日露夫婦の子育て日記

北海道に住む日本人とロシア人の国際カップルによる子育ての記録、etc.

健康と医療

[ リスト | 詳細 ]

記事検索
検索

全4ページ

[1] [2] [3] [4]

[ 次のページ ]

シッコ


シッコと言っても、息子のオシッコの話ではない。
あの社会派監督、マイケル・ムーア氏の最新作、シッコ(SiCKO)を観てきたという話。

これは、アメリカの医療制度の現状を告発するドキュメンタリー映画である。
米国には、貧困者や高齢者向けを除いて公的健康保険制度がない。
だから、普通の人は保険会社と医療保険契約を結ぶことになるわけだが、保険会社は営利企業であるので、とにかくいろんな屁理屈を使って医療費の支払いを拒否してくる。
医療保険に入っているにもかかわらず、治療が受けられず命を落とす人も多い。
持病がある人とか、太りすぎの人なんかは、超高額の保険料を求められ、実質的に保険への加入を拒否される。
医療費を払えない患者を抱えた病院は、タクシーを雇って病人を路上に捨てる。
一方、保険会社の重役は、自社株の売却で巨額の利益を上げ、超リッチな生活を楽しむ。
とにかくすごい。

これは私も全く知らなかったのだが、9.11同時テロのとき、現場で救出活動を行った消防士の多くが、今もぜんそくなどさまざまな後遺症に苦しんでいる。
そして、彼らのほとんどが、国家による補償を全く拒否されて、病と医療費の支出という二重の苦しみを背負っているのだ。
ムーア監督、そんな彼らを連れて、「敵国」キューバに乗り込む。
そこで彼らを待ち受けていたものは・・・。
あとは見てのお楽しみにしましょう。

お堅いドキュメンタリーのはずなのだが、ムーア監督一流のユーモアのおかげで、暗いところがなく、観ている観客は泣き笑いである。

この映画が突きつける問題は、米国だけのものではない。
日本でも、今後医療制度の「改革」が進みそうである。
米国を唯一のお手本として「改革」を続ける日本の、将来の姿かもしれない。
そういう意味で、我々日本人こそ、しっかりと見ておきたい映画だと思うのである。
日本の郵便貯金を手中に収めつつある国際資本の次なるターゲットは、日本の医療産業だというのだから・・・。

シッコ(SiCKO)
http://sicko.gyao.jp/
(現在は大都市のみで公開中ですが、10月以降は地方都市でも公開されます。)


(表題の事実、私は今まで全く知りませんでした。
お恥ずかしい・・・。)

以下は、CNNの2005年10月31日付英文記事を誰かが日本語訳したものである。

「鳥インフルエンザ大流行の予測は世界の人々をパニックに陥れているが、ギリアド・サイエンシズ社の株を所有するラムズフェルド国防長官やその他政界関係者にとっては朗報だ。

 カリフォルニア州に本拠を構えるバイオテック企業ギリアド社は、インフルエンザ治療薬として現在世界中から注目されている『タミフル』の特許を所有している。

 1997年からブッシュ政権入閣までの2001年の間、ラムズフェルド国防長官はギリアド社の会長を務めており、現在でも同社の株を保有しているが、その評価額は500万ドルから2,500万ドルの間であることが、ラムズフェルド氏自身による連邦資産公開申告書で明らかになった。

 申告書ではラムズフェルド氏が所有する株数の詳細は明らかになっていないが、過去6ヶ月間における鳥インフルエンザ大流行の懸念とタミフル争奪戦の予測により、ギリアド社の株価は35ドルから47ドルに急騰。これにより、すでにブッシュ政権内で最高額の資産を持つ国防長官は、少なくとも100万ドル以上資産を増やしたことになる。

 スイスの医薬品大手ロシェ社が製造販売しているタミフル(ギリアド社は販売額の10%のロイヤリティーを受け取っている)で利益を得た政界有力者はラムズフェルドだけではない。

 ジョージ・シュルツ元国務長官はギリアド社役員として、2005年度に入ってから同社の株700万ドル分を売却している。

 他にも、前カリフォルニア州知事の妻ピート・ウィルソンがギリアド社の役員に就任している。

 「政界とこれほど繋がりの深いバイオ企業は他に類を見ない」サンフランシスコのシンク・イクイティ・パートナーズ社アナリストのアンドリュー・マクドナルド氏は評している。

