業界団体である日本製薬工業協会は11日、新たな薬価制度案を発表した。

新薬の研究開発費を早期に回収できるようにする狙いがある。

「企業の開発意欲を高めることで優れた薬が出ることは、患者の利益にもつながる」（広報担当）と説明している。

この制度案では、医薬品の公定価格（薬価）を製薬会社が届け出た価格を軸に決めることや、薬価を特許期間中に維持する代わりに特許が切れた薬を一定幅値下げすることなどを柱としている。

現行制度は、既存の類似薬の薬価を基に、厚生労働省が有用性などを評価して決めているものの、製薬会社側には価格が抑えられているという不満が出ている。

（共同通信社、2007年7月12日）




製薬産業は、全世界で約４４兆１３２０億円の巨大市場 （＄１＝￥１１０）（２００２年度）

日本の医薬品国内総生産額は、約６兆４８９３億円で、日本の医薬品産業は世界市場の１３〜１４％を占め、世界第二位の市場規模

高い付加価値で利益を上げる医薬品

１．産業別研究費の対売上比率

医薬品工業：　８．５８％
精密機械工業：　６．４２％
自動車工業：　３．８３％

２．研究費伸び率

医薬品工業：　１５．１％増
精密機械工業：　約１０％増
自動車工業：　約１０％増

３．産業別付加価値率統計

医薬品工業：　３７．５％
コンピュータ・電気機械：　１９．５％
自動車工業：　１５．２％

４．産業別利益率

医薬品工業：　２０％
電子機器：　６〜７％
自動車工業：　６〜７％

（荒川博之：最新医薬品業界の動向とカラクリがよ〜くわかる本． April 5,2004.第一刷．秀和システム．）




と、上記のように製薬産業はぼろ儲けの状況にある。

その潤沢な資金を背景にして、政治家へのロビー活動や、

医師へのMRらによる接待などで、医薬品の使用は増加の一途を辿っている。

しかし、病気も病人も減っていない。

病気を治していないのに、まだ儲けたいのか。



国民医療費は、1965年は1兆1224億円であったものが、2001年には31兆3234臆円と27.9倍に激増。

（朝日新聞ジャパン・アルマナック2004：2003年11月30日.第一刷. P27-35. P194-203.）



医療費の高騰は、国家の財政を圧迫している。

だが、製薬会社は自分達の利益しか考えていない。



たった６％の医薬品の宣伝材料しか根拠がない 。

（British Medical Journal, February 28, 2004, p. 485.）



そして製薬会社は、テレビ、雑誌、インターネットなど様々な媒体に広告を垂れ流し、一般市民をマインドコントロールしている。

だが、上記の調査では、その広告の殆ど（約９４％）は科学的根拠がないとされている。



毎年十万六千人が医学的には正しく処方された薬が原因で死亡している。

（Lazarou, J.: Journal of American Medical Association 279(15): 1200-1205）



千六百万人が、処方された薬の副作用で入院し、十六万人がその副作用が原因で死亡している。　
毎年十八万人が医師が原因の傷害で死亡している。
　
これは２日に３機の割合でジャンボ・ジェット機が墜落し乗客乗員全員が死亡しているのと同等の人数だが、もしある航空会社がこんな記録を持っていたら貴方はその航空会社の飛行機に搭乗するだろうか？

（Leappe, L.L.: Journal of American Medical Association 1994, 72(23): 1851-1857）



それだけではない。

上記の論文のように、医薬品の副作用によって千六百万人が入院し、

十六万人がその副作用が原因で死亡している。

毎年十万六千人が医学的には正しく処方された薬が原因で死亡している。

というように、医薬品によって多くの患者が救われるどころか、逆に死亡しているというのだ。



これらの情報は米国などのデータだが、日本ではこういった研究も立ち遅れているので、

更に悪い結果になる可能性も否定出来ない。



恐ろしい副作用に関しては沈黙を保ち、闇に葬り、

都合の良い情報は根拠がなくても大々的に広告する。



そして、更なる金儲けを企てる。



これでいいのだろうか。



この方法で健康になれるのだろうか。



熟考しなければならない。

すべての睡眠薬に「夢遊症状」の副作用

すべての睡眠薬で、「夢遊症状」の恐れ　厚労省が指摘

睡眠薬を飲んで眠った後に、本人の記憶がないまま車を運転したり徘徊（はいかい）したりする「夢遊症状」が出る恐れがあるとして、厚生労働省は１２日までに、国内で医師が処方するすべての睡眠薬について、使用上の注意を改め、注意喚起を強めるよう製薬会社に指示した。

対象はマイスリー（一般名・酒石酸ゾルピデム）、ハルシオン（トリアゾラム）、アモバン（ゾピクロン）など１９品目。

米食品医薬品局（ＦＤＡ）は３月、「寝ぼけた状態で車を運転したり、電話をかけたりする恐れがある」と睡眠薬１３品目について警告を出した。

これを受けて、厚労省も国内の睡眠薬について、製薬会社からの副作用報告を精査。

同様に副作用の恐れがあるとして、添付文書に「睡眠途中に一時起床する可能性がある時は服用させない」「異常が認められたら投与を中止する」などの注意を書き加えるよう求めた。

国内シェア１４％のマイスリーを製造販売するアステラス製薬によると、００年１２月の販売開始から今年５月までに副作用が疑われる「夢遊症状」として１８件、「もうろう」として８件を同省に報告した。

「本人の記憶がないまま食事や徘徊をした例があった」という。

（朝日新聞、2007年07月13日）



睡眠薬を飲んで眠った後に、本人の記憶がないまま車を運転したり徘徊（はいかい）したりする「夢遊症状」が出る恐れがあるとは、本当に恐ろしい危険な薬の副作用である。

睡眠薬の副作用が原因で、永遠の眠りに付くことにならないようにしたい。

また、本人の記憶がないまま車を運転したら危険である。

他の誰も傷付けないようにしなければならない。



危険な薬を試す前に、

もっと自然で安全な方法がないか、ゆっくり考えておく必要がある。