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日経CNBCへ一言

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視聴者(恐らく、個人投資家に対してと受け止めた人が多いと思うが)視に対して意株価の変動等で「早めの対応」を勧めていたようであるが、その発言は、極めて奇異に感じざるを得ない。

毎日のように、日経平均、テクニカル分析等を番組として放送しておきながら(但し、情報については、個人の責任及び判断でーーー一切責任は、負いませんとありますがーー)、視聴者に向かって早めの対応をとは、一寸奇異に感じられる。

そんなことを発言するのなら、当初より「日経CNBC」等を放送することが無いのではないでしょうか。リスクを承知で株式市場に参加している投資家に対して「早めの対応」とは、投資家を馬鹿にした発言ではないのか。

日経平均が下落したあとに、このような発言は、無意味であり、「全くの嫌味」或いは、「損切りの勧め」のように捉えられても仕方が無いのではないだろうか。このような発言をするのなら、当初より株式につてテレビで放送しない方が良いのでは。

確かに、損切りをしてもらわないと証券会社等の大きな投資機関は、儲かりませんのでネ。理解できますが。

You are vicisously chasing around us like small manmals, trying to get us and hoping that we will fall preys to you.
You are just greedy and relentless meateaters.

今の相場は、猫の目のように変化する相場だから、株式投資を縮小すべきとの発言があったが、其れを言うなら昨年当たりのサブプライム問題が顕在化(この分野に詳しい人は、事前にこの問題が発生する可能性を十分承知していたと思う)する前に日本の投資家に株式投資を勧めるべきではなかったのか。

今更、『猫の目相場』だから株式投資を縮小すべき等と言われても多くの個人投資家は、『猫の目のように変化する含み損』に困惑しているし、不安であると思う。

あの若造のいう縮小せとは、損切りしろとの言い分か。一寸、理解に苦しむ発言である。そうすれば、空売りしている証券会社が『儲かる』と言うことですか。

ロイターによれば、米国の住宅価格が2010年までに最大で30%下落するとのことですが、本日の日経CNBCでの『猫の目相場』発言を受けて、個人投資家は、2010年が来る前に30%以上投資額を削減するとしたら、如何でしょうか。

全て投資家の責任で行われているものであり証券会社には一切の責任がないと受け止めることのできる趣旨の発言があったと考えている。

確かに株式投資を「する」或いは、「しない」の決断は、投資家が行うべきものであるが、問題は、個人投資家では、情報収集及び情報の解釈並びに判断する能力に関して、組織的に機能している証券会社に比べれば当然劣ると言わざるを得ない。

インターネットで取引している殆どの個人投資家は、そのインターネット及びテレビからの情報を基に投資判断をせざるを得ないのが実情であろう。昨年前半から米国サブプライム関連情報に関して言えば、日本の証券会社は、本当に個人投資家に「警告を発した」と言えるであろうか。

特に株価が暴落するなかでのテクニカル分析に関しては、極めてナンセンスであると思われるケースが多々あったのでないか。この分析のを信じて株を購入した方の何人が現在利益をあげているであろうか。

恐らく、私の推量の域を脱しないが、殆どの個人投資家が「損失」と答えるのではないか。儲けている投資家がいたとしたらそれは、上手く売り抜けたと今頃、胸を撫で下ろしているいると思われる。

私は、ここで違法行為があるとかないとかを指摘しているのではない。弱小の個人投資家とは、証券会社にとって如何なる存在であろうかと言う点を問いかけているのである。

今晩、日経CNBCにスイッチを入れると突然(途中から観たので)、出演者が日経平均10000円の方が日本の企業のためになるというような意味の発言がありました。この発言は、日本の若い世代が株式投資を始めるのに株価が安価で丁度いいとの考え方に関連しての発言であったと思う。

これは、暴言の一言でしょう。日経CNBCがテレビで如何なる理由があろうとも、日経平均が10000円が丁度良いとする発言をすべきではない。

これは、市場原理に反する発言ではないかと思う。テレビという強力なメディアを通じて株価が安いので若者が参加すべき時期だとか、意味が良く理解できません。市場に参加しているのは、若者だけではなく、多種多様の人達が参加し、市場を形成しているのであり、そのような不用意な発言を繰り返すから個人投資家が日本市場から去り、資金を海外へと移動させる傾向が顕著なのだとおもう。

日本の企業の皆様。このような発言を容認するのですか。

余り中長期的保有を勧めるような発言は、控えるべきである。それを田園型?企業を育てるための投資?

米国の投資家バフェット氏まで持ち出して、株式の中長期保有を勧める?彼も、損することをしなかったから、米国経済の性質を知り尽くしていたから、儲けてきたから資産家になったのでしょう。

現在の株式市場、特に、日本においてそんな話は、一切通用しないのが現状ですね。金を株式の型で置いておけば自然と資産価値が増える等と誰も考えておりません。いや、昨年の8月ごろまでは、そう信じていたでしょう。或いは、そう情報操作されていたでしょう。

右肩上がりで経済が上昇(しかし、昨年まで、米国だよりの日本経済であるのは、確かです。それを、政府も強気で、日本とアジアだけで何とかできるような印象をあたえた)する時代でしたら、それも、真実でしょう。それにしても、その市場がいずれは、崩壊するわけですから、その前に利益を確定する必要がある。ということは、誰が最初に利益を確定するかですね。最後まで保有する人は、バフェットさんですか。それとも貴方ですか。投資先の企業と一緒に心中しようと思っている投資家だけでしたら、株式市場の株価に流動性がなくなり、市場は、死んだようになるでしょうね。株の売買が成立しなくなりますから。

デイトレダーを批判する傾向にある日本ですが、世間をそのように思わせているのは、証券会社等であると思います。一方で素人でも儲かる株式市場という謳い文句で口座開設を勧め、他方でデイトレを背後で批判する情報を流す。頭の悪い政治家等は、それを信じる。

一番デイトレを実施しているのは、証券会社、機関投資家等でしょう。個人投資家(デイトレ)は、彼等から財産を守るための自衛の手段としてデイトレということになると思います。

もし、デイトレを批判する政府関係者、政治家等がいるとしたら、そいつらは、何故、株式市場が毎日激しく変動するのか、わかっていない。誰かが、利益を求めて(デイトレを含む個人投資家が損切りするのを期待して)大きく、売り買いしているからだ。

これをデイトレと呼ぶ。毎日、利益確定をしているのは、お前らだ。その分だけ損しているのは、個人投資家だ。

種々情報を流して、個人投資家を迷わせ、損切りさせることで、利益を生み出すのは、各銘柄の株価の上下に影響を与えるほどの取引をしている連中である。

それは、誰ですか。少なくとも、個人デイトレダー(多種多様の参加者がいて、健全な市場が成り立つことも真実でしょう)では、ないと思いますが。いかがでしょうか。

結論として、田園型等とわけのわからないことを紹介すること自体、個人投資家の心理操作的なものとみなされてもしかたないでしょう。

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