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(前記事よりの続き)


【西安事件】

 この指令を受けて、中国共産党の周忌来は西安へ飛んだ。この西安には、実は蒋介石が中国共産党に対する最後の総攻撃を打ち合わせるために来ていたのです。
 ここで、盧溝橋事件の伏線となる西安事件が起こる。
 なんと蒋介石が部下の張学良の罠にはまって、逮捕・監禁されてしまったのです。
 ところが、二週間後に蒋介石は釈放され、首都南京に戻っている。

 すると蒋介石は、それまで中国共産党と戦って「あと一歩」というところまで追いつめていたのに、突如、それまでの支那統一方針を一転させ、中国共産党への攻撃を中止して対日攻撃の戦争準備に入った。この方針転換は、西安で監禁されていたとき、中国共産党の周忌来と協議して合意したものだという。

 そして蒋介石のこの方針転換を確認するや、ソ連は蒋介石に対し、極秘に三億ドルにものぼる莫大な軍事援助を開始しているのです。
 この経過を見れば、西安事件こそまさに盧溝橋事件の伏線であり、ソ連のスターリンが蔭(かげ)で糸を引いていたことは明白です。

 すなわちスターリンは、中国共産党を使って張学良に反乱を起こさせ、捕われの身となった蒋介石に命の保証と引き替えに方針転換を迫り、その見返りとして莫大な軍事支援を与えるという交渉を、周恩来にやらせた――というわけです。
 そして、この西安事件の半年後に、盧溝橋事件が起き、日本軍と蒋介石の国民党軍が戦闘状態に入ったのです。
 このように背後の真相まで見れば、日中戦争を起こした真犯人は、まさしくソ連のスターーリンだったのであります。

【通州事件】

盧溝橋の事件後、日本側は戦闘が拡大しないようにと必死に努力し、ひとまず現地協定も成立させて隠忍自重(いんにんじちょう)を重ねて来たが、中国軍は次々と日本軍を挑発するような事件を起こした。

 たとえば「通州(つうしゅう)事件」。
 これは日本軍守備隊と日本人居留民(きょりゅうみん)の老若男女約五百人が、三千人の蒋介石軍によって、およそ人間とは思えぬような方法で惨殺された事件です。これほど惨(むご)い、これはどの辱(はずかし)めが人間としてできるのかというような、口にするのも忌(いま)わしい殺戮であった。この「通州事件」は日中戦争拡大の契機となった重大事件なのに、戦後の日本の教科書には全く載ってない。これも、中国に対し腰の引けた自虐史観のゆえであります。

 さらに「上海事件」というテロ事件など、中国軍は次々と事件を起こしては、日本軍を大陸の泥沼に、土竜(もぐら)叩きのように誘い込んでいったのです。
 まさに日本は中国共産党の罠に嵌められ、引きずり込まれていったというのが、日中戦争の真相であります。

【漁夫の利】

 かくて国民党軍が日本と戦っている間に、毛沢東の中共軍は勢力を盛り返し、日本が敗戦したのちには国民党軍を潰滅(かいめつ)させ、蒋介石を台湾に逃亡せしめた。そして一九四九年に「中華人民共和国」すなわち現在の中国が建国されたのであります。

 だからこんな話がある。中国を訪れた日本社会党の佐々木更三委員長が毛沢東と会談したとき、委員長が「日本は中国を侵略して本当に悪いことをしました」と詫びた。すると毛沢東は
 「何をおっしゃる。日本が国民党と戦ってくれたおかげで、われわれは天下を取れた」と答えたという。これが日中戦争の真実の姿であります。

 その中国がいま「歴史認識、歴史認識」といって騒いでいるのは、まさにこれ、日本を屈従させ、やがて属国にするための謀略なのであります。

【日米戦争】

 最後に、日米戦争。
 日本は米国となぜ戦わねばならなかったのか――。当時、昭和天皇をはじめ東条首相も国民も、誰一人として日米戦争を望むものはいなかった。にもかかわらず、開戦となってしまったのです。

 その原因を一口でいえば、アメリカの日本に対する人種差別と石油の輸入禁止であります。
 戦前のアメリカは、今からは想像もできないほど人種差別の強い国だった。だからこそ、アフリカから黒人を捕まえてきて奴隷にすることもできたわけです。そのアメリカが、日露戦争に勝った日本を見て、ある種の恐怖心を懐いたのです。

 当時、「日本には連合艦隊という凄いのがある。しかしアメリカには艦隊がない」あるいは「太平洋を挟んで、もしかしたら日本がアメリカに攻めてくるのではないか」などという記事が、まことしやかにアメリカの新聞に載っていたほどです。
 またアメリカは中国大陸に進出する野心を懐いていた。ほかの西欧諸国は東洋に次々と植民地を作ったが、アメリカは出遅れたのです。西部へ西部へとインディアンを征服し、次にハワイそしてフィリピンにまで手を伸ばしたが、西欧各国に比べれば出遅れていた。そこで何とかして中国人陸に進出したいという野心を懐いていた。
 ところが日露戦争の結果として、日本は満州に権益(けんえき)を得た。この日本をアメリカは邪魔に思い、疎ましく思うようになっていたのです。