 さらに重要なことは、合衆国政府が世界最大のタミフル購入者であるという事実だ。今年7月には、米国防総省は兵士への配給用に、5,800万ドル分のタミフルを注文しており、議会も数十億ドル分の購入を検討中である。2005年度におけるロシェ社のタミフル売り上げ予測額はおよそ10億ドルで、前年度は2億5,800万ドルであった。

以下略」

以上、
http://eritokyo.jp/independent/nagano-pref/aoyama-col6015.html
より抜粋。

記事原文はこちら。なくなってしまうと困るので、念のため一番下にコピーしておく。
http://money.cnn.com/2005/10/31/news/newsmakers/fortune_rumsfeld/


このタミフルを世界でもっともたくさん購入しているのは、米国とその属国日本である。
両国では、新型の鳥インフルエンザ対策として、膨大なタミフルが備蓄されている。
だが、果たしてタミフルは新型インフルエンザに有効と言えるのだろうか?
実際に試してみた臨床例があるのか?

ある専門家によれば、新型インフルエンザは潜伏期間が長いから、発症してからタミフルを飲んでも既に手遅れである可能性が高いのだという。

参考:
http://straydog.way-nifty.com/yamaokashunsuke/2005/11/post_1655.html
http://hikokusaijin.seesaa.net/article/9699860.html

だとすれば、タミフル備蓄のための何百億円もの出費が、全く無駄だったことになってしまう。
タミフルは、やはり国際資本が仕組んだ壮大なペテンなのか?

「そもそも、タミフルは平均8日続く症状を1日早目に回復させる程度の効果しかない。だから、世界ではそれほどこの薬は使用されていません。ところが、わが国は例年のインフルエンザの症状緩和に多くの方が使用しており、世界のタミフルの実に8割も消費しているんです。その結果、すでにタミフルに耐性を持った(=効果がない)ウイルスが出現しているとの報告もあるんですよ」
「」内
http://straydog.way-nifty.com/yamaokashunsuke/2005/11/post_1655.html
より抜粋


小悪人や中悪人はやがて捕まって、刑務所に入ることが多い。
だが世界を操る巨悪は、決して捕まることがないのだ。


Rumsfeld's growing stake in Tamiflu

Defense Secretary, ex-chairman of flu treatment rights holder, sees portfolio value growing.

October 31, 2005: 10:55 AM EST
By Nelson D. Schwartz, Fortune senior writer


NEW YORK (Fortune) - The prospect of a bird flu outbreak may be panicking people around the globe, but it's proving to be very good news for Defense Secretary Donald Rumsfeld and other politically connected investors in Gilead Sciences, the California biotech company that owns the rights to Tamiflu, the influenza remedy that's now the most-sought after drug in the world.

Rumsfeld served as Gilead (Research)'s chairman from 1997 until he joined the Bush administration in 2001, and he still holds a Gilead stake valued at between $5 million and $25 million, according to federal financial disclosures filed by Rumsfeld.

The forms don't reveal the exact number of shares Rumsfeld owns, but in the past six months fears of a pandemic and the ensuing scramble for Tamiflu have sent Gilead's stock from $35 to $47. That's made the Pentagon chief, already one of the wealthiest members of the Bush cabinet, at least $1 million richer.

Rumsfeld isn't the only political heavyweight benefiting from demand for Tamiflu, which is manufactured and marketed by Swiss pharma giant Roche. (Gilead receives a royalty from Roche equaling about 10% of sales.) Former Secretary of State George Shultz, who is on Gilead's board, has sold more than $7 million worth of Gilead since the beginning of 2005.

Another board member is the wife of former California Gov. Pete Wilson.

"I don't know of any biotech company that's so politically well-connected," says analyst Andrew McDonald of Think Equity Partners in San Francisco.

What's more, the federal government is emerging as one of the world's biggest customers for Tamiflu. In July, the Pentagon ordered $58 million worth of the treatment for U.S. troops around the world, and Congress is considering a multi-billion dollar purchase. Roche expects 2005 sales for Tamiflu to be about $1 billion, compared with $258 million in 2004.

