文太郎の日記帳

市場は安倍戦略を見放す

　6月5日の東京株式市場の日経平均株価はまたまた518.89ﾎﾟｲﾝﾄ、3.83％の大幅安となった。この下げ幅は前々日6月3日の下げ512.72ﾎﾟｲﾝﾄを上回り、5月23日の暴落（1143.28ﾎﾟｲﾝﾄ）、同30日の737.43ポイントの大幅安に次ぐ今年3番目の大きさである。
　その結果、5日の終値13014.87ﾎﾟｲﾝﾄは5月22日のピーク15627.26ﾎﾟｲﾝﾄから2612.39ﾎﾟｲﾝﾄ、16.7％も下落したこととなる。また、この日の終値は4月5日の終値（12833.64）以来の安値である。すでに東京株式市場の包括的な株価指数であるTOPIXは6月3日の下げで、その4月5日（黒田日銀によるいわゆる異次元金融緩和が発表された翌日）以来の安値をつけていた（当「診断録」6月3日号参照）が、日経平均（N225）も2日遅れでこれと同様の水準に沈んだわけだ。
　5日の東京株価大幅下落がとくに重要な意味を持つのは、この日の昼の講演で、安倍首相が“アベノミクスの3本の矢”と自称する政策パッケージの“第3弾”の「成長戦略」を､その最終決定（14日に閣議決定の予定）に先立ち自信満々発表したのだが、その直後に株価が急落したからである。

　5日の市場が開く前には、市場関係者の間には株価の先行きについての大きな期待があった。すなわち、5月23日以降における株価の相次ぐ大幅下落の後を受け、「今後の市場にインパクトを与えそうなのが､本日に発表される政府の成長戦略第3弾です。これでアベノミクス3本目の矢のメニューは出そろい、その内容や実行の度合によっては市場は大きく動く可能性があります」（日経ビジネスオンラインメール、5日）として、親安倍色の強いマスコミも事実上この成長戦略が株価を反転させるのではとの期待を滲ませていたのだ。
　その5日の日経平均の動きは、前日のNY株価が小幅に下げたことなどの影響で前場は34ﾎﾟｲﾝﾄ安で引けた。ところが、後場の開始（12時半）とほぼ平行して行われた安倍首相の成長戦略に関する講演（上記）を受けて、「相場は午後の開始直後に一気に跳ね上がり、上昇転換した日経平均の上げ幅は一時177円に達した」（Bloomberg､5日12時42分）のだった。

　だが、こうした「上昇の勢いは続かなかった」。「しんきんアセットマネジメント投信の山下智巳主任ファンドマネジャーは､成長戦略は『法人税減税など踏み込んだ政策を期待していた投資家にとっては失望する内容だった可能性がある』と指摘」した（Bloomberg､5日13時52分）。
　安倍首相は5日に述べたこの講演で、自らの成長戦略で「1人あたりの国民総所得を今後10年で150万円以上増やす」（日経その他、5日夕刊）と約束したが、安倍氏はそうした目標をかかげれば、国民はそれを信じるし、目標も達成されると思い込んでいるらしい。そうした目標をかかげることなら誰でもできるのに、だ。どうやら、同氏の政治家としての甘さは､前に首相だった時から変わっていないようだ。
　5日の東京市場は、そうした首相の成長戦略の甘さに失望して、結局518ポイントという株価大幅安で反応したわけである。

　なお、市場には5日の株価大幅下落について、「米国金融当局の量的緩和政策の縮小観測が引き続き重しとなる中、政府の成長戦略第3弾に対する失望も加わった」（Bloomberg､5日15時57分）ものとの見方があるが、そもそも米国や最近の日本の中央銀行が行っている異常な金融緩和は無限に続けられるものではなく、いずれはその縮小に向かわざるを得ないことは本来明白なことなのだ。もしそうした政策を無限に続ければ、やがて超インフレーションを招くことになるからである。
　ところが安倍自民党や黒田日銀の中枢､そして株式市場はその点を理解できず、日銀のいわゆる異次元金融緩和も米国連邦準備制度（Fed）の量的金融緩和第3弾（QE3）も無限に続くような錯覚に依拠して来たから、QE3の縮小の可能性を示唆した最近のバーナンキ連邦準備制度理事会議長の発言に慌てているのである。