【排日移民法】

 この心理が「排日(はいにち)運動」すなわち日本人を排斥する運動となって、ついに大正十三年に「排日移民法」というのが成立した。
 これはどのような法律かと言うと、「黄色人種の日本人は帰化不能外国人であり、帰化権はない」としたもので、これを、それまでの各州の法律ではなく、連邦法として定めたというものです。

 この人種差別法の成立は、それまで米国に好意的であった日本の人々の対米感情まで一変させた。たとえば渋沢栄一などは親米そして温厚な勝れた実業家であったが、その渋沢栄一さえ「米国は何というひどいことをするのか」といって憤慨(ふんがい)したという。

【石油禁輸と「ハル・ノート」】

 さらにアメリカは盧溝橋事件以後、日本に対して「ABCD包囲陣」というのを作った。
 Aというのはアメリカ、BはBritainでイギリス、CはChina、ただし中国共産党ではなく蒋介石のチャイナ、DはDutchでオランダ。すなわちアメリカを中心とするこの四ケ国で、日本を包囲して「日本には石油を一滴も入れない」と決めたのです。

 日本には石油資源がない。もし石油が入って来なければ、軍艦の一隻、航空機の一機も飛ばせない。工場もすべて止まる。国家は存続できなくなるのです。

 さらに追い討ちをかけるようにアメリカは、日本がとうてい受け入れることのできない要求、これを実行したら国家が解体するというような要求ばかりを書き連ねた、いわゆる「ハル・ノート」を、最後通牒として日本に突きつけてきた。これが昭和十六年十一月二十六日です。
 まさに石油禁輸で喉首を締め上げたうえ、「ハル・ノーート」の七首(あいくち)を日本の脇腹に突きつけてきたというわけです。

【スターリンの謀略】

 それにしても、なぜアメリカは、手の平を返したように無理な要求を突きつけてきたのか。実は日米交渉は、ぎりぎりまとまるかもしれないという空気もあったのです。
 ところが、「開戦やむなし」と決断せざるを得ない「最後通牒」が、いきなり突きつけられた。
 実はここにも、コミンテルンの謀略の手が伸びていたのです。近年公開されたアメリカの「ヴェノナ文書」という史料によって、驚くべき事実が明らかになった。

 それによると、ルーズベルト大統領のもとで財務次官を務めていたハリー・ホワイトという人物が、「ソ連のスパイ」だったのです。そして「ハル・ノート」は、このホワイトが書いたものであった。

 日米交渉に当っていたハル国務長官本人が作ったものは、もっと穏やかな内容だったのです。ところが、ソ連のスパイが、日本が激昂(げきこう)するような案を作り、これを巧みに大統領に採用させ、「ハル・ノート」として日本に突きつけたのです。
 このようにスターリンは、アメリカ政府の中枢にまで、米人ソ連スパイを多数送り込んでいたのです。
 ついでに言えば日本に対してもスターリンは、ゾルゲや尾崎秀実(はつみ)らをスパイとして暗躍させている。尾崎秀実などは巧みに近衛内閣のブレーンとして日本の国策決定に参与し、日中戦争を拡大させたり、日本を対米戦争へと追い込んでいく謀略活動をしていたのです。

 では、なぜスターリンは、日米を戦わせようとしたのか。
 それは、当時のソ連がドイツに攻め込まれ、首都モスクワまでも陥落寸前の状態になっていた。もしドイツと同盟関係にある日本が、東から攻めて来たらソ連が危うくなる。何としても日本の矛先をアメリカに向わせなければいけない。かくてスパイのハリー・ホワイトに、日本が絶対に呑めない「ハル・ノート」を作らせたというわけです。

 ここにおよんで日本は、「坐して死を待つよりは・・・」ということで、やむなく開戦に踏み切った。昭和十六年十二月八日のことです。
 これが侵略戦争であるわけがない。まさに国家の存立のため、自衛のため、やむなく戦争に突入したのであります。
 このことは私がいうのではない、あのマッカーサーがアメリカ議会で証言しているのです。

【マッカーサーの議会証言】

 マッカーサーという人物は日本と戦ったアメリカの総司令官ですよ。そして占領軍のトップとして敗戦直後の日本に赴任し、占領政策の一環として現憲法を日本に押しつけ、さらに極東軍事裁判いわゆる「東京裁判」を開いて、日本の戦争犯罪なるものをでっちあげ、宣伝した敵の大将ですよ。
 このマッカーサーが、昭和二十六年五月三日、米上院軍事外交合同委員会に召喚され、戦争に突入した日本について、証言をしたのです。

 ついでに言っておきますが、日本国内の自虐史観というのは、前述のごとく、マッカーサーが「東京裁判」に基づき日本の戦争犯罪なるものを宣伝したところに始まった。しかしアメリカはまもなくこれを言わなくなったのです。
 するとこんどは、中国・ソ進が動き出し、その手先のようになっていた日本国内の左翼政党、マスコミ、進歩的文化人、日教組などが、「日本は侵略戦争をした悪い国だ」と自虐史観をしきりと強調するようになった。そして日本人自らが日本を貶す自虐史観の教科書を作り、それを生徒に教えたのです。かくて日本人は、国に誇りを持たず、国家を忘れ、自己中心・欲望肥大の自堕落・亡国的な民となっていったのであります。


(続く)


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