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今、参院選で『NHKから国民を守る党が熱い！！』
【NHKをぶっ壊す方法】
（1）NHKふれあいセンター  『0120-1515-1515』に電話 する。（2）支払方法の変更すると伝え、自動引き落としから継続振込に変更するww （3）振込用紙  が送付されてくるので、燃えるゴミに分類して棄てる以上、拡散、転載自由。
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救国のために
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平成31年2月15日、日本維新の会の足立康史議員が衆議院本会議の演説で吠えた。
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「私も他の野党と同様、統計不正について触れざるを得ません。しかしそれは閣僚の罷免を求めるものでもなければ、アベノミクス偽装といったレッテル貼りをするためでもありません。
もちろんありもしない疑惑を安倍総理に擦り付けて、あたかも総理が噓つきであるかのような印象操作をするためでもありません。
むしろ今の国会の中で誰が噓つきかと言えば、それは悪夢の民主党政権の重荷を背負いながら政権運営に力を尽くしてきた政府与党ではなく、共産党と連携しながら『まっとうな政治』とうそぶく、あの面々ではないか」
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そして同日、足立康史議員は予算委員会の質問に立った。
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「野党は選挙のたびに“給付付き税額控除”を掲げてきた。ところが最近、維新以外の野党はそれを言わなくなったのはなぜか？ それはマイナンバーを使うからです。逆に“給付付き税額控除”はマイナンバーをベースに国民の所得と試算をしっかり捕捉をしている中で初めて実現する制度です。
軽減税率などローテクです。今はマイナンバーがある。日本は導入が遅れたために世界に誇れるマイナンバー制度を構築している。マイナンバー制度を利用した給付付き税額控除を導入するのが一番いい。誰もがそう言う。
これに公明党が反対しているが、何か隠したいことがあるんですか？ 所得と試算を捕捉されたら困るんですか？
共産党はよくそう言っている。共産党はマイナンバーに強硬に反対します。体を張っても反対する。これが共産党です。まさか公明党まで同じとは思わなかった。
外国人も入国したら在留カードはやめてマイナンバーを持たせたらいい」
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この日、足立康史議員は立憲民主党、日本共産党、公明党に斬り込んだ。
特にこれらの野党はマイナンバーに反対である。
なぜか？
マイナンバーは社会不正を許さない仕組みだからである。
普通に生活している人にはマイナンバーは便利である。
しかし生活保護の不正受給や脱税、不法滞在の外国人、在日の生活保護不正受給は摘発される。
これら連中の不法・不正がマイナンバーの透明化でバレてしまうので猛反対している。
つまりこれら野党や公明党はそういう連中と結びついているということだ。
足立議員は、これを承知で斬り込んだのである。
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ファーウェイ事件。緊急続報！ 政府がファーウェイの機器を分解して調べたところ、余計な部品が見つかった。 その部品とは、72時間おきに、テキストデータを中国に送る機能になっていた。 つまり、日本政府の情報は3日に一度、自動的に中国に送られていた。ファーウェイは会社丸ごと、「スパイ」だった・・・。 このため、日本政府も「ファーウェイ」と「ＺＴＥ］は排除することにした。
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朝鮮の真実を書くと「朝鮮を罵倒しても日本はよくなりません」というコメントを見る。
しかし朝鮮の真実や戦後朝鮮人が日本人に何をしてきたかを知る、知らないでは全く違う。これは今の時代にも通じることである。
つまり”民族の本質”は変わらないからである。
戦後、「マッカーサー30項目」で戦後朝鮮人がやってきた数々の”蛮行”が消され、当時朝鮮人の”蛮行”を直接見てきた方々の多くが亡くなり、真実が消えてしまい、なかったことになっている。