Rumsfeld recused himself from any decisions involving Gilead when he left Gilead and became Secretary of Defense in early 2001. And late last month, notes a senior Pentagon official, Rumsfeld went even further and had the Pentagon's general counsel issue additional instructions outlining what he could and could not be involved in if there were an avian flu pandemic and the Pentagon had to respond.

As the flu issue heated up early this year, according to the Pentagon official, Rumsfeld considered unloading his entire Gilead stake and sought the advice of the Department of Justice, the SEC and the federal Office of Government Ethics.

Those agencies didn't offer an opinion so Rumsfeld consulted a private securities lawyer, who advised him that it was safer to hold on to the stock and be quite public about his recusal rather than sell and run the risk of being accused of trading on insider information,


治療薬「タミフル」、10代の服用制限 厚労省指示


 厚生労働省は21日未明、インフルエンザ治療薬「タミフル」服用後、自宅の2階から転落する事故が新たに2件発生したとして、輸入販売元の「中外製薬」(本社・東京)に対し、添付文書の警告欄に「10歳以上の未成年の患者に、原則として使用を差し控えること」を書き加え、医療関係者に緊急安全性情報を出して注意喚起するよう指示したと発表した。事実上、10歳代の使用をほぼ制限する措置となる。
 厚労省は21日午前零時から、同省で緊急の記者会見を開いた。中外製薬幹部も同席した。

 説明によると、2件の異常行動は20日、同省に報告された。12歳の男児が2月7日、37・8度の発熱があり、医療機関でインフルエンザB型と診断された。昼と夜にタミフルを飲み、8日午前2時ごろ、素足で外に出て、近くの駐車場へ走り出した。父親が家に入れたが、2階の窓から飛び降り、右ひざを骨折した。入院後、独り言や、突然笑い出すなどの症状がみられたという。

 別の12歳の男児は3月18日に発熱。19日、インフルエンザB型と診断され、2度タミフルを服用、同午後11時半ごろ、家で就寝したが、約30分後に突然2階に駆け上がり、母親に連れ戻された。その後もう一度2階に上がり、家族が追いかけたが間に合わず、ベランダから飛び降りた。右足のかかとを骨折した。
 いずれも、命には別条がないものの、本人に飛び降りた時のはっきりした記憶はないという。

 同省は使用制限のほかに、自宅にいる際には「少なくとも2日間、保護者は未成年者が1人にならない配慮することについて患者・家族に説明する」とも加える。
 医師ら向けの緊急安全性情報の配布を厚労省が指示するのは04年3月以来。中外製薬の上野幹夫副社長は「指導にもとづき速やかに実行したい。今週中にはタミフルの納入先に周知徹底したい」と話した。

http://www.asahi.com/health/news/TKY200703200508.html
より転載


タミフル研究班教授に寄付金1千万円、岡山大教授にも


 横田俊平・横浜市立大学教授は13日、同大小児科の講座が01年度から6年間で、インフルエンザ治療薬「タミフル」の輸入販売元の中外製薬(東京)から計1千万円の奨学寄付金を受けていたと発表した。横田教授は、タミフルの服用と異常行動の関連性を調べている厚生労働省研究班の主任研究者。また同社が03、04、06年度、同研究班員の森島恒雄・岡山大学教授の小児科教室にも同大学を通じ計600万円を寄付していたこともわかった。

 横田教授は、週刊誌や新聞などで、タミフル服用と異常行動の因果関係について「発生頻度は服用の有無で大きな差はない」との結果を出した研究班の結果と、寄付金とを関連づける報道があったため、厚労省で会見。同教授と横浜市立大の説明では、小児科は同期間に計4860万円の寄付金を受け、うち1千万円が中外製薬からだった。

http://www.asahi.com/health/news/OSK200703140032.html
より転載


寄付金問題の教授、班除外を…タミフル被害者らが要望


 インフルエンザ治療薬「タミフル」と異常行動死の因果関係を調べている厚生労働省研究班主任研究者の横田俊平・横浜市立大教授の講座(研究部門)が、タミフルの輸入販売元「中外製薬」(東京都中央区)から寄付金を受けていた問題で、「薬害タミフル脳症被害者の会」と「薬害オンブズパースン会議」などは19日、厚労省に対し、横田教授らを研究班から外すよう要望した。

