医学と病気・医療と健康

中国製造の乳幼児用食品から髄膜炎引き起こす菌を検出

髄膜炎引き起こす菌を検出　北京、乳幼児食品から

北京市疾病予防コントロールセンターは5日までに、中国国内の企業30社が製造した乳幼児用食品を対象にサンプル調査を実施した結果、粉ミルクまたはビーフンを使用した一部商品から、腸内細菌のエンテロバクター・サカザキが検出されたと発表した。

同菌は髄膜炎など重い病気を引き起こすこともあるとされる。

サンプルはいずれも北京市内の食品販売会社が仕入れた商品で、同センターは、同市で販売されている乳幼児用食品が同菌によって汚染されている可能性があると警告した。

発表によると、検査したのは109サンプル。このうち、一部から同菌が検出されたという。

（共同通信社、2007年7月6日）


これらの乳幼児用食品は日本に輸出されていないのであろうか。

抵抗力の低い乳幼児に与える食品だからこそ、より厳密厳格な品質管理が必要である。

中国に駐在員として派遣されている日本人の家族が心配であるが、

皆の無事を祈りたい。

中国の食品・生活用品の２割が安全性に問題

中国の食品・生活用品、２割が安全性に問題…中国政府検査

中国国家品質監督検査検疫総局は４日、中国国内のメーカー６３６２社が製造した食品や生活用品など７２００製品を対象にした検査で、１９・１％の製品が、安全性に問題があるなど合格基準を満たしていなかったと発表した。

玩具（がんぐ）から基準値を超える鉛や、食品や練り歯磨きなどから毒性のある物質が検出されるなど、中国製品全般への信頼性が揺らいでいるときだけに、国際社会の不信感が一層強まりそうだ。

同局によると、食品に関しては、果物の缶詰やボトル飲用水、干し魚、はるさめなどの合格率が低かった。基準を超える食品添加物や大腸菌などの細菌が検出されたほか、製品表示が適切でなかったという。

一方、同局は昨年１２月から今年５月までの半年で、食品に関する違法事件２万３０００件を摘発し、２億元（約３６億円）相当のニセモノや劣悪な食品を押収した。摘発した食品の製造拠点は１８０か所。

ただ、中国は国際社会の批判に対して態度を硬化させており、米政府が最近、中国産のウナギやエビなど養殖魚介類の輸入規制に乗り出したことについて、「すべての養殖魚を一律に規制するのは受け入れられない」と反発している。