　要するに、いわゆるアベノミクスもその先鋒を務める黒田日銀も、デフレ脱却のためには、本来は人口減対策を含む経済社会の土台からの着実で長期的な改革が必要であることを理解できずに、「2年以内に2％以上の物価上昇を実現する」と主張する超金融緩和策などにより、短期間にデフレを克服できるかのような、いわばデマゴギー的な政策を進めて来ているのである。したがって、それが次々と破綻していくことは避けられない。5月23日以降における株価の崩落は､そうした破綻の最初の重大な表れである。（終り）

黒田バブルは完全破裂

　6月最初の取引日・3日（月）の東京株式は、日経平均が512.72ﾎﾟｲﾝﾄ､3.72％の大幅安（今年3番目の大きな下落幅）となり、5月22日の高値15627.26ﾎﾟｲﾝﾄからの下げ幅とその率は、2365.44ﾎﾟｲﾝﾄ、15.1％に達した。3日の終値13261.82ﾎﾟｲﾝﾄは4月18日以来の安値である。

　しかし、3日の終値の位置づけは、1部上場株式の時価総額を元に算出され､日経平均より偏りが少ない東証株価指数（TOPIX）についてみるといっそう明瞭になる。すなわち、3日のTOPIX終値は前日比38.83ﾎﾟｲﾝﾄ、3.42％安の1096.95ﾎﾟｲﾝﾄで､4月5日の1066.24ﾎﾟｲﾝﾄ以来の1100ﾎﾟｲﾝﾄ割れとなったのである。その4月5日は､黒田日銀総裁がいわゆる「異次元の金融緩和」方針を公表した翌日で、これ以後は5月22日の1276.03ﾎﾟｲﾝﾄまで、株価（TOPIX）は209.27ﾎﾟｲﾝﾄ、19.6％の急上昇を遂げたのだった。その上昇分が5月24日、27日、30日、6月3日の大幅安で吹き飛んでしまったわけだ。
　つまり、黒田日銀の大金融緩和（本当は放漫金融）とそれがもたらす円安を背景にバブル的に急上昇してきた株価が、5月23日以来の暴落で完全に“元の木阿弥”となったのである。

　6月3日の株価大幅安の背景には、前週末（5月31日）におけるNY株式の大幅安があるが、この日のダウ平均株価の下落率は1.36％、S&P500の下落率は1.43％で、3日の東京市場の株価下落率（上述のように日経平均は3.72％TOPIXは3.42％）はそれを遙かに上回る。つまり、3日の東京株式の大幅安は、基本的には5月23日以降の株価下落トレンドの中で起きた日本独自の下げである。
　それに、5月22日までのバブル的上昇期においては、前日にNY株価が下落していても東京株価が上昇することが何回かあったのである。

　明4日以降の東京市場の株価は、続落の可能性がある一方で、いったん回復に転ずる可能性もなしとしない。しかし、とにかく、黒田バブルはほぼ完全にはじけたのだ。今後、株価が回復する場合でも、最近までのようなブームの再現はないであろう。
　市場にも、その点を冷静に見てとる意見がある。ミョウジョウ･アセット･マネジメントの菊池真代表取締役は､足元の相場は「調整局面というよりは下落相場の始まりと見ている」として、「ここまで下げが拡大すると、高値水準で日本株を買った投資家の戻り待ち売り（株価の戻りすなわち反騰を待って持ち株を売り抜けることー引用者の加筆）が上値を抑えるため、『アベノミクスを背景とした日本株市場の祭は終わった』との認識を示した」（Bloomberg､3日）。

　それにしても、昨年までの円高や､昨年末以降の円安や株高を､いつもその日の大ニュースとして伝えてきたNHK・TVが、3日午後7時のユースでは同日の株価大幅安を5番目か6番目のニュースとして極めて地味に報道していたのには驚いた。これは、“株価大幅下落のニュースを派手に伝えると民心を不安に陥れるのでは”、という考慮から意図的に控えたためか？あるいは政府･日銀に遠慮したためか？（終り）