 被害者の会は、要望書で「大金を渡しながら、企業が何も期待しないはずはない。資金提供で、研究がゆがめられてはならない」と主張。横田教授と、中外製薬から寄付を受けた他の班員についても研究班から除外するよう求めている。
 中外製薬からは、横田教授の講座あてに、計1000万円が寄付されていた。

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20070319i314.htm
より転載


タミフル被害者が要請書 − 厚労省研究班班長は辞任を


薬害タミフル脳症被害者の会(軒端晴彦代表)、薬害オンブズパースン会議などは十九日、中外製薬から多額の資金供応を受けていた厚生労働省研究班班長と班員を研究班から外すよう厚生労働大臣に対し文書で要請しました。

 また、班員全員の中外製薬との資金提供の有無や、株取得など経済的関係の調査と公表、医師と製薬企業との経済的関係について厳格な規制措置を導入することなども要請しました。

 このほか、タミフル服用後は厳重な観察が必要であることについて、「緊急安全情報」を出して注意を喚起すること、添付文書を改訂して警告欄に内容を記載するよう指導すること、中学生・高校生の異常行動など個別具体例の内容と死亡例について公表することを要求しています。

 二歳九カ月の息子を亡くした男性被害者は記者会見で、「医師に処方されたタミフルを飲ませた後『頭が痛い』と布団の上を泣きながら狂ったようにゴロゴロ転がった。三時間近くで息子は冷たくなり救急車の中で何も反応しなくなった。息子と同じ目に遭う人が無くなるようにしてほしい」と訴えました。

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik07/2007-03-20/2007032015_02_0.html
より転載



タミフル販売元中外薬に天下り・新薬担当の厚労省元課長


 新薬の承認などを手掛けていた厚生労働省の元課長が昨年3月、インフルエンザ治療薬「タミフル」製造販売元の中外製薬(東京)に天下っていたことが20日、分かった。同日の参院厚生労働委員会で小池晃議員(共産)が明らかにした。

 タミフルをめぐっては、異常行動との因果関係について否定的な調査結果をまとめた同省研究班の主任研究者が、自分の大学講座に同社から寄付を受けていたことが明らかになったばかり。

 柳沢伯夫厚労相は「(天下りは)法律的に問題はなく、薬事行政がゆがめられることはないと考えている」と答弁した。

http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20070321STXKC078620032007.html
より転載



タミフルに関しては以前の記事にも書いたが、既に多くの人が副作用で死亡したり、危険な目に遭ったりしている。
http://www.tamiflu89.sakura.ne.jp/cgi/genzyou/c_note.cgi
(薬害タミフル被害者の会)
このサイトでは、タミフルで最愛の子供や家族を失った人たちの文章が紹介されている。
その悲痛さに接して、言葉も出ない。

厚生労働省は因果関係を認めていないが、同省と製薬会社の癒着構造を考えれば、全く当てにならない。
だいたい、タミフルの製薬会社から金をもらっている教授の調査に、いったいどんな公正さが期待できるというのか。

国際的に見れば、日本でのタミフル使用量はなんと世界の80%を占めるそうで、「風邪を引いたらタミフル」と濫用されている事がわかる。
インフルエンザはもともと寝ていれば自然に治る病気であり、子供にまでタミフルを処方する必要性は全くない。
タミフルが必要なのは、仕事が忙しいなどやむを得ない理由で早く治癒することが必要な大人だけだ。

日本の医療システムは、製薬会社や医療機器メーカーが儲かる仕組になっている。
医師は処方箋を書かなければやっていけないので、いらない薬をどんどん処方する。
お陰で健康保険は破綻寸前だが、製薬会社はかつてない利益を上げて潤っている。
健康保険という、いわば国民の財産から、製薬会社への「富の移転」が合法的に行われているのだ。

このタミフルを日本で販売しているのは中外製薬だが、製造元はロシュ(Roche)というスイスの巨大製薬会社である。
これは、日本から国際資本への巨大な「富の移転」であるとも言える。

一方、医療の現場では多くの医師が過労で死亡し、田舎では産婦人科医が不足して、安心して子供を生むことさえ出来ない。
この不条理を解決するには、診療報酬の引き上げと、薬価の引き下げを同時に進めるしかない。
第一選択としてジェネリック薬の使用を義務付ける、安価な輸入ジェネリック薬の使用を認めるなど、抜本的な医療制度の改革が必要だろう。

