世界が沸騰！年収が増える「ポジティブ心理学」入門

ポジティブ心理学は現状の改善を目指すが、社会自体の改革を目論むものではなく、その実践は現行の制度と共存する形で導入される。

＜国家プロジェクトとしてポジティブ心理学を導入している国もある＞

ポジティブ心理学とは「よい人生」について科学的に探究し、その実現に向けて心理学的介入を試みていく学問だ。1998年に当時の米国心理学会会長でもあった米ペンシルベニア大学のM・セリグマン博士が創設した。

「よい人生」という表現から誤解が伴ってもいけないのだが、同博士が強調することとして、ポジティブ心理学の課題は「既存の競争主義や成果主義を否定することなく、個人と制度両面への有機的アプローチを図りながら、ウェル・ビーイング（いわゆる幸せや生き甲斐）を育んでいく」ことにある。

つまり、ポジティブ心理学は現状の改善を目指すが、社会自体の改革を目論むものではなく、その実践は現行の制度と共存する形で導入される。職場の文脈で言えば、従業員個人および組織の生産性を上げると同時に、仕事への満足度を高めることが主眼となるが、生産的であることと満足感を味わうことが排他的な関係とはならないような価値志向の創出も焦点となる。

具体的には図1をご覧いただきたい。ポジティブ心理学が主な対象とするのは同図の右半分の、労働人口にして大半の人々が関係する（あるいは関係せざるをえない）領域に属する事柄だ。たとえば個人レベルでは、いかにいきいきと生きるか、組織レベルでは、いかに組織を繁栄させるか、非の打ちどころのないところまで仕事の質を高めていくかといった内容である。

従来の心理学が左半分の領域、つまり病理学および組織のネガティブな面に関わる問題を専門としていたのに対し、ポジティブ心理学としてようやく右半分の領域に取り組み始めたことになるが、左半分の領域の問題が先行して人々の関心を集めたのにはそれなりの理由がある。人間には往々にしてネガティブなものにまず目を向け、そこに執着する性向がある。それは一つには自らの生存を脅かすという危機感から発せられるもので、心理学という一学問領域も決して例外ではなかった。

しかしながら、社会には危機を管理するのと同時に繁栄を維持し、またさらなる繁栄を目指すという課題もあるはずだ。ただし、図1にあるように、病気ではないことが健康だとは言えないように、健康であることが必ずしもいきいきとした生き方に繋がるとは限らないし、健全な組織運営が行われていてもそれは繁栄状態とは同義ではない。つまり、それぞれの状態の間にはギャップがある。そこで、ポジティブ心理学研究では、健康といきいきとした生き方との間のギャップ、健全な組織と繁栄している組織との間のギャップなど、いわば「正のギャップ」の解明を行っていくことになる。

さらなる繁栄という時代の要請に対して、これからの心理学がどう応えていくのか。セリグマン博士は「フロイトの時代にはその時代なりの課題があった。我々の時代には我々の時代なりの課題に対応できる心理学が必要だ」と述べている。

ところで、ポジティブ心理学という名称については、ポジティブ思考（ポジティブシンキング）や幸せ研究といった触れ込みで耳にしたことのある方もおられると思う。あるいは、当分野の邦訳書を書店の自己啓発書コーナーで手にされた方も少なくないだろう。

また、これはわが国特有の傾向であるが、初期の頃に健康心理学との関連で紹介されたことから、メンタルヘルスに関する新傾向の学問かとの当たりを付けている方がおられてもおかしくはない。果ては一時的な流行りものとも、はたまた新手の勧誘の類とも取られることも少なくなく、第一、ポジティブなんて甘ちゃんの戯言のようで何だか……と懐疑的な印象を抱く方々が大半というのも想像に難くない状況だ。

確かに、今日わが国で認知されているレベルでは、ポジティブ心理学と聞いて首を傾げるほうがむしろ健全な反応とも言えなくもない。ところが、ポジティブ心理学は今や大きな潮流として世界的な盛り上がりを見せている。実際、世界各地にポジティブ心理学のネットワークが形成され、例年どこかの国で国際会議が開催されている。2009年の6月には、米ペンシルベニア州で世界50カ国以上から1500人以上（うち4割が米国外）が参加しての大規模な国際会議が開催され、当分野の揺るぎない成功を力強く印象づけた。

また、米国のほか英国や豪州など、国家プロジェクトとして政府主導でポジティブ心理学の実践導入に積極的に取り組む国も少なからず出てきている。具体的には教育機関を中心に、企業組織や医療機関など多岐にわたる現場での導入が推進されており、確実な成果を挙げるに至っている。最新の動向としては、セリグマン博士が米国防総省のアドバイザーに任命され、軍隊に導入を図るべく準備が進められている。

ポジティブ心理学はこのように今まさに順風満帆といった状況なのだが、当分野の急激な発展を支えるものに「幸福（ハッピネス）は売れる」といった安易な商業主義が色濃く絡んでいる、といった批判がある。「ポジティブ心理学」という少々エキセントリックな響きにまつわる面白おかしいイメージや、目先の新しさに悪乗りした商業主義も見受けられる。