東京株価なお下降傾向に

　東京株式市場の日経平均株価は､31日には185.51ﾎﾟｲﾝﾄ、1.37％反発したが、30日の下落幅737.43ﾎﾟｲﾝﾄに比べてはなはだ小幅のものだった。この状況から、当「診断録」が前号（5月29日号）で述べた、「（23日の）暴落後の東京株式の反発力は極めて弱く、相場の低迷ぶりは予想以上」という特徴付けは31日においてもそのまま有効だと考える。

　ここで、先週23日（木）以後の日々の日経平均の動きを整理してみよう。それは、☆23日：1143.28ﾎﾟｲﾝﾄ下落、☆24日（金）:128.80ﾎﾟｲﾝﾄ上昇、☆27日（月）469.80ﾎﾟｲﾝﾄ下落、☆28日（火）及び29日（水）：169.33ﾎﾟｲﾝﾄ及び14.48ﾎﾟｲﾝﾄ上昇、☆30日（木）:737.43ﾎﾟｲﾝﾄ下落、☆31日（金）:185.51ﾎﾟｲﾝﾄ上昇という推移であった。
　以上は、それぞれの大幅下落の後、翌日あるいは翌2日間に小幅の回復が続くという過程である。これを22日からの各日終値の推移（15627.26，14483.98，14612.45，14142.65，14311.98，14326.46，13589.03，13774.54）の折れ線グラフに書くとハッキリするように、この間の株価は、上下を繰り返しながら、下降の「トレンド」をたどって来たのである。したがって、暴落後の東京株価についてはまだ「底入れ」を確認できない、ということになる。

　底入れが確認されるためには、週明け6月3日（月）以後において、5月23日からの「大幅下落→小幅回復」という動きとは逆の、「大幅上昇→小幅下落」というサイクル､あるいはほぼ連続の上昇の過程が到来しなければならない。　しかし、5月31日の株価は、10時に13916.56ﾎﾟｲﾝﾄ、前日終値比で327.53ﾎﾟｲﾝﾄ、2.4％の上昇を記録していたのに、終値では185.51ﾎﾟｲﾝﾄ、1.37％の上昇に先細りしたことに示されるように、株価の「戻り」（反転上昇）を待っての「売り」が予想以上に多いことがわかる。
　こうした売りを､マスコミはしばしば「利益確定の売り」と表現する（例えば日経、31日夕刊）が、実際の売りの中には、これまでの暴落による損失をわずかでも埋めた上での売り（損切り）が含まれているのである。
　株価の底入れのためには、こうした「売り」が減り、他方で底入れ期待の「買い」が増える必要があることはいうまでもない。

　では底入れ期待の買いが増える条件は何か。5月22日までの上昇相場（注）においては、その主要な動力は「円安」であった。しかし、いまや従来のような円安の進展は可能性が小さいし、逆に円安が顕著に進むとすれば、それはむしろ“悪い円安”（日本の国際収支のいっそうの悪化や日本国債の売りの増大などによる）の場合である。後者の場合には､その影響で株価は下落するだろう。

　（注）5月22日の高値にいたる今回の株式市場のブームは、2012年11月13日の日経平均8661.05ﾎﾟｲﾝﾄを直前の底値として始まり、上記の高値まで6966.21ﾎﾟｲﾝﾄ、80.43％の上昇をしたわけで、5月23日以降30日までの下げで､この上昇幅の29.26％すなわち約3割に当たる2038.23ﾎﾟｲﾝﾄが消えたことになる。

　したがって、今後に株価が傾向として回復するためには、実体景気の回復に加え、日本経済の長期にわたる成長の展望が開かれること､及び国際経済環境の改善が必要である。それには、国内的には、金融政策を中心としてバブル的な円安･株高を演出することに熱中してきた従来の安倍政権の成長戦略が転換されなければならないことは言うまでもない。（終り）

　

