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【通州事件 目撃者の証言】日本人居留民大虐殺の真実 藤岡信勝編著 -
産経新聞 2016.12.10
昭和１２（１９３７）年７月、通州（現北京市通州区）で、支那人の保安隊と学生による日本人居留民大虐殺があった。
事件の翌日、居留区に入った日本軍は二百数十名の遺体を前に絶句した。
切断された四肢や頭部、抉（えぐ）り取られた局部や目、剥がされた頭皮、割かれた妊婦の腹、鼻に針金を通され、手指を全て切断された子供…。およそ人倫に外れた、凄惨（せいさん）な暴虐の限りを尽くした痕跡の数々−。
日本では戦後、通州事件は長い間隠蔽（いんぺい）され、忘れ去られた出来事となってきた。その「惨殺」がどのように行われたのか、詳細な事実はほとんど知らされなかった。
犠牲者は亡くなっているし、脱出者は凶行の現場を見ていないからである。ところが、支那人の男性と結婚し、支那人を装って通州に暮らしていた１人の日本人女性が、群衆に紛れて、蛮行の一部始終を見ていたのである。
群衆が見守る中、悪鬼の所業をなしたのは兵隊と学生であった。彼らは変質者ではなかった。
学生の青竜刀で斬られた老婆（ろうば）は彼女に「かたきをとって なんまんだぶ」と、念仏をとなえて息をひきとった。
老婆のいまわの念仏が心から離れなかった女性は、支那人と離婚して帰国後、ある住職と出会い、５０年間黙してきた体験をつぶさに語り出した…。
彼女の実名を明かしての目撃談は、その場にいた者にしか語れない迫真のリアリティーに満ちている。まさに「天網恢々（かいかい）疎にして漏らさず」、支那人の蛮行が、白日のもとにさらされた。（自由社・５００円＋税）
『最速3分新書超レビュー「通州事件 目撃者の証言」』
藤井実彦2016 12 31CM2
【東京朝日新聞】「恨み深し！通州暴虐の全貌」
『比類なき鬼畜行動「通州事件」』を隠蔽する反日新聞社がウヨウヨ！
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【検証】キリスト教は究極の排外主義教会だった！
【歴史戦】
豪の慰安婦像に抗議する日系団体に脅迫メール 人権委員会申し立て翌日に 2016.12.19
オーストラリア・シドニー近郊の教会敷地内に韓国系団体の依頼で設置された慰安婦像をめぐり、現地で抗議活動を展開する住民らの組織「オーストラリア・ジャパン・コミュニティー・ネットワーク（ＡＪＣＮ）」に
脅迫メールが届いていたことが１８日、分かった。
ＡＪＣＮは差出人を韓国に住む人物と特定、地元警察に届け出る方針だ。メールは英文で「できるだけ残酷な方法で命乞いをさせながら殺したい」などとあり、殺人予告とも取れる内容となっている。
メールは１５日に届いた。ＡＪＣＮは１４日、教会敷地内の慰安婦像を公道に面した場所に移設する動きがあることから、教会に対し豪州の人種差別禁止法に違反するとして同国人権委員会に申し立てを行ったばかりだった。申し立ては、不特定多数の人の目に触れる場所への像の設置は特定の人種や民族などへの憎悪などをあおるとして、像の撤去を求めている。
豪州では２０１５年にストラスフィールド市で同国で初めての設置計画が浮上したが、市議会は全会一致で否決した。しかし、その後も計画はくすぶり続け、今年８月にシドニー近郊の教会内に設置された。
教会の牧師は慰安婦像について「慰安婦だけでなく紛争やＤＶ（ドメスティックバイオレンス）の被害者女性を象徴するもの」として対日非難ではないとしているが、碑文は日本だけに言及している。
また、牧師は「加害者に謝罪させる」と発言したこともある。
ＡＪＣＮ代表の山岡鉄秀氏は１４日に出した報道発表で申し立ての理由を説明。慰安婦像は海外でも反日運動と連動し、日本国民にとって深刻な脅威になっていることや、現地の日本人の子供に対するいじめを助長したり、反日教育にも使われたりすることへの懸念を訴えた。
【キリスト教】松井やより 慰安婦問題の発端
