医学と病気・医療と健康

あらゆる抗菌剤が効かない結核菌を検出

あらゆる抗菌剤が効かない結核菌、イタリアなどで検出

感染拡大が世界で懸念されている「広範囲薬剤耐性」（ＸＤＲ）の結核菌がさらに強力になり、すべての抗菌剤が効かなくなったタイプがイタリアなどで検出されたことがわかった。

世界保健機関（ＷＨＯ）ストップ結核部のマリオ・ラビリオーネ部長によると「ＸＸＤＲ」（極度薬剤耐性）の結核菌という新名称も提案されているという。

イタリアの患者は女性２人。

菌は最初から多数の抗菌剤に耐性を持っていたが、結核専門でない医療機関で様々な抗菌剤を投与され、次第にすべての抗菌剤に対する耐性がついたらしい。

２人とも２００３年に死亡したことが、欧州の専門誌で先月、報告された。

一方、イランでは０３〜０５年に結核患者約１３００人の菌を調べた結果、１２人が検査したすべての抗菌剤に耐性を示した。

米感染症学会の専門誌に載った論文によると、１２人全員が治療歴のない新規患者だった。

（2007年6月7日15時31分 読売新聞）


ペニシリンの発見により、「人類は細菌に勝利し、感染症から永久に解放される」と信じられていた。

ところが、生命力というものは人類の科学では支配出来ないものである。

たった１個の細胞である菌でも、生命があり、先天性知能を持っている。

その先天性知能は、あらゆる環境や状況の中で、種を絶やさない為に、生き延びるために「適応」しようとするのである。

そのたった１個の細胞の先天性知能の力に・・・

６０兆個の細胞で創られている人間の後天的知能である「科学・化学」は勝てない。


細菌やウイルスなどを殺す「毒」である抗菌剤（抗生物質）や抗ウイルス剤の開発では、もう追いつかないし、限界が来ている。

「広範囲薬剤耐性」（ＸＤＲ）でも十分にコントロールが困難な現状で、「極度薬剤耐性」（ＸＸＤＲ）となれば、医師はお手上げ、なにも為す術がない。

患者が死んでゆくのを見守るだけである。


しかし、人間の体にも先天性知能はあり、それが先天性治癒力、恒常性、免疫力などと呼ばれる人体の「防衛」をも司っている。

何故、その本来ある「健康を維持する力」を研究し、増強する方法を探さないのだろう？

薬が必要なくなったら、困る人や業界があるからであろうか？

自殺者９年連続で３万人超す、動機の「健康」は今回も増加

自殺者９年連続で３万人超す、動機は「健康」「学校」増加

昨年１年間の全国の自殺者は３万２１５５人で、９年連続で３万人を超えたことが警察庁のまとめでわかった。

前年より３９７人（１・２％）減ったものの、依然として高止まりの状態が続いている。

６０歳以上と１９歳以下が前年より増え、中でも「学生・生徒」は８８６人で、１９７８年の統計開始以来で最多となった。動機は、景気回復を反映して借金苦などの経済問題は減少したが、健康、勤務、学校問題などが増加した。

男女別では、男が２万２８１３人（前年比３・１％減）、女が９３４２人（同３・７％増）。

年齢別では、６０歳以上が１万１１２０人（同２・１％増）で最も多く、５０歳代７２４６人（同４・５％減）、４０歳代５００８人（同３・８％減）の順。５０歳代〜２０歳代はいずれも前年より減少した。

一方で、１９歳以下は６２３人で２・５％増え、小学生は１４人（前年比７人増）、中学生８１人（同１５人増）、高校生２２０人（同５人増）だった。

遺書があった１万４６６人の動機をみると、「健康」が４３４１人（前年比４・７％増）で最も多かった。

１０４３人（同３・２％増）の「家庭」、 ７０９人（同８・４％増）の「勤務」、９１人（同２８・２％増）の「学校」を合わせた４項目は、いずれも統計のある９８年以降で最多となった。

