（確定版）を発表した。 花芽がつく昨夏の日照時間が全国的に短かったことから、 「平年並みから平年の２０％程度」という。 花粉症の人には少しは過ごしやすい春になりそうだ。 地域別の飛散量では、▽北海道・東北北部は平年並み ▽東北南部は平年の５０％ ▽関東甲信越は２０〜３０％ ▽北陸・東海は３０〜５０％ ▽近畿は４０〜７０％ ▽中国・四国は６０〜９０％ ▽九州は平年並みかやや少ない、 と予測している。 花粉の飛散が始まる時期は、昨秋以降、 気温が高めに推移してスギ雄花の「休眠」が 遅れているため、平年並みかやや遅れるという。 四国の太平洋側や九州の北西部など、早い地域では
２月１０日ごろから飛散が始まる見込み。 |
花粉症専科・オマケ
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花粉から放出される原因物質まで吸着する。 価格は473円（3枚入り）。 花粉症のアレルギーは、花粉そのものではなく、 花粉の殻が破裂して放出される花粉アレルゲンに よって引き起こされる。 花粉立入禁止マスクは、まず花粉を99.9％まで ブロックして、さらに新開発の「3D吸着フィルター」で、 マスクを通り抜けた花粉アレルゲンをからめとる仕組み。 3D吸着フィルターは、3次元構造で、理論計算値で 畳4枚分の表面積に相当する吸着容量を持つという。 特許出願中。 全国のドラッグストア、コンビニエンスストア、 スーパーなどで販売する。 問い合わせ先 ： 明治製菓 くすり相談室 電話03-3273-3474 |
（主任研究者＝岡本美孝・千葉大教授）による調査でわかった。 公的研究でも裏付けられた形だ。岡本さんは「食品だと安価かつ 安全に摂取できる利点がある。ただ、薬ではないので、短期間で 大きな効果は期待できないようだ」と話している。 昨年１１月から今年４月にかけて、花粉症を含むアレルギー性鼻炎の 患者８９人を無作為に２グループに分け、４４人には特定の乳酸菌粉末 ５０ミリグラムが含まれる食品を、４５人には入っていない食品を、 それぞれ毎日摂取させた。１日あたり、市販のヨーグルトだと １００グラム程度にあたる。 摂取した半年間、くしゃみや鼻水、鼻づまりの頻度、 日常生活への支障の度合いなどを日記につけてもらい、 症状なしから最重症までの５段階で点数化し、 血液検査も実施して両者を比べた。 その結果、鼻水と鼻づまりの症状で、乳酸菌を摂取しな かったグループは花粉飛散期に悪化していったが、 摂取したグループではあまり変化がなく、最大で１段階 ほど症状に差が出た時期があった。 ダニによる通年性アレルギー性鼻炎も、摂取グループの方が医師の診断で改善傾向があった。 研究に用いたのは死んだ乳酸菌。前年の研究では生きた乳酸菌を使ったが効果は表れなかったという。
その差がなぜ出たのか、仕組みは不明だ。 岡本さんは「来季も調査し、長期間摂取することで 体質に何らかの変化が生じるか、その作用を検証したい」と話している。
花粉症予防は食材から・�� |
スギ・ヒノキの花芽観測などによって来春の花粉の 飛散量を予測していますが、（財）日本気象協会が このほど発表した花粉予測によると、平成19年春の スギ・ヒノキ花粉の飛散量は、全国的に例年 （過去10年の平均）よりは少ないが、今春に比べると、 東日本や東北では多くなる見込みです。 春のスギ・ヒノキ花粉の飛散量は特に前年の夏の気象条件の 影響を強く受けます。暑い日が続き日照時間が多いと花粉が 成長し花粉量が増加しますが、冷夏の場合は逆に花粉量は 夏の気象条件に加えて、スギ・ヒノキの花芽を実際に 定点観測して、花粉飛散量や飛散の開始時期などを 予測しています。 今年の夏は、花粉の量に最も影響を与える7月の日射量や 日射時間が全国的に少なく、平成19年春の花粉飛散量は 例年に比べて全国的に少なくなると、日本気象協会では 予測しています。 例年だとスギ・ヒノキ花粉が飛び散るのは、九州・四国で 2月上旬〜、中国・関東にかけては2月中旬〜、東北で3月〜、 というのが平均的な傾向です。 スギとヒノキは成長が早く、幹がまっすぐで加工しやすい ことなどから、古くから植えられてきました。戦前戦後も 人工造林が積極的に行われ、スギ・ヒノキの植林面積は 急速に増え、現在では森林面積の28％を占めています。 しかしスギ・ヒノキ花粉症の急増から、林野庁では花粉のもと
となる雄花の量の多い木を伐採したり、広葉樹の植樹、花粉の 少ないスギ品種の開発などに取り組んでいます。 |
電話相談を受け付ける「アレルギー相談センター（仮称）」を新設する。 専門家のいる医療機関の情報や民間療法の効能などアレルギーに詳しい保健師や 看護師が相談員として質問に応じる。 厚労省の０３年の保健福祉動向調査によると、目や鼻、皮膚など何らかのアレルギー症状を感じた 人は３５．９％。このうち、医療機関でアレルギーと診断された人は、全体の１４．７％にのぼる。 一方、日本アレルギー学会が認定した専門医は昨年７月現在で約２３００人、人口１０万人あたりでは 約１．６人にすぎない。取り組みには地域差があり、全国一律の相談窓口の必要性が指摘されていた。 |
