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黒マスコミに関して、今回の米大統領選は日本の小沢事件を再現している。規模はずっと小さいが影響の大きさを考慮すれば丸ごとそっくりと言ってもいい程である。黒マスコミの露骨なトランプ叩きは、日本の黒マスコミの露骨な小沢叩きと同じである。小沢事件の場合は検察が出動した。この違いが規模の大きさを決定的に違えているが、マスコミの狼藉振りは全く同じと言っていい。白昼堂々拳銃をぶっ放している。テレビ新聞のマスコミが揃ってトランプを攻撃している事が選挙戦にどう影響するかを考えれば、丸腰トランプの不利は明らかである。事もあろうに大統領選挙で一方に不利を齎す報じ方をするとは、断じて許す訳には行かない。ボクシングのレフェリーが一方の選手の腕を押さえにかかっているようなものだ。本当に信じられない狼藉である。しかし、その事が一気に国民全体の認識とはなっていない。それで黒マスコミの狼藉は続くのである。どこかでこの狼藉を一切終わらせなければならない。何と言っても狼藉を狼藉と見る事が必要である。

マスコミの情報伝達力は巨大であり、それは正に警官の所持する拳銃に相当する。日本のほとんどの警官は生涯に一度も発砲しないのではないか。一般国民は拳銃所持は犯罪になる。その状況が警官による拳銃発砲を事実上ゼロにしている。相手が丸腰の場合、拳銃は決定的差を生み出す。マスコミと国民の関係は正に警官と国民の関係に等しい。拳銃を持たない国民。巨大な情報発信力を持たない国民。拳銃を持つ警官。巨大な情報発信力を持つマスコミ。圧倒的な弱者である国民。圧倒的強者である警官。圧倒的強者であるマスコミ。

警官は何故発砲しないのか。それは万一の場合に出くわす事がほとんど無いからだ。警官の発砲は警官に危険が切迫した時だけである。日常的にそんな場面はほとんど無い。ほとんどの国民は路上で発砲音を聞いた事が無いだろう。警官の拳銃は国民の了解の下で所持があり、その実際の行使は事実上ゼロである。ところが、マスコミの拳銃である巨大な発信力は日常的に発砲状態である。その発砲は路上ではなく、テレビや新聞の中である。発砲音がする訳じゃない。故に国民はマスコミの発砲を発砲と捉え切れない。警官の発砲はたった一発でもマスコミネタになるが、マスコミ自身の発砲はマスコミのネタにはならない。一部の国民がマスコミの発砲に気づいても、それがマスコミのネタにはならないから国民全体に共有されない。マスコミの発砲を国民に報じるマスコミが無い。マスコミは個々ばらばらではない。全マスコミは統制下にある。権力が全マスコミを支配下に置いている。よってマスコミの発砲は一斉に起こる。警官のたった一発の発砲と対極の全面的で巨大な発砲だ。その影響は警官の発砲の比ではない。

警官が白昼無差別に発砲すれば、全国的大事件になる。しかし、マスコミの白昼の無差別発砲は毎日行われても全く事件にならない。この違いに国民は注目すべきである。マスコミは絶対にその巨大な発信力を発砲に使ってはならない。それは民主主義の破壊以外の何物でもない。警官が市中で無差別に発砲したらどうなるか。警官が特定の人間を狙って発砲したらどうなるか。国家の治安は崩壊である。マスコミの発砲も民主主義を崩壊させるのである。

今、米の大統領選で米の黒マスコミが一斉にトランプに向けて発砲している。トランプが強力な候補者であった為に、黒マスコミは支持するヒラリーの為に一斉にトランプに銃口を向けて発砲した。毎日である。トランプの大統領選挙は正にこの黒マスコミとの戦いである。民主主義の真の敵が姿を現したのである。我々もしっかりこの敵を見定めなければならない。テレビ討論会はトランプと黒マスコミの戦いである。米国民と世界の市民はトランプを支えなければならない。