特に学校問題の増加は著しく、警察庁では、今年１月から動機に「いじめ」を新設して調査している。

一方、動機で２番目に多かった「経済・生活」は３０１０人で７・５％減。ただ、４０歳代と５０歳代はこの理由が最も多く、中高年の経済的な困窮ぶりがうかがえる。

また、インターネットを通じて知り合った集団自殺は５６人で、前年より３５人減った。

（2007年6月7日12時55分 読売新聞）


今回の調査でも、遺書があった１万４６６人の動機をみると、「健康」が４３４１人で最も多かった。

しかも、前年比４・７％増と事態は悪化している。

これは、現行の医療体制では患者は救われていないことを示しているのではないだろうか。

薬と手術による西洋医学の治療では、患者は減っていないどころか、増加している。

１９７０年代から比較すれば、医師の数は２倍になっている。

人口は１．２倍程度であるから、医師が倍に増えれば、その分良い医療が提供されて患者は半分に減ってもよさそうなものである。

だが、現実はそうはなっていない。

癌患者の数も、癌で死亡する患者の数も増えている。

国民医療費は、１９６５年に１兆１２２４億円であったものが、２００１年には３１兆３２３４億円と、なんと約２８倍も激増している。

そんな大金を医療につぎ込んでいるのに、健康問題を理由に自殺する人を減らせないのか・・・。

患者数を減らせないのか・・・。

医療制度の根本的な何かを変えなければならないのではないだろうか。

疑問に思わないのだろうか、日本国民は・・・。

国立大病院の看護師、超過勤務時間増加で疲労取れず

看護師の勤務さらに長く　８割が「疲れ取れない」

国立大病院に勤務する看護師の超過勤務時間が長くなり、10人に8人が「翌日も疲れが取れない」と感じていることが、全国大学高専教職員組合の調査で17日、分かった。

調査は昨年10月に実施し、25病院の看護師計5410人が回答。

1カ月の超過勤務時間が「20時間未満」は４８％で、前回調査（2000年）の５９％より大幅に低下。逆に「20時間以上-40時間未満」は３２％（前回比３ポイント上昇）、「40時間以上」は１６％（同４ポイント上昇）と長時間化の傾向を示した。

勤務後に「一晩眠れば疲労は回復する」と回答したのは前々回調査（1995年）が３４％、前回が２５％で、今回は１７％にまで低下。翌日も疲れが取れないことがあると答えたのは８１％（前回５６％）に上った。

一方、６１％が最近半年間に、医療事故などにつながりかねないミスや「ヒヤリハット」を経験。１９％が「いつも辞めたいと思っている」と回答した。

同組合は「業務が過密で、長時間働いても十分な看護ができていないという声が多い。現在の人員では十分な安全対策を保障できない」と指摘している。

（共同通信社、2007年5月18日）


病院勤務医の激務についての調査報告があったことが記憶に新しいが、今回は国立大病院に勤務する看護師の超過勤務時間などについての報告である。

やはり看護師も人員不足からか、超過勤務時間の増加傾向がみられる。

そして翌日も疲れが取れないことがあると答えたのは８１％にも達している。

何故だろうか。


病院における西洋医学の診療で、医療機器などの発展が著しく、昔と比べて看護師が操作する医療機器や医療器具などは比較にならないほどに増加し、その操作も複雑化している。

同様に医薬品の種類も増え、覚えなければならない事が沢山ある。

そういった状況下でストレスは増加している事は想像に難くない。


それに加えて、昨今の医療過誤訴訟の増加なども精神的プレッシャーであろう。

また、患者の品性が低下し、肉体的または言葉による暴力なども問題の一部を占めているであろう。


西洋医学の医療の主力ともいえる看護師、彼女ら（彼ら）の能力を発揮させる環境の整備が必要であると考えられる。

国の責任だ。


但し、看護師の個人的な健康管理も重要である。

例えば、喫煙などの悪習の有無、食生活、運動などの状況が、健康的で体力が充実するように努めているかどうかを調べる必要がある。


国、行政、病院、そして個人で、それぞれに改善すべきところを改善しなければ、日本の医療は危機に直面している現状から、崩壊へと進行してしまう可能性がある。

修士および博士課程に進む看護師、米国の状況

修士および博士課程に進む看護師の数が十分ではない可能性あり

修士および博士課程に進む看護師の数は、大学教育および高度先進医療に携わる看護師の需要を満たすには不十分と、研究は示唆

米国における修士および博士課程に進む看護師の数は、大学教育および高度先進医療に携わる看護師の需要を満たすには不十分であるという研究結果が、『American Journal of Nursing』5月号で報告された。

