【転載】№683：ここいらで為替相場の勉強をしようじゃないか！ ( 政党、団体 ) - さくＦＴの音楽・サッカー・読書ブログ

SoccerFreaksRoad　諸行無常の響きありより転載
http://www.kawachi.zaq.ne.jp/1974koji/etc/essay683.html

【転載】№683：ここいらで為替相場の勉強をしようじゃないか！

ひとつ質問したい。日本円の適正レートをご存知かな？過去30年の統計において日本円は135-145円で推移するのが理想だと言われている。

為替相場を理解するためには、1950年代まで時代を遡らなければならない。1950年6月、朝鮮戦争の勃発によってアメリカ軍は再び極東アジア戦線に軍隊を派遣しなければならなくなった。待ち構えていたのはソ連製戦闘機を借った中国共産党軍だった。ハリー・トルーマン米大統領は、共産主義勢力をファシズムと定め、撲滅戦争を宣言する。しかし、アメリカは戦局を読み誤った。ジェット戦闘機同士による初めての大空戦で制空権を支配できなかったアメリカ軍は長期戦を強いられることになる。太平洋戦争の主力兵器である、B-29爆撃機、F6Fグラマン、B-10爆撃機、P-38ライトニング、P-51マスタングetc はすべて旧式化していて、戦略兵器の一新を図らなければならない事態に追い詰められた。ソ連が本格参戦を匂わすと、アメリカ政府は国際世論の非難も覚悟した上で、原子爆弾ベイカーを沖縄米軍基地に配備した。

アメリカにとって朝鮮戦争以降の戦いは、常に最新兵器の実戦投入を強いられる厳しいものだった。それもそのはず。アメリカ軍に武器を供給するメーカーには共産スパイが何十人も潜り込んでいて、最新の情報と技術が常に持ち出されていた。アメリカがジェット戦闘機を開発するとソ連はその上を行くジェット戦闘機を開発した。原子爆弾も、超音速機も、軍事衛星も、弾道ロケットも、ステルス兵器も、米ソ両国が同じ歩調で開発し続けた。アメリカの真の敵はアメリカだった。そのことに気づかないまま、朝鮮戦争とベトナム戦争を戦い、同時期にソ連と宇宙開発を競っていた。加速度的に生産活動を進めた挙句、アメリカ経済は破綻寸前に追い詰められていく。

戦争の長期化は若者に職場を与え、企業にはビジネスチャンスをもたらした。戦闘機の開発から、武器・弾薬・衣類・食糧・医薬品の供給まで、アメリカ国内の産業が潤い、全体的に景気が好調を維持した。景気が好調を維持し続けることの何が悪いのか？物を作っては戦場に供給するので国内市場ではインフレが加速した。仕事に有り付けると見込んで海外からの移民も増えた。移民の中には共産主義スパイも紛れ込んでいて、軍需産業に職場を得ると、情報を持ち出すだけでなく、開発兵器の価格を釣り上げた。物価を高騰させつつ戦略兵器を売りつけられたアメリカ政府は、相次ぐ国債発行で5000兆円を超す莫大な借金を抱える負債国家へと姿を変えていた。第二次世界大戦時の借金と合わせてアメリカの負債額は8000兆円を超すと言われている。アメリカの危ういところは外敵に物価をコントロールされる怖さを予測していなかったことである。優秀な頭脳を集める内に共産主義スパイが蔓延るようになり、安易な経営者と軍事スパイが連携して市場価格を跳ね上げ、その帳尻が全て国家に跳ね返ってきた。