米の黒マスコミのトランプ攻撃は正に日本の小沢事件を思い起こさせる。日本の黒マスコミの小沢攻撃と全く同じ様相である。今一番ホットなネタが18年間に及ぶ税の未払い問題だ。ビジネスで巨額の損失を出したから合法的に所得税を払わずに済んだというものだ。これはNYTが報じて大きく問題化された。マスコミがこの手の問題を報じる事は勿論いいのだが、黒マスコミはそれを選挙に利用する。目的が邪悪なのだ。報じる事で選挙の流れを左右しようとしている。NYTはヒラリー支持を明言した。ヒラリー当選の為に自らの武器を使った。これは完全な民主主義破壊である。何故NYTの人間が大統領選を左右する武器を使用していいのか。トランプだけが問題があるのか。国民に知らせるべきはヒラリーの問題の方だ。マスコミがやらないからトランプがやっている。トランプは自らの選挙集会で、ヒラリーは刑務所にいるべきだと言った。共和党全国大会で「Lock her up」の大合唱があった。トランプはあれを持ち出したのだ。「彼女は膨大な数のスキャンダルに関与し、詐欺で何度も有罪判決を受けた。」と言った。一連の大手メディアはクリントン氏のスキャンダルを隠蔽しており、たとえばニューヨークタイムズ紙、ワシントンポスト紙、CNNテレビなどがクリントン氏に「仕え」ている、とまで言い切った。もはや決定的段階である。トランプは黒マスコミとヒラリーの関係を完全に知ってる。ヒラリーのスキャンダルを隠蔽する一方で、トランプの問題を炙り出す。その全ては印象操作の範囲内の事だ。税逃れも合法的だ。お前らだってパナマでやってるんじゃないのかという類のものだ。

小沢事件を思い起こしたい。日本の黒マスコミはその持てる武器を総動員して、権力の絶頂期に近づいていた小沢を総攻撃した。その武器は民主主義を破壊する武器である。銃の不法所持及び行使の罪である。黒マスコミが一糸乱れず攻撃目標を定めれば、目標破壊は確実である。今小沢は日本の政治で完全に立場を失っている。存在が過去化してしまった。実に恐るべき黒マスコミの力である。

その黒マスコミの総本家が今トランプを総攻撃している。トランプも総反撃しなければならない。トランプの相手は黒マスコミである。嘗てプーチンも米の黒マスコミに総攻撃を受けた。しかし、プーチンには自分のマスコミがあった。そして、政治家としての世界最高の言葉があった。プーチンは完勝した。置かれた立場としては、トランプはプーチンより厳しい。しかし、米国民は黒マスコミを信じちゃいない。本当はトランプの支持率が圧倒している。トランプにはプーチンのような最高の言葉は無いが、米国民を引き付けるキャラクターがある。米国民はトランプに根本的な親近感を持っている。権威臭が漂うヒラリーとは大違いである。

トランプは米の黒マスコミから総攻撃を受けているが、それは当然の事である。経済権力体制が本能的自己防衛行動を取っているのである。トランプは経済権力体制を破壊する事を自らの使命としている。黒マスコミの総攻撃は当然の事である。受け止めた上で押し返さなければならない。米国民も世界の市民もトランプを熱烈支援しなければならない。トランプにはプーチンとは異なる力がある。テレビ討論会でその力を爆発させなければならない。刑務所にいるべき者を大統領にする訳にはいかない。テレビ討論会は絶好の黒マスコミ対策でもある。トランプの天才的能力が満開にならない事には勝利は無い。1回目は明らかに中途半端だった。それは敗北と同義である。2回目こそ完全勝利して黒マスコミを敗北感に落とし込む事である。トランプもここが勝負と決戦を挑んで来る筈だ。壮絶な試合となるに違いない。

ネットでの幾つもの100万人規模の調査ではトランプ優勢或いは圧勝であるが、この事は黒マスコミは決して大きく伝える事はない。ところが、米の黒マスコミの僅かな数の調査のヒラリー圧勝は大きく伝える。特に日本の偽公共放送NHKである。ヤフーのトップニュースも同じ事をやる。ネット企業もやはり黒マスコミと同じなんだね。グーグルもヒラリー優位を誘導している事が確認されている。検索結果を操作しているのである。トランプも大変である。マスコミもネットも大きな障害物になっている。しかし、ネットを利用する沢山の米国民はトランプを支持している。マスコミ利用の国民だって本当はトランプ支持の筈である。悪いのはネット企業であり、国民の方は健全である。