朝鮮人の真実は学校の教科書でも教えず、マスコミも報じない。
終戦後に朝鮮人がしたことや戦後日本に密航して住み着いている在日のことは日本人全員が知っておかなければいけない。
なぜ拙ブログで朝鮮人を書き続けているかというと、消してはいけない歴史の真実だからである。
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終戦後、北朝鮮に進駐してきたソ連軍に、朝鮮人は強制連行した日本女性をモノのようにソ連兵に差し出して機嫌を取った。
当時、医学部生の石田一郎氏の手記にはこう書いてある。
「北朝鮮で農業を営んでいた老夫婦は年頃の娘二人を連れ、辛苦の末やっと38度線近くの鉄原に着いた。
そこで見たものは日本人の娘達が次々にソ連兵に犯され、次に朝鮮人の保安隊に引き渡されて散々犯された上に虐殺されている光景であった。
折角ここまで連れてきたが最後の二人の娘達も間もなく同じ運命をたどるであろうことを不憫に思い、近くの林の中の松の木にくくって自決させた。これはその遺髪ですと言って私に見せた」
また当時、朝鮮にいて『北鮮の日本人苦難記』を執筆した鎌田正二氏はこのように書いている。
「吉州や瑞川の海岸線に出た人達に対するソ連兵や朝鮮人保安隊の掠奪や横暴は残虐を極めた。
夜中に雨戸を破って侵入してきたソ連兵は17歳になる娘を父親からひったくるように連行。娘は明け方になり無残な姿で、涙も枯れ果てて幽鬼のごとく帰って来た。
朝鮮人がソ連兵を案内したのだった。
部落ごとの朝鮮人保安隊の関所では厳重な身体検査が行われ、お金や着物や米などが取り上げられた。靴の底や女の髪の毛の中からお金を探し出すのは普通。一糸まとわぬ裸にされて取り調べられた若い日本女性もあった。
朝鮮人は赤児の着物まではぎ取って略奪し、あげくの果ては婦人の体を要求した」
韓国が賠償を求める徴用工は嘘だが、この話は真実である。
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オモシロイ統計データがあります。
肺がんが増えているんですね。
しかし肺がんの原因はタバコが大きいと言われていますが、喫煙者は減っているんですね。
これだけ見ると肺がんの原因の大きな部分はタバコだという説は破綻しているように見えます。
まあ、恩師の秦郁彦先生のようなチェーンスモーカーがいまだ元気でいらっしゃるので薄々はそんな気もしていましたが。
で、医学界は困ったので今度は間接喫煙（副流煙）が問題だと言い出しているのでしょうね。（証拠も無いのに・・・・）
秦先生は副流煙説を否定しておられますが、先生も専門外なので正しいかどうか私には解りません。
ＣＴとかＭＲＩだとか検査機器が発達しているので、バンバン見つけちゃうのでしょうね。
まあ、肺がんの場合は早期に発見すればするほど予後も良いのでそれに越したことはありませんが。
喫煙者が減っていても肺がん患者が増えているのは検査機器が発達しているのもあるが、他に考えられるのは・・・・・・まさかこれかな↓
大気汚染が原因。 原発が安全だって事になると都合が悪い奴らが必死に否定してるけどね。
ところで最近は歯科医へ行ってもレントゲン検査でどれほど被曝するのか、影響はどうなのかなんて張り紙がしてあります。
歯医者さんに聞いたらそれでも嫌がる人が結構居るんだって。
科学的に考えられない人なんでしょうね。
そういう人が脱原発猿に退化していくのでしょう。
被曝すると言っても取るに足りないレベルなので、オイラは必要なら受けようと思っています。
公共事業じゃないけどコストベネフィットという考え方をすれば、遥かにベネフィット（利得）が大きいですからね。
放射線で死ななければ何で死んでも構わないという脱原発お猿さんには無理にお勧めしませんよ。
死ぬのはオイラじゃないですから。
お猿さん達はむしろ本望でしょうね。
あれ？飛行機にも乗れないじゃん。被曝するよ死んじゃうよ、〜〜。
また先進医療ではＰＥＴ診断というのもあります。
癌細胞が通常よりも多くのブドウ糖を消費するのを利用して、ブドウ糖に放射性物質を混ぜて点滴で体内に入れます。
少し経って癌細胞に集まったタイミングを見計らって画像として見る事が出来るようになります。
脱原発お猿さん達はまさかやらないよね。
肺がん診断目的のCT検査は受けるべきか、避けるべきか11/4(日) 6:00配信
  ＣＴ検査は肺がんの早期発見には有用なものです（写真はイメージです） Photo:PIXTA