だが残念ながら、製薬会社と癒着した日本のお役所に、このような抜本的改革を進める意思など全く期待できない。
医療制度の崩壊は今後も進んでいくだろう。
では、我々庶民に可能な自衛策な何か?
自分の健康は自分で守ること、そしてタミフルや高価な抗がん剤など、彼らのトリックに引っかからないこと。
あとは神様に幸運を祈ることである。

薬害タミフル脳症被害者の会
http://www.tamiflu89.sakura.ne.jp/index.htm

開く トラックバック(1)

納豆ブーム


海外の方はご存じないかもしれないが、今日本は時ならぬ納豆ブームの渦中にある。
フジテレビ系列の番組で、納豆はダイエットに効くと放送したのがきっかけで、急に納豆人気が沸騰したらしく、品切れ続出とのことである。
昨日いつものスーパーに買い物に行った妻の話では、いつも10種類近くある納豆が、昨日は3種類しかなかったとのこと。
それでもちゃんと買えたのだから、ラッキーだった。
我が家では納豆は必需品であるから、なくなったら大変、全くいい迷惑である。

思い起こせば、同じようなブームがこれまでに何度もあった。
ココア、スキムミルク、赤ワイン等が記憶に新しいが、いつも一過性だった。
何と軽薄な話だろう。

確かに変な食品でダイエットするよりは、納豆を食べるのが100倍もいいだろうが、そもそもなぜ体重が増えるかと言えば、使うカロリーよりも食べるカロリーのほうが多いからである。
その辺の根本的なところを直さないで、ひとつの食品に頼って体重を減らそうとするのは、一時しのぎのものでしかない。
変なダイエットなどせずとも、毎日納豆や、食物繊維が豊富でカロリーが低い野菜の煮付けなどを食べていれば、誰でも体重が減るだろう。
別に今更騒ぎ立てる内容ではない。

番組では納豆の揚げ物のレシピも紹介されていたそうだが、普通の植物油で揚げるなら、トランス脂肪酸を多く摂取してしまうことになり、決して健康的な食事とはいえなくなってしまう。

今回はたまたま納豆だったから実害はないだろうが、一事が万事である。
小泉政権以来、マスコミやインターネットを利用した政府による情報操作、世論操作が激しい。
こういう軽薄な番組に踊らされる国民性だから、政府にうまいこと利用されてしまうのだ。
(下の記事、<「納豆」と「マーケティング」と「情報操作」>を参照)


納豆がスーパーから消えた!
http://www.janjan.jp/living/0701/0701137987/1.php

もう、頭にきた。納豆ダイエット!
http://blogs.itmedia.co.jp/daitaian/2007/01/post_996b.html

フジ系列 『発掘!あるある大辞典II』、放映前に内容が大手に漏洩(上)
http://news.livedoor.com/article/detail/2977621/

「納豆」と「マーケティング」と「情報操作」
http://news.livedoor.com/article/detail/2978108/

全4ページ

[1] [2] [3] [4]

[ 次のページ ]


.
sar*t*v8
sar*t*v8
男性 / 非公開
人気度
Yahoo!ブログヘルプ - ブログ人気度について
1 2
3 4 5 6 7 8 9
10 11 12 13 14 15 16
17 18 19 20 21 22 23
24 25 26 27 28 29 30

過去の記事一覧

よしもとブログランキング

もっと見る

[PR]お得情報

いまならもらえる!ウィスパーうすさら
薄いしモレを防ぐ尿ケアパッド
話題の新製品を10,000名様にプレゼント
いまならもらえる!ウィスパーWガード
薄いしモレを防ぐパンティライナー
話題の新製品を10,000名様にプレゼント
ふるさと納税サイト『さとふる』
お米、お肉などの好きなお礼品を選べる
毎日人気ランキング更新中!
ふるさと納税サイト『さとふる』
11/30まで5周年記念キャンペーン中!
Amazonギフト券1000円分当たる!

その他のキャンペーン


プライバシー -  利用規約 -  メディアステートメント -  ガイドライン -  順守事項 -  ご意見・ご要望 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2019 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.

みんなの更新記事