昨日は驚き、そして笑った。ヤフーがトップニュース一覧でABCがヒラリー圧勝と報じた。偽公共放送NHKが報じたものだった。テレビ討論会直後はCNNがヒラリー圧勝だったが、数日後の今度はABCである。CNNは事前登録の521人に対する調査だった。ABCは630人の調査だった。これも事前登録だったかは不明だが、可能性はあるだろう。討論会直後はCNNでヒラリー優位の流れを作り、2回目の討論会前にABCでヒラリー優位を確かなものにする。こういう手筈だったのだろう。それにしても驚きは、巨大なテレビ局がたった5〜600人程度の調査しか行わなかった事である。ABCは収入面で世界最大だそうで、読売と提携関係だそうである。偽公共放送もABCを流している。ABCって米の黒マスコミという事である。他も一緒だが。たった数百人規模の調査結果を米日の巨大なマスコミが国民に報じる。これこそ正に世論誘導である。ネット調査の方は100万人規模である。しかし、テレビマスコミは決してネット調査を報じない。同列に見られたくないのだろう。マスコミの優位を保ちたいのだろう。

米大統領選は黒マスコミ劇場である。主役はヒラリー。悪役トランプ。勝つのはヒラリーと初めから決まっている。これに反する情報は流さない。不正選挙の切り札を使う場合に備えて舞台の演出を害するハプニングは排除しておかねばならない。しかし、ネット調査との余りの違いに排除の異様さが際立ってしまっている。本心は追い込まれているんじゃないか。やってる自分が見え透いているって自覚しているだろう。

世界中の関心を呼んでいる今回の大統領選を、大テレビ局がたったの数百人規模の調査で圧勝報道をしている事が普通でない事は明らかである。日本のテレビだってこんな事はしまい。結論ありきだから経過についてはついつい手を抜いてしまうのだろう。調査の正確性を期す事に主眼が無いから、数百人でも構わないとなってしまうのだろう。予め調査対象を登録していた事も疑念を抱かせる。本当に馬鹿馬鹿しい黒マスコミの選挙報道である。黒マスコミの民主主義破壊が目の前で展開されている。

日本のマスコミを世界最悪にしたのは米である。米大統領選を見ると、なるほどである。やっぱり本家だ。凄いわ。米日の支配関係がそのまま黒マスコミに表れている。国民はトランプを応援しなければならない。民主主義を守るのは国民しかない。黒マスコミは民主主義の敵である。

民主主義が無効化している最大の原因はマスコミの世論誘導である。民主主義とは国民一人一人に権力を左右する力がある所に本質がある。国民一人一人が自らの判断で選挙に向き合う事で権力の悪化劣化を阻止する事ができる。国民は自由に選挙に打って出る事もできるし、自由に候補者を選ぶ事ができるようでなくてはならない。選挙に於いて考える主体は国民一人一人である。その一人一人は同じ重みを持つ存在でなければならない。民主主義というものを考えた時、これは当たり前の事である。

ところがここにマスコミと言うものが介入した時、情勢は全く変わってしまう。つまり、民主主義はその本質を失わされてしまう。マスコミが国民の自由な考え判断に覆い被さって来た時、国民一人一人の平等な重みは実質ゼロに帰する。民主主義の担い手の国民の上にマスコミが君臨する事になる。マスコミは国民に必要な情報を伝える役目があるが、国民世論の誘導に走る事は絶対に許されない。

国民一人一人は無限小に近い存在である。無党派層或いは投票を棄権する人々は、自らの無限小を意識していると考え得る。常態的にマスコミが世論誘導或いは世論形成を行っている場合、国民一人一人はマスコミと自らの存在の大きさの絶望的違いを意識させられる。この場合の意識は無意識と言った方がいいかも知れない。マスコミが国民世論を支配するような状況では、国民一人一人は自らの無力を無意識的に意識してしまう。マスコミという存在が国民一人一人を無力感に追い遣る。民主主義が無効化する訳である。

マスコミを作る者も国民である。何故この国民だけが国民全体の世論を誘導できるのか。マスコミ国民には国民全体に必要な情報を届ける職業的義務がある。他の職業と同じである。しかし、黒マスコミはこの義務の範囲を超えて情報を届ける。誘導情報である。これによってマスコミ国民だけに他の圧倒的多数の国民に超越する立場が与えられる。民主主義の破壊である。何故極一部の国民に巨大な影響力が与えられるのか。民主主義では国民は一人一人同じ重さでなければならない。マスコミ国民だけが巨大な力を持つ事などあっていい筈が無い。何が民主主義か。何が報道機関か。何が報道の自由か。

国民はマスコミ国民だけが国民世論に巨大な力を持つ事を許してはならない。新聞だから社説があるのは当たり前と思ってはならない。社説は新聞社国民の世論誘導行為である。豊洲の事ばかり報じて高江の事は全く報じない黒マスコミは世論誘導をやっている。政府に不都合な事は報じない黒マスコミは民主主義の破壊者である。