「現在の看護師不足に対し、看護学校側は公認の看護学教員が不足していることをプログラム拡大の障害として挙げている」と、ノースカロライナ看護センター（ローリー）のJames William Bevill, Jr, MSN, RNらは論文で述べている。「我々は、看護師の初任時の学位レベルおよびその他の個人的特性と、その後の上級看護教育のタイミングおよび実現との間に、どのような相関パターンがみられるかを明らかにすることを目指した」。

研究者らは、ノースカロライナ州の免許更新過程を通じて収集したデータの経時解析を用いて、初任時に種々の学位を有した新卒の登録看護師（RN）の教育に関する流動性（educational mobility）を研究した。

研究対象集団には、1984年に免許を取得した新卒者3,384名からなるコホート（10年後の時点では2,850名が現役で、引き続き本研究に参加、20年後の時点では2,418名が現役で、引き続き本研究に参加）、および1994年に免許を取得した新卒者5,341名からなる別のコホート（10年後の時点で4,211名が現役で、引き続き本研究に参加）が含まれた。

ノースカロライナ州と他州との比較を容易にするために、2004年に免許を取得した新卒者5,400名からなる第3のコホートの人口統計学的データも研究対象に含め、全米看護連盟が収集した看護教育研究に関するデータと併せて検討した。

20年後には1983-1984年のコホートメンバー2,418名のうち26%、および10年後には1993-1994年のコホートメンバー4,211名のうち17%が、上級学位を目指していた。すなわち、看護学の上級学位を目指したのは各コホートの19%および12%にすぎなかった。いずれのコホートにおいても、看護学の修士号または何らかの分野の博士号を取得したすべての看護師の80%以上が、看護師として働き始めた時点で学士号をもっていた。

上級学位を目指すことの予測因子は、看護師として働き始めた年齢が若いこと、男性であること、および人種的または民族的マイノリティに属することであった。

「我々の知見に基づいて、特に男性の、または人種的もしくは民族的マイノリティに属する、看護学の学士号をもつ卒業生の数を増やすことが、潜在的な看護学教員のプールの拡大に最も迅速な影響を与えるだろうと、我々は提言する」と、著者らは述べている。

研究の限界には、修士または博士レベルまで教育を受けるであろう将来の新卒者の割合を予測できないこと、分析対象が研究期間を通して州内でRNの免許を保持していたノースカロライナ州の新卒看護師からなる2つのコホートに限定されていること、配偶関係や子供の有無など、おそらく人口統計学的因子よりも直接的に教育に関する決断を方向づけるであろう多くの変数に関するデータが不足していること、およびノースカロライナ州以外の地域への一般化が可能でないことが含まれる。

「高等教育の価値への理解と、それを目指すことへの期待を、すべての看護師に浸透させることが重要であろう」と、著者らは結論づけている。しかし初歩レベルの準学士号から修士号または博士号へと進む通常の過程には、時間も経費もかかる。我々は、修士号および博士号をもつ看護師の集団を増やす一番の早道は、より多くの看護師に学士レベルで仕事を始めるよう勧めることだと考えている。この道筋によって、より早くより確実に上に進めることが明らかになっている」。

著者らは、関連のある金銭的関係はないと報告している。

（American Journal of Nursing.2007;107(5):60-70.）



アメリカにおいては、看護師や理学療法士といった医師以外の医療従事者でも修士号や博士号という高いレベルの教育を受けている者がいる。

カリフォルニア州では、最近「理学療法学博士の学位をもつＰＴ，ＰｈＤが、自らをドクターと名乗ることを認める」という州法を可決した。

それまでは、大学などの教育現場や研究の場における博士号（ＰｈＤ）所持者がドクターと呼ばれることと、医療現場における第一次医療提供者たる医師（西洋医学医師：ＭＤ、オステオパシー医師：ＤＯ、カイロプラクティック医師：ＤＣ）のドクターの混乱を避ける意味で、博士号を持つ医療従事者でも医師でなければ「ドクター」と呼ばれなかった。