松井やより発言集
【究極の排外主義牧師】Q-CHAN牧師 捏造慰安婦像前
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沖縄を平和の拠点に 北京の研究者会議 自己決定権、米軍基地で議論
琉球新報2016年5月17日
【北京で新垣毅】沖縄、中国双方の研究者らが琉球・沖縄史や中国との交流史を議論する「第２回琉球・沖縄最先端問題国際学術会議」 （中国戦略・管理研究会、北京大学歴史学部、北京市中日文化交流史研究会主催）は
最終日の１６日、中国の北京大学で沖縄の自己決定権や米軍基地問題、独立などを巡って意見を交わした。その中で、中国の研究者から沖縄の自己決定権行使に理解を示す意見が聞かれた。双方の発表者から、沖縄は東アジアの平和的要、交流の拠点として重要との意見が相次いだ。
最終日は、比屋根照夫琉球大名誉教授や又吉盛清沖縄大客員教授ら沖縄側７人、中国側１２人、日本本土から２人が研究成果などを報告した。
比屋根氏は近代沖縄の知識人がアジアをどう見ていたかについて報告。「沖縄ほど抑圧の歴史を分かる人々はいない」と述べた。 又吉氏は「沖縄戦の被害が大き過ぎて沖縄では戦争の被害の側面ばかり言われているが、加害責任も追及されねばならない。東アジアの人々と共通認識を持つためにも必要だ」と話した。
八重山郷土史家の大田静男氏は尖閣諸島問題に触れ「小さな島から見えることは、未来に向かって国民国家の壁を取り払い、共同体社会をつくり上げる必要性だ」と主張した。 松島泰勝龍谷大教授は「先住民族としての琉球人の自己決定権行使」、友知政樹沖縄国際大教授は「全基地撤去後、全補助金撤廃後の琉球・沖縄経済に関する一考察」と題し発表した。 新垣毅琉球新報東京報道部長は、なぜ沖縄で自己決定権が叫ばれているかを説明。 「日中の紛争が起これば沖縄は真っ先に戦場になる。両国、あるいはアジアの懸け橋になる資格があるし、役割を果たせる。そのためにも自己決定権が重要だ」と強調した。 吉田伸沖縄タイムス学芸部記者は在沖米軍基地の現状を解説し、日本本土側の無関心を批判した。
【驚愕】中国が北京で沖縄独立会議を独自開催！どこまで卑劣な国なんだ！東国原英夫、竹田恒泰
2016/09/10 に公開
中国が北京大学において沖縄の独立問題を語る沖縄独立会議なるものを勝手に開催していたらしい。日本から大学教授も出席。沖縄の米軍基地が撤退した後の沖縄経済などを議論したらしいが、中国共産党はいったい何を考えているのか？琉球王朝時代に中国の皇帝に貢物をしたことなどから、今でも沖縄は中国の領土だと言っている人がいるらしい。本当に野蛮な国だ！出演 ビートたけし 阿川佐和子 大竹まこと 東国原英夫 張景子 周来友 佐藤正久 竹田恒泰
共産党とは一体何ものか |
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【米大統領選】
バイデン副大統領「私たちが日本国憲法を書いた。日本は核保有国になり得ない」 トランプ氏の容認論批判、異例の発言 2016.8.16 産経新聞
バイデン米副大統領は１５日、日本などの核保有容認論を展開している共和党の大統領候補トランプ氏を批判し
「（日本が）核保有国になり得ないとする日本国憲法を私たちが書いたことを、彼は知らないのか」と述べた。
東部ペンシルベニア州で開かれた民主党候補クリントン氏の集会で話した。連合国軍総司令部（ＧＨＱ）の草案が基になった憲法について自民党内などに「押し付け憲法論」がある中、米国が起草したと米政府要人が明言するのは異例。
バイデン氏は６月の米メディアとのインタビューでも、北朝鮮の核開発を阻止しなければ「日本は一夜のうちに核を開発できる」として、中国の習近平国家主席に協力を呼び掛けたと明らかにしていた。 （共同）
米バイデン副大統領「日本は一夜で核武装できる」発言
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