米では大統領選でトランプを支持しない事を幾つもの新聞社が堂々と公言している。全マスコミがヒラリー当選に国民を誘導している。民主主義国の筈のアメリカでとんでもない事が起きている。しかし、それが問題化する事は無い。マスコミ自身が問題の主だからだ。しかし、米はネット国民が非常に力がある。黒マスコミに対してのカウンターパワーになり得ている。健全である。国民全体も黒マスコミをあまり信じていない。米にはNHKのような圧倒的な国民世論誘導機関が存在しない。米国民はNHKのようなものを生み出さないという事だろう。

日本国民は哀れである。黒マスコミに民主主義を完全に破壊されている。国民の大半がその事を知らない。無知の不幸である。民主主義の広場で国民の大半は丸腰である。マスコミ国民だけが銃を持っている。日本の民主主義の広場は世界最悪の無法地帯である。まずこの事を知らなくてはどうしようもない。民主主義の広場では誰も銃を持ってはならない。全ての国民が丸腰で民主主義に参加しなければならない。現在の日本の全マスコミは存在し得なくなる。

ミスコンテストの優勝者へのトランプ発言をヒラリーが討論会で取り上げて、それを黒マスコミが煽りに煽っている。女性蔑視の本性が表れたと騒いで、女性票離れが起きると期待の報道である。日本の黒マスコミ事情ならトランプは終わりだ。幸運にも黒マスコミ鵜呑み度がとても低い米であるから、トランプの逆転ホームランは十分に可能だ。2回目の討論会がいよいよ天下分け目の決戦になる。

トランプ対黒マスコミの構図がいよいよ明白になっている。日本ならトランプは絶対に生き残れない。ネット先進国アメリカは黒マスコミの国民支配度が低い。トランプは大した役者である。見栄えがする。それ故に黒マスコミの総攻撃にも耐えられている。本物と言う事であろう。プーチンに通じる部分である。そういう部分をしっかり見ておく事も重要である。この戦いは世界の政治史に残る重大な戦いであり、局地戦の一つ一つに目を奪われていてはいけない。トランプは悪魔と戦っている。悪魔はあらゆる手を使ってトランプを葬り去ろうとする。黒マスコミこそが最大最強の手である。先日はNYタイムズが社説でヒラリー支持を訴えた。そして今度はUSAトゥデイがトランプを危険な先導者だとして投票しないように読者に呼びかけた。これらの新聞はどんな新聞なのかと見てみると、NYタイムズが100万部ほどの日刊紙。USAトゥデイが190万部の全国紙だそうである。創刊は1982年だから割りと新しい。産経が2009年まで販売代理店契約を結んでいたそうである。ま、この程度の新聞である。USAトゥデイは創刊以来どの候補にも肩入れしない方針を取って来たそうであるが、今回は方針撤回したそうである。何故か。これまでは民主共和どの候補者も似たり寄ったりで肩入れの必要がなかったんだろう。どうせ同じ穴の狢だもんな。みんな政治役者。今度のトランプだけが本物の破壊者だった。産経と提携した位の新聞社だから、ここは一発もろ肌を脱いだってとこだろう。現体制の破壊者を大統領にしてはならないという事である。200万部程度の全国紙だが、経済権力の支配下にある事は疑いない。産経との業務提携は汚点だったね。

他の新聞社もどんどん本音を白状すればいい。トランプは大統領に相応しくない、不適格者だと。ヒラリーは今度の2回目の討論会でこの点を徹底的に強調してくるだろう。黒マスコミと共同戦線の一斉攻撃である。トランプは経済権力支配体制の破壊者であり、政治役者としての大統領に不適格である事は真実である。政治役者ヒラリーと黒マスコミが挙ってトランプを大統領府適格者と断じた事は、トランプの真の大統領適格性を証明した事になる。トランプは政治家の大統領になる資質があるという事である。荒削りだがきっといい大統領になるだろう。人気も抜群で米は上向きになるだろう。プーチンのロシアがそうだったように。本物の大統領がどんなものか、今度のテレビ討論会で国民に違いをハッキリさせて来る。テレビ討論会がトランプに有利である事は、黒マスコミにとっては誤算であった。トランプのような候補者は全くの想定外だったからだ。政治役者ヒラリーは一番の大物である。トランプはそのヒラリーを上から見下している。トランプ以外にこんな真似をできる者はいない。トランプはヒラリーらとは全く別の存在なのである。この決定的違いを今度必ず出して来る。本当に楽しみだ。

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