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秋上は 富高らかに 相かして 思うことなく 長生きせん
その通り。だが君は考え違いをしている。我々は悪ではない、善なのだ。

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近鉄5200系が緑茶な件

定期券を買いに近鉄の最寄り駅で電車に乗ろうとしたら、緑茶(黄色と濃緑)ツートンな5200系が来た。数日前に、チラッと奇妙な塗装をした奴を見掛けたが、まさかコイツだとは…。

違和感ありすぎ…。なんか、近鉄で京阪に乗ってるような気分。落ち着かない…。

座り慣れたシートなのに、ケツの座りが悪い。

なんなんだコイツは…。伊賀上野辺りのラッピング…。近鉄版DCらしいが…。

あー落ち着かない。

秋旅行の計画・・・

さて、現在計画中の秋旅行。
 
トワイライトの乗り納めと札幌/小樽周辺の計画と九州方面の計画を同時進行で策定中。
 
イメージ 1
 
北海道に関してはトワイライトの切符がどうにかならんと話にならんので、第一希望としつつも過剰な期待をせずに切符の手配をまずは・・・。
 
次に九州方面。これは思いついたその日でも実行可能だから割と余裕がある。日本旅行で手配するか、切符は早得だか早割だかで手配して宿はじゃらんで手配する方式か・・・。
 
 
第一案として、みずほ601号で熊本に向かい、その後レンタカーで熊本城、阿蘇、高千穂方面へ進撃し、阿蘇・内牧辺りで宿を取る。翌日は絶景と名高い、やまなみハイウェイを突っ走り、湯布院、別府方面へ抜ける・・・。
 
