SoccerFreaksRoad 諸行無常の響きあり より転載
http://www.kawachi.zaq.ne.jp/1974koji/etc/essay680.html
№680：朝日新聞が消える日
1987年1月24日、朝日新聞阪神支局に散弾銃を持った男が乱入して２人の記者に発砲。直近で散弾銃のポッドを脇腹に受けた29歳の記者は、体内で散弾銃が炸裂して内臓全損により死亡した。 42歳の記者は散弾を浴びて右手の薬指と小指を消失した。事件直後に、日本民族独立義勇軍を名乗る赤報隊が犯行声明を発表した。事件直後、朝日グループが総力を挙げて「言論弾圧テロ」と喚き散らしたが世間の反応は冷ややかだった。 「いつか朝日は襲われる」と言われていたことが現実化したに過ぎなかった。
朝日新聞は、大正時代や昭和初期に捏造報道を行い、大々的に批判されたことがある。『鈴木商店焼き討ち事件』や『リヒャルト・ゾルゲ』を調べると朝日新聞の犯した事件の数々が解る。 1931年以降、朝日新聞は戦争美化と対外強硬を強調して日本国民を戦争に駆り立てた。日中戦争における日本の戦果を誇張した朝日新聞の記事は大半が捏造である。 1937年以降、日本と中華民国、日本とアメリカを激突させ、共産党躍進の一助を担った。終戦後の裁判では、朝日新聞論説委員の尾崎秀実がソ連のスパイ（日本国内におけるゾルゲ諜報団の首謀者）として処刑されている。 新聞報道の影響力を悪用したスパイ事件として日本国民を震撼させることになった。
今日においてもメディアに見られる論調は公平性を著しく欠いている。客観的ではなく、露骨なまでに利益誘導的で、大半の日本国民はテレビや新聞の報道にシラけてしまった。 昨年に角田美代子・在日韓国人らのグループによる連続監禁殺害事件が明るみになると、ＮＨＫは御用弁護士を出して「脅されてやったことなので死刑を問えない」と大々的にＰＲした。 視聴者から苦情が殺到して、翌日には他の弁護士を出して「死刑を問えます」と訂正した。これがＮＨＫ『9時のニュース』での出来事である。 如何なる肩書きの人間を連れてこようとも常軌を逸した発言がまかり通るものではない。こうした歪曲した報道姿勢が「受信料不払い」の反体制運動を決起させている。 フジテレビに対する徹底した視聴拒否も同じ。韓国への利益誘導を煽り過ぎたことで国民の怒りが爆発した。挑発的行為もたびたび見られるため、フジテレビの電波を停止するよう呼び掛ける声まで挙がっていた。
一口で言って幼稚臭い大人が増えている。橋下徹大阪市長を批判していた『週刊朝日』には“ハシシタ”という言葉が掲載されていた。 これが団塊の世代の仕業である。ここまで酷い文言が飛び出したなら、担当記者と編集者を懲戒解雇して、『週刊朝日』の発行を止めるのがまともな企業の体裁である。 誰も罰せられることが無いので、メディア・サイドのやりたい放題になっている。それも幼稚くさい人間達のやりたい放題だ。 教育水準の低かった戦後直後に育っているため、団塊の世代は老害化が顕著になっている。第二次ベビーブーム世代以降は、団塊の世代を『知覚障害者』のように揶揄している。 それが若者たちの本音なのだ。会社に入社したからといって上司が常に正しいと信じる純粋無垢な新入社員は存在しない。
時代は常に変わっている。それを感じさせる出来事がひとつ在る。20年前、高校サッカーや高校野球で強豪校と言われたチームは尽く姿を消している。 なぜ姿を消したのか誰も正しいことを論じていない。もともと強豪校などは存在せず、一部のエリート寄せ集め集団が勝っていたに過ぎない。 インターネットが普及して戦術論が語られるようになると、各地の指導者は最新の理論に基づいて本格的な指導を行うようになった。その結果、寄せ集め集団では勝てなくなった。 プロを目指す意気込みのある高校生達は、まともな指導をしてくれる高校を自分で探すようになった。他県に真の強豪校が姿を現し、高校生が流動しているため、帝京高校や国見高校のサッカー部の部員数が減っている。 現役高校生の間では国見高校や帝京高校は強豪校ではない。オールドファンが懐古的に言い続けているだけで、現役の高校サッカー部の指導者の価値観とも掛け離れつつある。
