公務員テロや宗教テロの撲滅は県知事ができる

マニフェストを守らない官総理､支持率低下は官総理の支離滅裂から引き起こしている事も判らなくなってきている｡小沢総理ならこんな事はなかったでしょうね｡

ほぼ半年間ご無沙汰しておりました。その間もご訪問して頂き心より感謝しています。
新品のデスクトップのパソコンを寄付して頂き心より感謝いたしております。
これからも後々のためになるようビシッと書いていくつもりです。
皆様のご支援ご協力お願い致します。

第八章（例７〜８) 商業は特許製品を製造販売して行く

第八章　商業は特許製品を製造販売して行く（例 ７〜８)

例えば　７、
介護費用で膨大な金額が支出し赤字と言っています。しかも介護費用者は、戦時中で人が大量に死亡している年代です。それが１５年後になれば戦時中誕生派となり、１５年程度でベビーブームの世代となれば介護費用など有り得ない。その運用失敗の原因は、元厚生省の「公務員テロ組織」の首謀者たちの陰謀で金品を使い果たしてしまった原因である……。
その介護の全てを機械に依頼できる機械の開発をする。風呂入りから、シャワー、体を洗浄、そして大便の処理、小便の処理、床ずれの解消、寝違えの解消……を。人手が全く要らない方法で。その機械の購入金額は１００万円以下という手頃で買える商品開発を！！

例えば　８、　
水害防止用に屋上にプールを作り水を溜める。その溜めた水の有効利用で、水洗トイレや壁面の冷水に利用する。

まだまだありますがこの辺で。以上のように大量な品物を作る必要になっていきます。現在までのように、全て他のメーカーから調達するのではなく、県民及び県外から移住してきた人々に工場を作って低額料金で貸し与えるのです。当然新規製造業が膨大に増える事で雇用も膨大に増えていきます。勿論、既存の製造業も波及効果で活気に満ちていきます。
Ｕターン者でも　Ｉ ターン者でもよい、どんどん県内に居住してもらう事です。製造業が活気付けば全ての産業に活気が付きます。
県民皆幸せ〜てか

第八章【商業は特許製品を製造販売して行く 完 】

　　　　
原作者より
１８年前に考案し、執筆した原本そのまま投稿しています。
「公務員犯罪者テロ国家組織＆凶悪宗教団体テロ国家組織撲滅可能は県知事ができる」シリーズです。
原作者は作家ではありません。特許を考案するドクターで文書が下手です。ご了承を！！

テロ達はスピッツ犬と同じ、国民が脅えれば脅えるほど吠えます。向かっていけば、買主の陰に隠れます。皆さん度胸も持って立ち向かいましょう。もう少しでテロの撲滅はできます。

県民の為の県知事を誕生させ、県知事が県民投票を実施すれば国民の意思通りになります。簡単に出来ます。皆で簡単に出来るということを広めましょうね…。

善意ある国民の皆様方が読んで頂いたなら、簡単に日本を変えられると思うことでしょう。
ご協力心より感謝致します。
　　　　　　　　　

　　

転載にご協力を！！

税金の使途不明金の真相究明を正すのが議員の仕事と思う｡帳簿の全てを見て不正が見つかる｡元公務員は大臣や議員になる事を禁止したのは､公務員と議員の癒着を防ぐ為に憲法第66条2が存在していると思う｡

憲法第66条2　内閣総理大臣その他の国務大臣は､文民でなければならない｡

税金の使途不明金の真相究明を正すのには､帳簿の全てを見る必要があります｡しかし公務員ﾃﾛ達は守秘義務を盾に公開していないと思う｡

という事は､議員は税金の使途不明金の真相究明を正す事もできず､公務員は議員より上司であると断言していることになる｡

また､元公務員は大臣や議員になる事を禁止したのは､公務員と議員の癒着を防ぐ為に憲法第66条2が作られたと思う｡

公務員は憲法違反せず､憲法が円滑に働いていたなら､これ程の使途不明金は存在せず､国債も借金も増えることは無かった｡

議員の８０％（推定）が元公務員で占めれば､やりたい放題に悪さをします｡

元公務員は､議員なれないようにすべきです｡

上記は全て明らかに憲法違反です。

国家権力の国民の力で勝ち取りましょう｡子孫のためにも､国際の為にも…