東京株式低迷 予想以上

　東京株式市場では23日（木）の暴落（日経平均1143.28ﾎﾟｲﾝﾄ､7.3％下落）の後、週明け27日（月）にも大幅下落（469.80ﾎﾟｲﾝﾄ、3.2％の下落）を記録し、この両日の合計下げ幅は1613.08ﾎﾟｲﾝﾄに達した。
　これに対して、日経平均は24日（金）には128.47ﾎﾟｲﾝﾄ、28日（火）には169.33ﾎﾟｲﾝﾄ戻したものの、この合計の上げ幅297.8ﾎﾟｲﾝﾄは23，27日の合計下げ幅の1.85％に過ぎなかったし、29日（水）に至ってはわずか14.48ﾎﾟｲﾝﾄの上げにとどまった（この上げを加えた暴落後の合計上昇幅は312.28ﾎﾟｲﾝﾄで､上記下げ幅の1.94％に止まる）。
　とくに29日は、前日の欧州市場やNY市場で株価が上昇し、ドル/円の為替相場も東京株式市場オープン直前には102.50円の円安（株式関係者お好みの）だったため、オープン直後には日経平均は14512.28ﾎﾟｲﾝﾄと前日終値比で200.3ﾎﾟｲﾝﾄ上昇していたのだが、終値は14.48ﾎﾟｲﾝﾄ高と完全な尻すぼみになってしまったのである。　
　端的に言って、暴落後の東京株式の反発力は極めて弱く、相場の低迷ぶりは予想以上である。

　このような相場の推移は、前週の株価急落にショックを受けた投資家が、株価が戻るのを待って売り逃げようとしている状態を暗示している。すなわち、“株価急落はこれまでの急ピッチの上昇の一時的修正に過ぎない”と見る強気筋の買いに対し、急落のショックから売り逃げようとする弱気筋が拮抗ないし上回る勢いにあるということのようだ。この意味で、“アベノミクス”に煽られた株式投資ブームはひとまず去ったと言えるだろう。
　株式市場関係者には、「日本株に関しては､経済のファンダメンタルズや企業業績が変わったわけではないとして､長期では海外投資家の日本株買いが期待できるとの見方も多い」（ロイター、27日）という。しかしそう言うのなら、これまで経済のファンダメンタルズなどがとくに変わったわけではないのに､ほとんどアベノミクスへの期待と円安だけで株価が不相応に急上昇したのだから、そのような幻想に支えられた株高が反落するのは当然、という理屈にもなるはずだ。

　今回の株価の屈折に大きな影響を与えたのは長期金利の急上昇で（当「診断録」5月24日号参照）、長期金利の指標となる10年物国債の利回りは28日には終値が0.905％と0.9％台乗せを記録、29日には0.935％に達した。この利回りは､黒田新日銀総裁がその大金融緩和策を発表した4月4日には0.455％へ低下していたのである（「診断録」5月18日号）。
　黒田日銀の金融大緩和によるデフレ脱却戦略の第一の狙いは、長期金利の低下を促して民間の投資や住宅取得を刺激することにあったから、その金利が上昇しているのは大誤算である。さすがに黒田氏もその誤算を認めざるを得なくなったようで、26日に行われた金融学会大会での講演では次のように述べている。

　
　「仮に金利がこれくらい上昇したとしても、経済･物価情勢の改善を伴うものであれば､貸出の増加や利鞘の改善、株価の上昇などにより金融機関の収益にプラスの影響が及ぶため､金融システムが不安定化する懸念は大きくないと考えています」。
　「一方、経済状況が改善しない中で財政懸念が強まることを背景に金利が上昇する場合は、…金融機関には債券評価損という負の影響が出て来ることとなります」。
　「財政の持続性に対する懸念を生じさせないためにも、政府における財政構造改革に向けた取り組みを着実に進展させていくことが重要です」（以上、日銀のホームページによる）。

　すなわち黒田総裁は、最近の長期金利の上昇が好ましくないもの（悪い金利上昇）であることを認め、その原因を除去するよう今さらのように政府に注文を付けたのである。それでも同総裁は､長期金利上昇がデフレ脱却への安倍･黒田戦略を脅かしていることを認めていない。
　また同総裁は、最近の株価の急上昇や直近におけるその急落を意識して次のように述べている。「様々な指標や金融機関行動を見る限り、現時点では､資産市場（株式市場などー引用者の加筆）や金融機関行動において､過度な期待の強気化を示す動きは見られていないと考えています」（同上）と。つまり、最近までの株価の急上昇を「過度な期待の強気化を示す動き」とは見ていないし、その株価の急落も「過度な期待の強気化」の反動とは見ていないのである。

