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SoccerFreaksRoad 諸行無常の響きあり より転載
http://www.kawachi.zaq.ne.jp/1974koji/etc/essay682.html №682：洗剤とスパイ 自民党が衆議院選挙で圧勝し、安陪晋三新政権発足直後から為替介入による円相場の操作が始まった。29日現在で1ドル＝79円台から90円台まで円安が進んでいる。 輸出産業はその恩恵を受けるので、経団連幹部が掌を返したように安倍政権を支持するようになっている。新政権発足後の経済効果を『アベノミクス』と名付けて新聞・テレビで報道している。 日本の企業経営者はひとことで言って無能である。それを物語る要因として日本では新聞が飛ぶように売れている。新聞を取ることがあたかも常識的であるかのように思われている。 そのような国は世界中を見渡してみても日本だけである。1990年代、アメリカの有力紙『ウォールストリート・ジャーナル』と『ＵＳＡトゥデイ』の発行部数はどちらも300万部だった。 日本の2.5倍の市場を誇るアメリカで一番売れている新聞紙が300万部である。対する日本は、読売新聞1000万部、朝日新聞750万部である。この二紙は不動の世界1位と2位の発行部数を誇る。 この数値を見て即座に恐ろしいと判断できないようでは経営者としての資質は無い。読売新聞と朝日新聞の２紙が産業スパイに乗っ取られてしまうと1750万世帯を洗脳できるということだ。 いずれも1990年代のデータであって現在は発行部数が落ちている。『ウォールストリート・ジャーナル』と『ＵＳＡトゥデイ』は既に200万部を切っている。 ネットの情報が先行しているので、発行紙の情報の魅力が低下したからである。情報過疎地になりがちだった時代はともかく、国際情勢に敏感な経営者であれば、新聞報道の内容が遅れた情報であることを認識できている。 市場の動向を知るために新聞や経済誌を読んでいるようでは遅い。独自で市場調査を行い、情報を発信する側に属していなければならない。それが賢明・健全な企業経営である。 1960年代まで時代を遡ると、さらに恐ろしいことが起きている。読売新聞、朝日新聞、産経新聞の３社にロシア系スパイが潜り込んでいて、３紙が国内世論の形成を誘導して『共産党ブーム』を作った。 そうとも知らずに、主婦層や学生層が共産主義に傾倒してしまい、日本各地で共産党決起集会や学生赤旗運動が起きていた。学生運動にも２種類在って、共産主義による運動と共産主義に反対する運動が在る。 その背後では、北朝鮮と朝鮮総連が連動して日本人を誘拐していた。1970年代だけでも100人以上の日本人が行方不明になっている。その異常事態を新聞各社は報道しなかった。 報道機関に共産スパイが潜り込んでいた事例は、アメリカ・イギリス・ドイツ・フランス・その他の西側諸国でも確認された。 日本に潜り込んだ共産スパイの陣頭指揮を執っていた人物がフジサンケイグループの幹部社員だった。それを裏付ける情報が1985-1986年に流出し、世界中が震撼することになった。 スパイリストにはコードネームと共に就業先である読売新聞・朝日新聞・産経新聞 etc の名前が掲載されていた。 その後も朝日新聞は在りもしない情報を宣伝し続けた。『密入国売春婦』を『慰安婦強制連行』と置き換えた有名な河野談話である。朝日新聞が共産スパイの巣窟に成っていた時代の記事だった。 発行部数世界2位を誇る朝日新聞に記事を載せることで波及効果も高い。発行部数150万部にも届かない『ニューヨーク・タイムズ』と比べると10倍近い伝達効果が得られる。 ちなみに朝日新聞とニューヨークタイムズは業務提携している。この二紙において『密入国売春婦』の広告や記事が掲載された。 日本人の中にも、朝鮮犯島からの帰還者の体験談・証言を直に聴いたことの無い人は多く、朝日新聞の記事を鵜呑みにしてしまう可能性は高い。 朝日新聞社に、共産スパイ・韓国工作員が入ってますよ、と大々的に伝えても契約件数が落ちなかった。朝日新聞を購読している人達は一体何を考えているかといえば、洗剤やビール券などの粗品の充実具合を見て判断している。 中国人でもここまで酷くない。中国であれば、北方に本社を置く報道機関は共産党の管轄に置かれているため、その報道内容は全て検閲されたものだと認識できている。 南方の通信社は、検閲を掻い潜るために暗号を忍ばせた記事を掲載する。２ちゃんねるでも使われるようになった『縦読み』『斜め読み』は中国の南方の通信社が昔から使っていた手法である。 1989年に天安門事件が発生した際も『縦読み』を駆使して状況を刻一刻と伝えていた。その手の情報は日本の雑誌・週刊誌にも掲載されている。メディアの情報を読むときは、まずカラーリングを判断した上で読まなければならない。 アカなのか、ホワイトなのか、特定の国に対して利益誘導していないか。 2000年以降、ソフトバンクの孫正義がメディアに露出する機会が増えたこともあり、裏でメディアをコントロールしているのではないかとの疑惑の目が向けられている。 フジテレビの番組で発生した『韓流ゴリ押し事件』にも一口噛んでいるのではないかと疑われている。フジテレビが異様な番組を放送したのは今に始まったことではない。 2000年以前の過去の放送事故を調べてみても理解しがたい内容がある。