メディアにしても同じようなもので、100年前は朝日新聞と毎日新聞と読売新聞しか目立っていなかったので、国民はその報道内容を頼りにしていた。 今ではネットに様々な情報が飛び交っているので、テレビや新聞の報道内容を鵜呑みにする人が居なくなった。利益誘導的な報道が目に余るのでメディア批判が活発化している。 ＮＨＫをぶっ壊す。朝日新聞をぶっ壊す。フジテレビをぶっ壊す。国民世論の本音が『２ちゃんねる』に溢れている。２ちゃんねるの登録ユーザーの平均年齢は45歳。平均年収800万円。 主な職業は公務員や会社経営者。意外と公的機関に勤務するＶＩＰユーザーが多い。実は新聞記者や雑誌記者も多い。 日本の世論の形成に２ちゃんねるを利用しようと目論んでいたメディア・サイドの人間が工作活動に失敗し、２ちゃんねるユーザーがメディアに対して今まで以上に怒りを露わにしている。 それも日本社会の主軸を担う世代が一斉に反発したので、それを鎮静化しようとメディア・サイドの人間は大慌てしている。そのような状況を見透かしてか、２ちゃんねるユーザーは既存メディアを信用しなくなった。 報道機関に罰則を課す機構が存在しないため、２ちゃんねるユーザーがその役割を担う意思を見せはじめ、それを統制しようとしていた工作員を排他的に観察するようになった。
２ちゃんねるでは国見高校や東福岡高校の指導者がボロクソ批判されている。今現在のサッカー界の認識に基づいて論評すると、誤った指導を行う代表格がこの2校である。 メディアが造る偶像・捏造の類が一切通用しなくなっているように、非論理的なものが社会から排除される傾向が強まっている。その反対に、真摯に取り組んでいる指導者は高い評価を受けている。 当たり前のことが当たり前になってきただけでしかないが、今までがあまりに酷過ぎたのである。
2012年8月以降、朝日新聞は尖閣諸島強奪を目論む中国に対して挑発的な姿勢を取っている。時系列的に流れを追うと、日本と韓国の対立が表面化した時期に、韓国政府に雇われた香港人パフォーマーが尖閣諸島に侵入したことが全ての引き金だ。 その直後に石原新太郎東京都知事が尖閣諸島の購入を発表したことで雲行きが怪しくなった。韓国政府にしてみれば、日本と中国の対立は望むところである。 日本としては尖閣諸島を国有化する切っ掛けが得られた。三者三様の思惑が働いているところに、外野の中国がたまらず割って入ってきた。 しかし、日本国民の感情は嫌韓に偏り過ぎていて、中国の存在を一切無視したまま、韓国への批判を続けていた。この状況に業を煮やしていたのが朝日新聞である。 主筆の若宮啓文などは「韓国視点で日本を語る」と論じた屈折家で、売春婦キャンペーンや日本と中国の対立を新聞紙面で煽ってきた。 中国政府関係者は知らないと思われるが、現在の朝日新聞には韓国赴任経験者が大勢いる。毒キムチの食べ過ぎで頭が壊れているともっぱらの評判で、中国視点から見たスパイリストに掲載するべきである。
アルジェリアにある日揮株式会社の天然ガスプラントを狙ったテロ事件は、中国政府から依頼を受けたアルカイーダ（殺人請負集団）の仕業だと勘繰られている。 それが事実ならば、テロの元凶は朝日新聞の煽り記事になる。生存者の多くが犯行グループが日本人を執拗に探していたことを証言している。直後に日本の2ちゃんねるの反応を知った中国人民網は朝日新聞の記事を誤報だと報じた。 このことから共産党内部では、「誤報に踊らされた習近平」に対して「洞察力を欠く」との評価が強まっていると思われる。習近平が孤立し始めたことを知り、共産党関係者と公明党の間で何らかの情報が行き交い、会談の場が設けられたのだろう。 朝日新聞の捏造記事（閃光弾の使用の有無について）を鵜呑みにしてしまうところはサイバー部隊を統括する習近平ならではの判断ミスである。中国共産党は日中戦争勃発時のメディアの危険性を分析していなかったのだろう。 その経緯を冷静に眺めている日中両国民の冷たい視線がとても現代的に思える。習近平もまた団塊の世代であり、高等教育が始まる前に学業を終えていた。共産党の新兵からすると老害にしか見えないのだろう。
このような経緯で殺人依頼が遂行されてしまっては、メディアの報道にも一定の制限が必要だと強く感じる。朝日新聞が消えるのか、毎日新聞が消えるのか、あるいはフジテレビが消えるのか。 それは国民の判断に委ねられている。自分達だけがペンを手にしていると自惚れない方が良い。国民世論の誘導はネットからでも十分可能である。 今すぐに日韓戦争が起きた場合、朝日新聞本社は確実に強襲される。記者とその家族が殺される可能性が高い。戦争を煽る危険な行為を繰り返していることから、海外への逃亡を謀れないようにパスポートも無効にする。 日本国民の怒りの矛先を全身に浴びる覚悟で真摯な報道を心掛けてもらいたい。朝日新聞が消えたとしても他のメディアが取ってかわるだろう。だが、「メディアが死ぬ」という前例を作っておくことで、新聞記者の思い違いを正せるはずである。
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2013/01/26
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