だが、さすがに世界の医学をリードするアメリカである。

医療従事者の教育制度、教育レベル、学位および免許制度が、日本とは比較にならない位に高いし良く整備されている。

今回の報告では、米国において「修士および博士課程に進む看護師の数が十分ではない可能性あり」となっているが、「看護学修士」や「看護学博士」を取得することは殆ど不可能に近い日本と比べれば、可能性は開かれている。

アメリカは、やる気のある者には勉強する機会が得られ易いようにしている国だ。

日本も、是非そうあって欲しい。


ただ、この報告で「上級学位を目指すことの予測因子は、看護師として働き始めた年齢が若いこと、男性であること、および人種的または民族的マイノリティに属することであった。」となっているが、若い方が勉強し易いことは事実だし、差別は常に存在しているので白人以外の人種的または民族的マイノリティが（日本人・日系人含む）、社会的・経済的に上を目指すには高い学位（教育）が最も確実な方法であることもまた事実である。

日本化学療法学会が抗菌薬使用の認定医・指導医を制度化へ

日本化学療法学会　抗菌薬使用の認定医・指導医を制度化　6月1日の学会総会で正式決定へ

日本化学療法学会は、抗菌薬の適正使用を推進するため、抗菌化学療法の認定医・指導医制度を設ける方針を決めた。臨床的に重要な細菌や、抗菌薬の科学的な使い方などをマスターした医師を養成し、感染症診療の向上と、抗菌薬多用による耐性菌の防止を図る。

6月1日の総会で正式決定する予定で、早ければ認定医は来年にも、指導医は年内にも第11号が誕生する見通し。

感染症関係の認定制度としてはすでに、日本感染症学会の「感染症専門医」や、ICD制度協議会の「ICD」（インフェクション・コントロール・ドクター＝感染管理専門医）などがある。これに対し化学療法学会が新たに設ける認定医・指導医は、抗菌薬の適正使用に焦点を当て、感染症治療を重視した資格とする。

同学会は今秋から、「抗菌薬適正使用に関する生涯教育セミナー」を開催し、受講単位数が一定に達した医師を認定する方針。

現在の計画では、セミナー受講者のうち同学会会員は認定医、感染症専門医とICDの両方の資格を持つ会員は指導医とする。

認定医・指導医とも有効期間は5年間で、更新にはあらためて単位取得を求める。

セミナーは同学会の非会員にも門戸を広げ、受講修了者に修了証を付与する。

同学会の認定医・指導医制度を運営する審議委員会の三笠桂一委員長（奈良県立医科大感染症センター教授）は、「第1回セミナーは、抗菌薬の適正使用の観点から最低限知ってほしいレベルの内容にする。学会員だけでなく、抗菌薬を使用する機会の多い一般開業医や勤務医など多くの医師に受講してもらいたい」と述べた。

（Japan Medicine、2007年5月16日）


これまでにも、医師による抗生物質の不適切かつ安易な処方が、患者に副作用の害を与えるだけでなく、耐性菌の出現の原因となっていることが指摘されてきた。

日本でも、ようやく抗生物質を適正に使用するための知識を持つ医師に「認定医」を与えるようになるようだ。

ただ、米国の専門医や認定医の制度と比較すると、こんなに短期間で簡単に認定が貰えていいのだろうか、という疑問もある。

「抗菌薬適正使用に関する生涯教育セミナー」を開催し、受講単位数が一定に達した医師を認定する方針ということだが、認定試験もなく、セミナー受講だけで果たして知識が十分に得られたという確信は持てるのだろうか？

アメリカでは有り得ない。

これが日本の認定医や専門医の問題であろう。

日本には医療の質を保証する意識に欠けている。

また、日本感染症学会の「感染症専門医」や、ICD制度協議会の「感染管理専門医」などがあるが、わざわざ別の認定医を新設する意味が本当にあるのだろうか？

診療科名を集約化するのと同様に、乱立する意味の無い専門医制度やデグリーミルみたいな学会も統廃合し、国がもっとしっかり基準を設けて「医療の質」を保証できる制度に改編すべきである。

「抗菌薬適正使用に関する生涯教育セミナー」の意義は理解できるが、参加賞みたいなレベルの「認定医」は不要であろう。

それとも、そんな「おまけ」がないと受講者や学会入会者が増えないのだろうか・・・。