＜調査＞

睡眠不足の子どもは太りやすい傾向、週末の「寝だめ」も有効＝調査

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睡眠不足の子どもは太りやすい傾向、週末の「寝だめ」も有効＝調査

週末に睡眠が不足する子どもは肥満になりやすいとする研究結果が、米医学誌「Pediatrics」で発表された。

　それによると、４歳から１０歳までの子ども３００人を対象に１週間の睡眠習慣を調べたところ、子供全体の平均睡眠時間が約８時間だったのに対し、肥満児の週末の睡眠時間は約２０分短く、規則正しい睡眠も取れていなかったという。

　研究チームを率いたシカゴ大学のデービッド・ゴザル氏は、「睡眠が不足し、食べる量が増え、疲れているから運動量が少なくなって太るという傾向がみられる」とコメント。「この５０年余り、子どもの肥満率も上がっており、それに合わせて子どもの睡眠時間も減っている」と話した。

　ゴザル氏は、平日に睡眠が不足しても、週末に「寝だめ」をすれば、肥満になるリスクを２─４倍減らすことができると説明。睡眠不足と肥満の因果関係は特定できていないが、食欲を制御するホルモンが関係しているのではないかとしている。
写真は昨年２月、ハイチの首都ポルトープランスで撮影

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「ＳＮＳでベッドインまでの時間短縮」、女性8割が米調査に

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「ＳＮＳでベッドインまでの時間短縮」、女性8割が米調査に

米国の雑誌２誌による毎年恒例の性に関する意識調査で、女性の約８０％、男性の５８％が、会員制交流サイト「フェイスブック」などのソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）により、カップルがベッドインするまでの時間が早まっていると答えた。

　この調査はシェイプ誌とメンズ・フィットネス誌が行っているもので、３回目の今年は男女計１２００人から回答を得た。

　それによると、女性の７０％と男性の６３％が、デート相手を探すのにネットを利用しており、回答者全体の６５％がメールやテキストメッセージでデートに誘われた経験があるとしている。フェイスブック経由で誘われたことがある人も４９％いた。

　また、交際が始まると、女性の７２％は相手の元彼女をフェイスブック上でチェックしていることも分かった。

　一方、別れを「デジタル的に」済ませる傾向も強まっているようで、女性の４３％、男性の２７％がテキストメッセージでふられたことがあるとしている。
写真はｉＰｈｏｎｅを手にする男性。

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23人いた「李登輝」さん、だが「馬英九」さんは本人だけ＝名前調査―台湾

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23人いた「李登輝」さん、だが「馬英九」さんは本人だけ＝名前調査―台湾

2011年1月23日、台湾紙・聯合報は、台湾の元総統と同じ「李登輝」（り・とうき）という名の台湾市民は本人を含めて23人に上ったが、現職と同じ「馬英九」（マー・インジウ）は本人以外1人もいなかったと報じた。中国新聞網が伝えた。

台湾当局が昨年末に実施した名前に関する調査によると、台湾で「李登輝」という名前の人は本人も含めて23人に上った。年代も幅広く、1921～1930年生まれが2人（うち1人は元総統本人）、最年少は1981～1990年生まれの人だった。

陳水扁（ちん・すいへん）元総統が在職中は大勢のファンが同じ名前に改名したが、その後、総統府機密費の横領、収賄、マネーロンダリング（資金洗浄）などの罪に問われると、大部分が元の名前に戻した。それでも、いまだに3人の「陳水扁」さんがいる。うち1人は本人だが、残る2人のうち最年少は1991～2000年生まれの人だった。

記事によると、台湾で人気の名前は、男性が順に志明（ジーミン）、家豪（ジアハオ）、俊傑（ジュンジエ）。女性は淑●（＝草かんむりに「分」、シューフェン）、淑恵（シューホイ）、美鈴（メイリン）だった。
写真は台北の繁華街、西門町。

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中国の台頭は「よいこと」、僅差で過半数に―米オンライン調査

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中国の台頭は「よいこと」、僅差で過半数に―米オンライン調査

2011年1月24日、中国紙・環球時報は米ウォール・ストリート・ジャーナルが行ったオンライン調査の結果を紹介し、米国では中国の台頭について「よいことだ」と肯定する意見が僅差で過半数に達したことを報じた。

「中国の台頭は米国、ひいては世界にとってよいことか？」―この設問に対して、24日朝の時点(北京時間)で1412票が集まり、肯定派が50．8％、否定派が49．2％となっている。

賛成派の意見としては、「国家が富み、国民生活が向上することは平和的発展と言える」「中国は一貫して対外的に平和的台頭を提唱している」という声が挙がった。「中国の発展は米国にとっても世界にとってもよいことではない。中国にとってのみ利益がある。そのうち米中は冷戦に突入するだろう」という反対意見も見られた。

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世界の成長株企業、100社中3割が中国企業―大手コンサル

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世界の成長株企業、100社中3割が中国企業―大手コンサル

2011年1月28日、中国紙・法制晩報は、コンサル大手ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）による報告書を引用し、世界で最もポテンシャルを秘める100企業のうち、3分の1を中国企業が占めていると報じた。

大きな潜在力を持つ新興国の新進企業をレポートする「BCGグローバル・チャレンジャー100(100 New Global Challenger)」2011年版は、全100社中33社が中国企業だった。また、初登場した23社のうち、9社が中国企業。

業界別では、建築請負業の伸びが顕著だった。まもなく数十億ドル規模のプロジェクトを締結するとみられる中国建築工程総公司（CSCEC）を例にとると、過去10年間、海外案件の契約額は年平均29％成長を続けている。こうした企業の強みは何と言っても人件費をはじめとしたコスト安、そして政府や国営銀のバックアップである。

反して、イノベーション力に富んだ中国企業のランク入りは少ない。ベンチャーから成長してランク入りした代表的企業はBYD（電気自動車・電池）、ハイアール（家電）、万向グループ（自動車部品）などがある。

また、ランキングに登場する中国企業は入れ替わりが激しいのが特徴。06年に初ランク入りした企業44社のうち、28社は今回の圏外に落ちている。今回、初登場した主な中国企業は前出の中国建築工程総公司のほか、吉利汽車（Geely Automobile/自動車）、正泰集団（CHINT Group/低圧電気製品）、江西賽維LDK太陽能高科技（LDK Solar/ソーラーエネルギー機器）など。
写真は南京の建築現場。

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