こうした問題点を指摘しながらもあえて述べるのだが、ポジティブ心理学の内容の実際やそのダイナミズムがわが国においてほとんど知られていないのは大変残念なことであり、現状のような圧倒的に少ない情報量に加え、誤解や皮相的解釈などに右往左往し、結局はこの分野に見切りをつけてしまうといったことがあるとすればそれはもったいない話であろう。

＜ポジティブ度が高い人は高年収が多い！？＞
それにしても「よい人生」の実現とは何とも抽象的で漠としたものではないかと思われる節もあるかもしれない。しかし、ポジティブ心理学は科学的実証に基づくことを主たる特長とし、いずれの研究対象も測定可能かつ介入可能な検討項目として具体化されるに至る。逆に言えば、科学的検証に耐えうるかどうかでポジティブ心理学とその他の心理学との線引きが成されている。また、ポジティブ心理学のもう一つの特長に、基礎研究と応用とが連動しているという事実がある。現場での実践導入の成果は統計的データとして解析され、さらなる研究の進展に活かされるという相互フィードバックを続けながら学問領域の発展を支えている。

私たちが「自分の人生はよい人生だ」と実感するときの心の状態とはどのようなものだろうか。米ノースカロライナ大学のB・フレデリクソン博士は「ポジティブ感情」という感情の役割に注目した。ポジティブな感情には多種多様あり、楽しみ事に伴う高揚感や喜びもあれば、満足感や充実感から来る心の静穏もある。興味関心や好奇心などもポジティブな感情だし、愛情や感謝もそうだ。同博士の研究が画期的なのは、ポジティブ感情には人間の注意力、認識力、行動力の幅を拡げる効果があるのに加え、身体的、知的、社会的資源を形成する力があるという「拡張−形成理論」を導いたことである。

ここで、ポジティブ感情が年収などの社会的資源、寿命に代表される身体的資源を形成する力があることを証明した2つの調査結果を紹介する。

図2はイリノイ大学のE・ディーナー博士がある大学の卒業生を対象に行った調査から、大学入学時の性格のポジティブ度（ポジティブ感情を示す度合いを測定したもの）と、卒業して19年後の収入との関係を示したグラフだが、最もポジティブ度の高かった学生たちとそうでなかった学生たちとの間に平均年収にして1万5000ドルの開きが出たことが判明した。

また図3は「尼さん研究」として有名なものだが、修道院という閉鎖的な場所に暮らし、生活環境が同じであることから研究対象として好都合な尼僧たちを調査した結果、最もポジティブ度の高かった尼僧たちと最も低かった尼僧たちとでは生存率に大きな開きが見られることがわかった。

ポジティブ感情を高めることが個人のみならず組織のパフォーマンス向上にも有益であることを示したのは、心理学者で企業コンサルタントでもあるM・ロサダ博士だ。ロサダ博士はフレデリクソン博士のポジティブ感情の研究に基づき、企業を対象に一歩踏み込んだ研究をしてある発見に至った。

ロサダ博士の研究チームは、60のマネジメントチームがそれぞれ年間の経営目標や戦略を組み立てる様子を会議室のマジックミラー越しに観察し、各チームがどのような言葉を用いて議論したかに注目して（1）ポジティブかネガティブか（励ましなど協力的で前向きな言葉が聞かれたか、または皮肉や嫌味などの後ろ向きの言葉が聞かれたか）、（2）自分向きか他人向きか（目の前の発言者やグループに言及したか、またはその場に不在で自社にも関係のない人物やグループに言及したか）、（3）探求か弁護か（状況改善に向けて質問を行ったか、または発言者自身に偏る議論に終始したか）、という3つのチェックポイントから分析した。

その結果、60のチームのうち25％に相当する15のチームをハイパフォーマンスチームとして特定したのだが、彼らは確かに生産性、顧客満足度、上司や部下、同僚からの社内評価という3つの主要な経営指標においても高得点をマークした。さらにこれらのチームについてポジティブ感情（P）とネガティブ感情（N）の割合を算出したところ、P：N＝約6：1という、ポジティブ感情が際立つ形での比率が見られた（ただし、ポジティブ度が高ければ高いほどよいということはなく、あまりに高い値では逆に障害が出る）。

ちなみにいずれの経営指標でも低い得点を見せた、全体の30％に相当する18のローパフォーマンスチームでは、ポジティブ感情比が1を割ってP：N＝約0.75：1（ちなみに離婚に至る夫婦の場合はP＝0.5）、そして経営指標の得点にばらつきが見られた残りの混合型チームにおいてはP：N＝約2：1という比率が算出された。

図4はロサダ博士がこのときの3タイプのパフォーマンスチームについて数学モデルを用いてグラフ化したものだ。P／N比を検討していくと、数学の世界では真実が美として表現されることを想起させられるかのような美しい蝶のような形が浮かび出る。結果的に、平均レベルで人間がうまく機能するためにはP：N＝約3：1の割合を保つことが重要であることがこの研究から判明したのだが、社員がうまく機能するP／N比の実現を目指して、ポジティブ度を上は約3（またはそれ以上）から下は約1という「ロサダ・ゾーン」を目安にしての企業向けトレーニングが行われ、成果を挙げている。

今回はほんの一例に留まったが、現在のポジティブ心理学研究は、不況下の個人と組織に対する取り組みに集中している。機会を改め、具体的な導入事例をデータと共にご紹介したい。

ペンシルベニア大学ポジティブ心理学センター客員研究員 宇野カオリ