第二案は博多でゆふいんの森に乗り湯布院へ行き、そこで観光して、その後別府へ。翌日別府から宇佐神宮参拝し、小倉経由で帰宅・・・。
 
第三案は佐世保に向かい、佐世保軍港とハウステンボスを楽しんで武雄温泉。翌日は熊本城へ向かって、その足で阿蘇まで行き、折り返して熊本からみずほで帰宅。
 
こんな感じで計画・・・。たぶん第二案はないなと・・・。手間がかかるし。

山口組直系でも「車検代ない」 全国で減る組員数…壊滅か地下潜行か

 3800人もの捜査員を投入する「頂上作戦」が、福岡の特定危険指定暴力団「工藤会」に敢行され、今また「暴力団壊滅」への動きが熱を帯びてきた。年々、暴力団の組員数は減少の一途をたどる。国内最大の指定暴力団山口組をめぐっては、直系組織の組員が「車検を通す金がなかった」と無車検の車を運転したとして逮捕されたり、レンタカーで総本部の定例会に出向き、利用の際の詐欺行為で直系組長らが逮捕されたりと、一昔前のヤクザでは考えられない事件も起きた。暴力団対策法や暴力団排除条例が浸透し「ヤクザは割に合わない」と組織を離れる者が相次いでいるようだが、規制逃れの偽装離脱や、組の偽装解散も目に付くといい、“マフィア化”の懸念もつきまとう。
■組員の「本音」
 警察庁によると、平成25年末時点での全国の暴力団構成員と準構成員の数は前年比4600人減の5万8600人。統計を取り始めた昭和33年以降で過去最少となり、暴対法施行直前の平成3年の9万1千人と比べても激減した。
 ただ、山口組は、構成員総数のうち45・3%を占め、相変わらず一極集中状態が続いている。そんな山口組総本部(神戸市灘区)を抱える兵庫県警。暴排条例をよりどころに、あらゆる手段を駆使して暴力団撲滅に取り組んでいる。
 25年は組の組織運営を担う直系組長が全国で8人逮捕されたが、うち2人が兵庫県警による。今年は6月末までで、全国で7人のうち、3人を逮捕した。
 また、県警は昨年、露店から暴力団への資金の流れを断つ「露店運営協議会」を発案。祭礼などを主催する県内各地の寺社などと連携し、県警も参加する協議会が出店を管理する取り組みも始めている。
 さらには暴排条例を根拠に、積極的な事件化も推し進める。
 5月に詐欺容疑で逮捕した三重県四日市市の直系組長らの事件では、約款で組員への貸し出しを禁じるレンタカー会社に暴力団の身分を隠し、レンタカーを借りたとして詐欺容疑で逮捕。また、無車検の車を運転したとして、道路運送車両法違反容疑で直系組織の組員を逮捕したこともあった。有効期間の切れた車に別の車の検査標章を貼っていたという。
http://img.s-msn.com/tenant/amp/entityid/BB6u0QE.img?h=186&w=270&m=6&q=60&o=f&l=f&x=145&y=216© 産経新聞 平成17年に開かれた山口組臨時組長会。直系組長を乗せた高級車が次々と総本部を出たが、今ではレンタカーでやって来る直系組長もいるという
 いずれのケースも、総本部で毎月開催される定例会などへの移動手段として利用していたところを突いた形だ。兵庫県警暴力団対策課によると、道路運送車両法違反容疑で逮捕された組員は容疑を認め「金がないから車検を通さなかった」と供述したという。ある捜査関係者は「これは組員の本音。暴力団の生活が苦しくなっている証拠だ」と話す。
■羽振りのいいヤクザも少なくなった
 平成25年に摘発された暴力団の構成員と準構成員による事件は、4万3345件で前年比10%減、人数も2万2861人と同0・05%減となった。
 摘発件数の減少は、構成員総数が減ったことが大きく関係するが、背景には暴排条例の効果がある。同条例は、暴力団の資金源を断ち、市民生活から締め出すのが目的で、一般市民や企業に対し、暴力団との交際や資金提供を禁じ、違反すれば勧告や公表、中止・再発防止命令が出される。
 かつて暴力団は、犯罪収益で得た膨大な資金力を誇っていた。車の車検代が支払えない組織など、十数年前までは考えられなかったことだ。捜査関係者は「以前は外車を乗り回して豪華な生活をしていたが、最近は大胆な買い物をするヤクザは少なくなった。暴排条例の影響で行動を制限され、苦しい懐事情が垣間見える」とし、「自由を奪われるのが嫌ならば『ヤクザなんか辞めてしまえ』とのメッセージだ」と強調する。
 暴力団との取引契約を防ぐ「暴力団排除条項」を契約書に盛り込む企業も増えている。条項の記載は努力義務だが、自治体、銀行、証券、建設など各業界に広がり、警察の目指す「暴力団排除社会」の態勢作りは着々と進んでいるようだ。
■偽装離脱者の犯罪絶えず
 構成員総数が減る中で、暴力団を辞めた「離脱者」が犯罪行為に手を染めるケースも増加傾向にある。
 「組員でない方が楽」と答える者もいれば、その後も組とつながりを持ち、金を上納し続ける者もいるのだ。後者は組幹部の方針であえて組から外し、捜査の手から逃れようとする「偽装離脱」にあたるという。同様に、規制逃れのためだけに偽装解散した組織もあったという。
 こうした暴力団の地下潜伏は捜査当局にとっては悩みの種だ。偽装離脱者はその組の構成員なのかどうか、判断がつかないケースも考えられる。
 ただ、捜査関係者は「暴力団の活動すべてを把握することは難しいが、使える手は何でも使い、全力で離脱者の不法行為を取り締まる考えに変わりはない」と話す。
 このような警察側の意気込みを示すかのように近年、暴力団の世界にとっても節目となる出来事が起こっている。
 山口組ナンバー2の同組若頭、高山清司受刑者(66)は、あいさつ料名目で建設業の男性から4千万円を脅し取った恐喝罪で懲役6年の判決が確定。厳しい管理体制で組を統率し、他団体と共存する姿勢を見せた“大物”の収監だっただけに、捜査関係者は「ヤクザ界の力関係が変わる可能性があり、注意が必要だ」と注目する。
 平成9年8月に山口組最高幹部だった宅見勝・宅見組組長=当時(61)=ら2人が射殺された事件では、兵庫県警が昨年、殺人容疑などで「最後の逃亡者」とされた元中野会(解散)組員、財津晴敏被告(56)を逮捕した。
 9月には福岡県警が、16年前の漁協の元組合長を射殺した殺人容疑などで、全国唯一の「特定危険指定暴力団」の工藤会総裁で組織トップの野村悟容疑者(67)と、ナンバー2の会長、田上不美夫容疑者(58)を逮捕した。
 警察の積極姿勢と暴排条例の浸透が実を結び、将来的な組織の壊滅につなげられるのか。ヤクザは一層、地下に潜るのか。捜査当局とヤクザ組織双方の今後の動きが注目される。