年代	日本	アメリカ	為替相場
1950-1970	戦争特需で産業成長が右肩上がり。高度経済成長期を経て国際社会への復帰を果たす。	朝鮮戦争・第二次インドシナ戦争（ベトナム戦争）による特需に沸く。アメリカンドリームを夢見る活力ある若者が集う反面、長引く戦争により陰鬱な空気も漂った。	1ドル = 360円
1971-1984	引き続き景気が好調を維持。変動相場制で円高が進み、大手企業の海外進出が始まった。	ドル＝金の変動為替相場の導入に踏み切る。インフレ抑制のために金利を引き上げ、ドルの安定化も進む。輸出を抑え、輸入を促進したことで貿易不均衡が生じる。対日貿易赤字が膨らむ。	1ドル = 310円->240円
1985-1991	1985年9月のプラザ合意後、急速な円高によって地価が高騰する。企業の資産評価額も跳ね上がり、東証平均株価は一時4万円台に近づいた。税金対策に迫られた大手企業各社は必要経費と称して大金をドブに捨てるかのごとく浪費。バブル景気のはじまり。	1985年9月、貿易不均衡を緩和するためにＧ５で貨幣の引き上げを要求。日米貿易摩擦を念頭に置いた円安対策（円高是正）を突き付けた。 1988年からソ連邦内で連邦制の解散が提案され、アフガン戦線からソ連軍が撤退しはじめる。と、共に第二次アフガン紛争勃発。タリバン政権を相手にした「見えないテロ」との戦いが始まる。	1ドル = 240円->130円
1991-1994	東西ドイツの完全統一、東欧諸国の民主化、ソ連邦の解散、世界情勢の激動を受けて日本に平和思想が蔓延する。アメリカ市場の先見性を見た投資家筋が一斉に資金を引き揚げたことからバブル景気が崩壊。不動産評価額の急激な下落を受けて自己破産する個人資産家が続出した。夜逃げ・自殺が社会問題化する。	1991年1月にイラク-クウェート間で勃発した湾岸戦争で、情報通信技術を駆使したハイテク兵器を導入した。衛星通信・ネット通信の時代の始まりを見据え、インターネット社会の実現に向けて急速に国内の通信インフラ整備を進める。クリントン政権は円高誘導を推進して通信技術先進国である日本のインフラ整備を足止めする。	1ドル = 130円->88円
1995-1998	景気悪化の大号令が轟き、消費自粛と投資自粛の風潮が世の中に広まった。大手企業は損失を軽減するためにバブル景気時に購入した海外資産の叩き売りを始める。出口の見えない不景気から就職超氷河期に突入。完全雇用神話の崩壊。少子高齢化のはじまり。負の要素が突き付けられた日本社会は、情報化時代への社会構造の切り替えが遅れる。阪神大震災の直後、円相場は史上最高値75円台を記録する。	インターネットのサービスが普及してＩＴ長者が脚光を浴びる。それも束の間、ネット市場の主導権を奪い合う内に統廃合が進み、終わってみればマイクロソフトのビル・ゲイツが１人勝ち。 Windows 牙城を切り崩す救世主としてスティーブ・ジョブズの復活が期待された。テレビの世界でも有料サービスが常態化し、通信業界・放送業界の産業構造に大きな変革が訪れる。	1ドル = 88円->133円
1999-2002	ワールドカップへの期待からサッカー日本代表がブームになって日本活性化の兆しが訪れる。ようやくインターネットの本格導入も始まり、ＩＴ業界の成功者が時代の寵児のように持て囃される。医療分野では、すべての組織に分化する多能性を持つES細胞が注目され、次世代医療研究の先駆者である山中伸弥率いる京都大学の研究グループがメディアで紹介されはじめる。	国内の通信インフラ整備も終わり、新たなる脅威との戦いを開始する。2001年9月11日、米同時多発テロを契機としてアルカイーダに宣戦布告。 2002年に日韓ワールドカップを控えていたため、テロ支援国家への報復戦争は遅らせる。	1ドル = 133円->100円
2003-2006	継続的円高を受けて身動きの取れない状況が続く。日本企業はネット情報の活用も上手くできず、アップルやディズニーなどの米大手企業が優秀な日本人をスカウトしている。この頃から「日本人に頼もう！」が欧米人の合言葉になる。日本のネット匿名掲示板には世界各国からアクセスが殺到し、日本人の発言が世界のメディアを動かすまでになっている。その反対に日本の政治家とメディアは影響力を失っていく。	フセイン政権を倒すべくイラク戦争を仕掛けたアメリカだったが、ネット世論の誘導を受けて次第に同盟国の支持を失ってゆく。戦場に立ち入るジャーナリストがテロリストに間違われて射殺されると、その模様が瞬く間に世界中へ伝えられ、反戦世論の形成に拍車を掛ける。	1ドル = 120円->95円
2007-2012	iPS細胞の発見により次世代医療の研究が加速する。しかし、アメリカ・韓国からの妨害工作で、日本の投資家・企業家に海外移転を意識させようとする。李明博政権が日本人に韓国へ帰化するよう呼び掛けたことで、日本人の潜在的嫌韓感情が爆発した。継続的円高によって貿易利益を得られない日本企業は消耗が激しく、国内投資に意識が向かないので iPS細胞関連の研究で遅れを取る。それでいて、日本の情報が常に最先端を行きすぎているため、主要国の日本依存はますます慢性化している。	イラク戦争の失策と中国の台頭によってアメリカの存在感が薄れつつある。殉教テロリスト自体はただの雇われ殺戮集団でしかなく、一方でジャーナリズムの情報テロリスト化が顕著になる。アメリカにとっての戦争は３面構造と化してきて、殺戮集団を支援する中国と情報テロを仕掛けるスパイジャーナリストが当面の脅威と言える。ちゃっかり、円高誘導を継続して、iPS細胞関連の特許独占を進めている。	1ドル = 95円->78円

　これから、ほんの少しだけ、未来の世界を予測してあげよう。いま、中国では、空をオレンジや黄色に染めるほど黄砂が悪化している。黄砂は例年1月-4月に掛けて酷くなる。時期的に観て、黄砂の発生には寒気が大きく関係している。ここに大きな意味がある。小氷期が本格化したとき、ロシアは氷点下まで冷え込み、中国は黄砂の嵐に襲われる。ロシアは動けない。中国は毒ガスで人が大勢死ぬ。どちらも経済活動が困難になる。外資は一気に手を退くだろう。それに伴い、政府の無能ぶりを嘆く民衆が急増して、革命の好機が訪れる。それはそうと日本は円相場を防衛圏まで回復させる。その反動で円安－ウォン高が進んで韓国経済のゾンビ化が進む。ここも外資は一気に手を退くだろう。北半球の共産圏が身動きが取れなくなる。東南アジアからは新しい風が吹く。アメリカには移民制度の見直しを促す。すべての元凶は、アメリカが移民対策を怠り、大勢のスパイに軍需産業を乗っ取られたことから始まった。アメリカ大統領には1960年以降の歴史を見直してもらい、移民の扱いを厳にするよう忠告したい。アメリカの混乱は世界に波及する。何食わぬ顔で不法入国してアメリカ国籍を取得しようとする共産スパイが増えている。移民の中には共産スパイも紛れ込んでいるので、ニクソンショックのときの二の舞にならないよう、アメリカには細心の注意を払ってもらわなければならない。1950-1960年代のアメリカのミスジャッジが世界を混乱させた。それを忘れるな。中露がまとめて崩壊するかもしれない重要な時にアメリカまで混乱するのはまずい。

2013/01/31