（読売新聞、2007年7月5日）



今日の食生活においては、有機栽培など自然に帰依する傾向がある反面、

利便性を求めて、インスタント食品や調理済み食品などの消費も多い。

食の安全性を考える時、原産者や製造者を信頼することが避けられない問題である。

しかし、中国製の食品や生活用品に関する信頼は、崩壊している。


安全性には問題ないとされている日本製の食品であってさえ、

合成保存料、合成着色料、甘味料などの化学調味料・食品添加物が含まれており、

そういった化学物質の毒性や有害性が危惧されているというのに、

明らかに毒性のある有害物質を含有・混入している中国原産の食品を食べたいと思う者は、

おそらくいないだろう。


安ければ、食べられるなら何でもいい、というなら別だが・・・。


「君子危うきに近寄らず」ともいう。

安全性が回復し、それが国際的に証明されるまでの間は、

中国製の食品や生活用品などは避ける方が「無難」であろう。

死者３８７人、中国産原料のせき止め薬で

パナマ：中国産原料のせき止め薬で死者３８７人

中米パナマで中国産原料を含むせき止め薬の服用で死亡したとの訴えが、３８７人分に上っていることが４日、分かった。ＡＰ通信が伝えた。

犠牲者数はパナマ保健当局が現在認定している約１００人を大幅に上回る可能性が出てきた。

不凍液などに利用される有害物質ジエチレングリコールが中国産原料に混入し、パナマ製のせき止めシロップに使われた。

事件を担当する特別検察官に３８７人の遺族から訴えがあったほか、１５３人から後遺症被害の報告が提出されているという。

このせき止め薬はパナマ社会保険庁が製造し、同国の保険加入者のみが購入できる。

昨年１０月ごろから致死率の高い「謎の病気」として国民を脅えさせた。

ジエチレングリコールは無臭でわずかに甘い。

摂取すると嘔吐（おうと）、頭痛などの症状が出て腎機能に障害が出る。

日本では８５年、ジエチレングリコールが混入したワインが販売される騒ぎがあった。

（毎日新聞、2007年7月5日）



中国が責任転嫁している、有害物質ジエチレングリコール混入の中国産原料を用いた、パナマの「せき止め薬」による死者が、とうとう３８７人にもなっている。

更に、他の１５３人から後遺症被害の報告が提出されているという。

こういった無責任体質が事態を悪化させ、善後策の妨害ともなる。

そして、原因と責任者がうやむやになり、問題は解決しないようになりかねない。

「安かろう悪かろう」では済まされない。

「咳を止める」つもりが、「息を止める」ことになり、命を落とすことになってはシャレにならない。

「安物買いの銭失い」とも言うが、「安物買いの命失い」である。

気を付けましょう。

中国製原材料のスナック菓子がサルモネラ菌に汚染、感染者５４人

今度は調味料からサルモネラ菌…米、深まる中国不信

米国のスナック菓子がサルモネラ菌に汚染され、中国製の原材料が原因である可能性が高いことが３日、分かった。

ペットフード、練り歯磨き、養殖魚、タイヤなど、安全性に問題のある中国製品が米国で次々と発覚。米中貿易関係を一段と緊張させる要因となってきた。

サルモネラ菌に汚染されたのは、菓子メーカー、ロバーツ・アメリカン・グルメ社（ニューヨーク州）が販売する「べジー・ブーティ」などのスナック菓子。

すでに自主回収に乗り出したが、中国から原材料を輸入している調味料が原因とみられる。感染者は１７州で５４人に上る。大半が３歳以下の幼児という。

３月に中国産原料を使ったペットフードを食べた犬や猫が相次ぎ中毒死したのを皮切りに、連鎖的に問題が発覚している背景には、「中国製品に対する輸入依存 度の急上昇」（米メディア）がある。

米農務省によると、中国の米国向け農業輸出は昨年２２億６２００万ドルで２００２年の約１０億ドルから倍増。米国は養 殖魚介類の８割を輸入しているが、その２２％は中国産に頼っている。

ただし、製品はグローバル化しても、業者の法意識は世界標準に追いついていないのが実情。

禁止された化学物質を混ぜるのも、低コストを維持したいためだ。

一方で米食品医薬品局（ＦＤＡ）の検査能力も全食料輸入の１％にすぎないなど、米側のチェック体制も追いついていない。

対中強硬派で知られる民主党の シューマン議員は１日の声明で、中国製品の安全問題は「氷山の一角にすぎない」と指摘。強力な水際検査機関の創設を主張した。

米国内で中国製品への不信が高まる中、人民元問題や知的財産権侵害で緊張する米中貿易摩擦は「さらにエスカレートする」（米紙ウォールストリート・ジャーナル）との指摘も出ている。

（産経新聞、2007年07月05日）



また、中国製の食品による問題が発覚している。

今度は、スナック菓子がサルモネラ菌に汚染され、感染者は１７州で５４人にもなっている。

アメリカ本土で、アメリカ市民が被害者となった事で、米中貿易関係を一段と緊張させることは必至であろう。

アメリカは、自国の利益を守る事には熱心な国である。

どういった対応をしてゆくのか、注目したい。

そして、日本も対岸の火事ではない。

どうすれば良いのか、早めに手を打っておく必要があろう。

そして、一般の国民は、自分が飲食する食品の原産地を注意する事が、自己防衛になると自覚しておく必要があるだろう。

中国産キクラゲから基準値の２倍の農薬検出

中国産キクラゲから農薬　基準値の２倍検出

横浜市教育委員会は３日、市立小学校など３５６校の給食の食材に使用する予定だった中国産のキクラゲから、基準値の約２倍の残留農薬が検出されたと発表した。

市教委は、安全性が確認できるまで当面、キクラゲの使用を中止することを決めた。

市教委は、冷凍ホウレンソウを中心に中国産の冷凍野菜に残留農薬が確認される報告が相次いだことなどから、学校給食食材の発注などを委託している横浜市学校給食会が発注したキクラゲを６月に自主的に検査。

その結果、基準値（１キロ当たり０・０１ミリグラム以下）の約２倍の殺虫用農薬の一種であるフェンプロパトリンが検出された。

中国産のキクラゲは６月から使っており、他に中華スープにも使用していた。

健康被害は今のところ、報告されていないという。

市教委は、今月４日から４回に分けて、キクラゲ入りの塩焼きそばを献立として予定していたが、キクラゲ抜きとすることを決めた。

また、「黄桃カン」も原料、加工ともに中国産であるため、残留農薬の検査を検討している。

（産経新聞、2007年07月04日）



また、中国産の食材で問題が発覚した。


それにしても、こんなに信用出来ない国も珍しい。


日本は、食糧自給率が低い現状を改善しないと、この問題の根本的な解決は困難である。


「黄桃カン」も原料、加工ともに中国産であるため、残留農薬の検査を検討しているそうだが、


検討ではなく、直ぐに検査の実施が必要でしょう。


信用出来ないんだから・・・。