ヤクザイジメも程々にしないと後始末が面倒になるだけだ。
 
で、ヤクザイジメる暇あるなら、パチンコや朝鮮・韓国系犯罪組織のイジメをしろよ。
 
余程そっちの方が社会悪だろう。それに在日や在日に加担する叛徒どもへのイジメもさっさとやれよ。
 
というかだな、あまりにも追いつめるから資金源が真っ黒なモノ中心になるんだよ。ある程度は緩和してやればよいじゃないか。
 
的屋とかそういうモノくらい許容してやればいいじゃないか。パチンコ資金なんかに比べればかわいいものだろう。
 
私はそう思うよ・・・。

東電など電力9社、原発なしでも安定供給

時事通信 10月1日(水)6時0分配信
 
 東京電力 <9501> や関西電力 <9503> など、沖縄 <9511> を除く電力9社が、今冬は原発の再稼働なしでも、電力の安定供給に最低限必要な余力を確保する見通しであることが30日、明らかになった。北海道電力 <9509> については、発電所事故などで突発的な電力不足に陥る懸念があるため、政府は節電目標設定の検討を進める


さて、最低限必要な余力というのは、余裕がありませんと言ってるに等しいと思うだが?
 
一方で再生エネルギーなる錬金術同然の怪しげな名目電力は増えているが、送電網に支障をきたすほどになっている。
 
要するに、「作るだけ作ったから後は知らん。」「昨日は晴れていたからいっぱい電力作れたけど、今日は曇ってるし雨降ってきたから電力作れない、ごめん」「うちが作った電力が受け取れんって何それ、それでも電力会社?」とかそういう無責任でいい加減な・・・あぁ、女心とかいうわけわからずなアレと似てるな・・・再生エネルギーが正常な電力需給に影響を及ぼしてきている。
 
全く困ったものだ。
 
電力会社も最低限必要な余力なんて馬鹿どもに理解できない回りくどい言い方ではなく、「想定では何とかなると思うが、想定外の寒さが来たら電力供給は保障しません、確実な電力の安定供給のためには原発が必要です」って言えば良いのだ。

物価上昇に追いつかず、実質賃金指数2・6%減

読売新聞 9月30日(火)13時35分配信
 
 厚生労働省が30日発表した8月の毎月勤労統計調査(速報)によると、労働者が受け取ったすべての給与の平均額を示す「現金給与総額」は、前年同月比1・4%増の27万4744円となり、6か月連続で増加した。

 春闘でのベースアップに加え、夏のボーナスの支給額も前年を上回ったことが底上げにつながった。

 基本給などの「所定内給与」は同0・6%増の24万1875円、残業代などの「所定外給与」は同1・8%増の1万9113円、一時金やボーナスを示す「特別給与」も同14・4%増の1万3756円だった。

 一方、物価上昇分を加味した実質賃金指数は同2・6%減で、消費増税による物価上昇に賃金上昇が追いついていない状況だ。


まぁ、円安誘導の政策の影響もあるし、実際問題として、政府はガツンと効果のある経済政策や公共事業の拡大を実施してるわけでもない。
 
戦前であれば、八八艦隊計画や高橋財政みたいな感じでジャンジャンバリバリ軍拡進めてそれによる景気のテコ入れをやってるんだろうが、財務省のぼんくらどもは無駄な福祉にカネ突っ込む代わりに必要な公共事業や国防予算を削るという真似を繰り返してる。
 
いいか、よく考えろ、福祉なんかにカネ使っても、1銭も国家に戻ってこないし、国民に還元もされない。
 
が、公共事業や軍拡ならその投資分は確実に企業に恩恵を与えるし、仕事が増える分だけ国民に最終的には還元される。
 
鉄とコンクリートが国家の礎なんだよ。ベッドとオマルじゃ国家を養うことはできないんだ。
 
だから、いつまで経っても景気は浮揚しないし、企業は国内から逃げる。当然のことだが、企業が逃げれば国民は雇用と給与を失う。
 
財界も財界で、国内からの脱出という国家と国民への裏切りを繰り返しているし、こんなのでどうやって給与が上がるんだと・・・。
 
まぁ、それで自民以外に政権が変わったとしても、今以上に良くなる保証はゼロ。というか、むしろマイナスになるのは目に見えている。
 
昔の帝国主義全盛時代なら植民地から収奪で本国ウハウハ(欧米式なら・・・日本式は帝国主義としては間違い)だったんだろうけど・・・。

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