『韓流ゴリ押し事件』に関しては、著名人・芸能人にも見られる現象で、テレビ・雑誌・ネット・新聞などが連動して大規模なメディアスクラムが組まれている。 ゴリ押しした結果、日本人の中に眠っていた嫌韓感情を呼び覚ますことになった。日本各地で韓国人・朝鮮人の犯罪が多発していて、外国人による犯罪件数の約半数を占めている。 それでもまだ氷山の一角と言われている。潜在的な事件を感知している日本人は多く、『韓流ゴリ押し事件』に加えて『震災おめでとう事件』でダメ押しした。 ２ちゃんねるのような40代・50代の御用達掲示板で嫌韓感情が渦巻くだけならまだしも、20代の学生が運営している嫌韓ブログまで1日で数百万アクセスを稼いでいる。 20代から50代までの一大嫌韓派閥が出来上がってしまった。マスコミは一時期ネットユーザーも取り込んで韓流ゴリ押しを進めていたが、それに失敗するとネット世論を批判するようになった。 新聞記者には崇高な思想も無ければ右翼性も左翼性も無い。気に入らない相手をひたすら扱き下ろすだけである。ジャーナリスト＝戦争反対者・平和主義者と思っていたら大間違いで、ジャーナリストこそが戦争を激化させる要因である。 ２ちゃんねるの登録ユーザー（書込みできるユーザー）にも右翼性や左翼性は無い。一般的な日本人は思想に偏りはない。思想に偏りが無いからこそ読売新聞も朝日新聞も売れている。 洗剤とビール券に釣られて新聞契約を結んでいるのが日本人である。どちらにも傾倒していなかったが嫌韓感情だけは根付いてしまった。メディアスクラムが生み出した未曾有の嫌韓感情である。 民主党の支持率は急落して、自民党の政権奪取が現実味を帯びてくると、朝日新聞と毎日新聞の二紙はヒステリックなまでに『安倍おろし』を実行した。 朝日新聞は第二次日中戦争を起こそうと中国共産党を刺激し続けた。安倍政権が誕生するとデフレ対策を実行するのが目に見えていて、それが韓国に対する制裁も兼ねることになるので、韓国を救うために朝日新聞が形振り構わず暴挙に及んだ。 もしも、第二次日中戦争が勃発したならば、朝日新聞の従業員にペンだけ持たせて最前線に送ることにしよう。若宮主筆にもペンだけ持たせて中国の特殊部隊と戦ってもらうことにする。 ジャーナリストの皮を被ったスパイを１人たりとも逃がすつもりはない。 1937年の日中戦争開戦時も、朝日新聞が先導して、毎日新聞と読売新聞の三紙で戦争美化キャンペーンを行った。何もしらない日本国民の戦意高揚が高められ、後の決戦ムードへと繋がった。 戦後の日本で『Ａ級戦犯』という言葉をしきりに強調するのは、尾崎秀実ら『共産スパイ記者』が世論を誘導していたことに気づいて欲しくないからである。 その尾崎秀実は死刑になると分かった途端に共産思想を放棄した。死ぬまで共産主義を貫いたリヒャルト・ゾルゲの方がまだ見込みはある。 ジャーナリストの中身の無さは昔から変わっていない。戦後世代には何も考えて欲しくないから『Ａ級戦犯』という言葉を使い続けている。真のＡ級戦犯は誰なのか、マスコミの報道を無視して己の頭で判断しなければならない。 朝日新聞は、1920年代から2000年代に至るまで、あらゆる時代にスパイ疑惑が掛かっているにも関わらず、未だに750万部も売れている。記事の中身ではなく洗剤が売り上げに貢献しているのだ。 日本人の間でサッカーの人気が不動のものになると、すぐに日本代表のアジアにおける試合の独占契約を取った。 10代や20代の日本人は、朝日新聞がスパイの巣窟になっていたことを知らないので、日本代表サポーターという顔を持った朝日新聞に惑わされる可能性が高い。 30代以上の日本人は『アカヒ新聞』や『朝鮮日報新聞』などと揶揄したりする。過去100年間、日本でもスパイ事件が多発しているので、学生達には近代史の奥底にあるものをしっかり見ておいてもらいたい。 海外の名門大学ではメディア学理論で『ジャーナリストが戦争を作る』という定理も教えている。情報発信能力の高いメディアに産業スパイや政治スパイが潜り込むことが多く、情報を歪曲してテロ工作を隠ぺいしたり、国家間戦争に仕向けたりする。 日本の場合、新聞社主催の記者クラブが結成されていて、他紙の記者を洗脳するべく横のつながりが悪用されている。内閣管轄で発足した官邸記者クラブと新聞社主催の日本記者クラブは別物だ。 共産スパイや韓流スパイは記者レベルでメディアスクラムを組んだと思われる。中日新聞、広島新聞、琉球新報も毒されている。週刊誌の記者やフリージャーナリストが時々鋭い切り口で真実を暴いている。 大手新聞社や影響力の強いメディアの運営部は、スパイが近づいてくることを警戒して内部監視を怠ってはならない。朝日新聞は度重なるスパイ事件にも関わらず常にスパイを雇用している。 関係者は誰も違和感を感じていない。それが不可解である。また、そのような新聞の記事を何の疑問も抱かずに読んでいる企業経営者が多いことには呆れてしまう。 ほんの少しでも自分自身で勉強していたなら新聞神話を疑っているだろう。 朝日新聞が『第二次日中戦争キャンペーン』を実行してくれたおかげでスパイ理論を教えやすくなった。ネットに見られるメディアも鵜呑みにしてはならない。 もう一度、念を押しておくけれども、企業経営とは、情報を受け取る側になってはいけない。情報を発信する側に立たなければならない。『洗剤とスパイ』というタイトルは日本国民に対する皮肉だ。 |
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