　とにかく、最近の黒田総裁の発言には自己弁護に過ぎないと思われるものが多く、市場からも日銀総裁としての信頼を失い始めているようだ。
暴落後の株式市場の低迷には、そうした“黒田幻想の陰り”も影響していると言えるかも知れない。（終り）
　

株暴落 安倍･黒田路線へ一撃

　すでにテレビ･新聞が大きく報道しているように､23日の東京株式･日経平均株価は1143.28ﾎﾟｲﾝﾄ、7.32％の暴落となった。この下げ幅は、「東日本大震災後に福島第一原発事故の状況が危機的となった2011年3月15日の1015円安を上回る」（msn産経ニュース、23日）もので、「ITバブルが崩壊した2000年4月17日（1426円）以来、13年1ヵ月ぶり､史上11位の大きさ」（讀賣、24日）だった。
　東京市場での株価暴落はアジア、ヨーロッパ、米国の株式相場にも影響を与えたが、各市場での株価下落率は、香港ハンセン指数は2.54％、ロンドンFTSEは2.09％、ドイツDAXは2.09％、NYダウは0.08％などで東京ほどではなく、今回の株暴落がかなりの程度に日本に特有の現象だったことを示している。

　この暴落の原因は､端的に言えば、最近の株高が放漫金融の下での円安と「アベノミクス」をはやしただけの、実態経済の改善を伴わない（あったとすれば輸出企業の円安差益ぐらい）根拠の薄いもの、すなわちバブル（泡）であったことにある。その意味で、いずれは反動が来る（バブルははじける）べきものであった。もっとも、今回の暴落でバブルが完全にはじけ切ったとも言えない。
　しかし、バブルがはじけるとしても、そのきっかけとなる事象がかならずある。それは今回は金利の上昇であった。実態経済に大きな影響力を持つ長期金利の指標となる10年国債の利回りは、23日には一時1％に上昇した。たまたま22日に米国の中央銀行であるFed（連邦準備銀行）のバーナンキ理事会議長が､米国の景気回復がより確かになれば､現在のような金融緩和政策を縮小することがあると語ったことが日本の債券市場に影響を与えたことも事実だが、日本ではその以前から金利は上昇傾向を示していた（当「診断録」5月18日号参照）。

　
　そもそも“アベノミクス”の中核をなす安倍･黒田（日銀新総裁）の金融緩和路線は、金融市場に巨大な資金を安くすなわち低利で供給し、そうした低利資金が企業の設備投資や家計の住宅取得を容易にすることにより、実態経済の需要を回復してデフレ脱却を可能にするというものであるから、その金利が上昇することは安倍･黒田路線の機能不全を示すことになる
　長期国債の利回り（金利）が上昇する（その逆数である国債相場は下落する）のは、金融機関が国債を売っている（手放している）ため（「診断録」同上）であり、それは金融機関が国債相場の先行きと、その相場を支えようとする日銀の政策効果に不信を抱いていることを意味する。

　こうした不信はどこから来るか。私はそれは、財政拡大と金融緩和だけで財政再建に意を用いない（少なくともこれまでは）､そして円安とそれによる株高に安住しているアベノミクスに由来すると見る。　
　そもそも円安（行き過ぎた円高の是正の範囲を超えた）は、輸出企業に為替差益と対外競争力（輸出価格引き下げによる）を付与するが、総合的に日本の通貨「円」の価値下落を意味するものであるから、その円の価値が下落する時に、円を代表する国債を持ち続けることに不安を抱くのは当然であろう。
　ところが安倍政権や株式市場関係者は、円安をひたすら歓迎するという愚行を演じてきたのである（いまもそれを止めない）。

　このような倒錯した経済政策が破綻を示すのは当然で、23日の株価暴落はそのことを示す現象の第1弾である。（終り）