肺がんの診断を目的としたＣＴ検査は、その被ばくの問題から避けるべきという意見と、早期発見のためには積極的に実施すべきだという意見の両方があります。 日本は原子力爆弾による被ばくや原発事故など、深刻な放射線被害を過去に経験してきました。そのような背景がありながら、国民の医療被ばくが他の先進国に比べて多いことがしばしば問題視されます。その主たる原因として、診断を目的としたＣＴ検査の普及が考えられます。そして近年、ＣＴスキャンによる低線量電離放射線による発がんリスクが指摘されています。 一方、肺がんは難治性で、がんの中で死亡率が最大です。では、その早期発見に有用とされるＣＴ検査を、被ばくリスクがあるという理由で、本当に回避すべきなのでしょうか。 ● 肺がんは生存率の低い難治性がん 死亡者数は全てのがんの中でトップ 国立がん研究センターの最新がん統計によると、直近のデータである2016年のがん死亡数は7万3838人と、肺がんが全てのがんの中で最も多くなっています（男女合計）。特に男性では、肺がんの死亡率が目立って高く、人口10万人あたり86.1人で、2位の胃がん49人、大腸がん44.4人と比較して突出している状況です。 同じく、国立がん研究センターの統計によると、一生涯の中で、がんで死亡する確率は男性25％、女性16％で、肺がんに限ると男性は6％、女性は2％。男性は実に17人に1人が肺がんで亡くなる計算です。 がんがどれだけ生命を脅かす存在かを示す主な指標として生存率があります。がんが発見されて治療を受けた後、5年間再発せずに生命が維持されると、多くのがんでは根治したと見なされます。よって、5年生存率（がん以外の死因の影響を除外した5年相対生存率が特に用いられる）が統計上しばしば用いられます。肺がんの5年相対生存率は30％程度、全てのがんの5年相対生存率は70％弱であることを考えると、肺がんは生存率の低い難治性のがんとなります。 肺がんを乗り切るためには、早期発見をすることに尽きるといっていいでしょう。そのためには、胸部Ｘ線検査よりＣＴ検査の方が圧倒的に有用だというのはよく知られているとおりです。では、肺がん検診にＣＴ検査を導入すればいいかというと、話は単純ではありません。ＣＴ検査による放射線被ばくがしばしば問題視されるからです。 一方で、肺がんを早期発見することにより得られる利益が、検査で被る放射線被ばくの不利益よりも圧倒的に大きいという見方もあります。そのため、肺がんを早期発見するためにＣＴ検査をどのように応用すべきかについては、医師の中でも意見が分かれています。 ＣＴ検査による放射線被ばくリスクと 肺がん死亡率への影響
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の2010年のヘルスデータによると、人口100万人あたりのＣＴ台数は、加盟国平均27.3台に対して日本は97.3台とほぼ4倍で、日本はＣＴ機器が非常に普及しています。 また、LANCETに掲載された2004年の論文に、先進国15ヵ国の放射線被ばく量と発がんのリスクに関して報告したものがあり、日本では年間発症するがんの3.2％が医療機関でのＣＴを含むＸ線検査に起因すると評価されています。他の14ヵ国が0.6〜1.8％であったのに比べると突出して高い状況です。日本はＣＴの普及が進み、それを利用した検査頻度が他国に比べて大きいためにその影響を受けたと考えられます。 このようにＣＴ検査による弊害を報告したものがある一方で、ＣＴ検査の恩恵を示すものもあります。今年、同じLANCETに「がん生存率に関する大規模国際共同研究」に関する論文が掲載されました。これは2000-2014年の15年間に診断された、71の国と地域の3750万症例のがん生存率に関する大規模国際調査で特定の病院からのサンプリングによらない一般人口で比較できる統計です。 日本は特に消化器がんの生存率に関しては世界でトップですが、肺がんも同様に良好という結果でした。肺がんの5年純生存率は調査対象国では10〜20％なのに対して、日本は30％超。そして、日本の肺がん患者の生存率が他国に比べて高い理由は、ＣＴの普及による早期診断が多いためだと評価されています。 単純に比較するのは統計上意味を成さないと思われますが、積極的なＣＴ検査の実施に起因するがんの発症リスクの増加分と、肺がんの生存率の増加分とを比較すると、医療を提供する側の立場では、ＣＴ検査を必要に応じて積極的に実施するメリットの方が大きいと判断できるでしょう。 言うまでもなく、不必要な頻回のＣＴ検査は回避しなければなりません。検査によって得られる利益が被る不利益を大きく上回ることが、あらゆる医療検査を実施する大前提となります。 ＞＞「肺がん予防のβカロテン、喫煙者は発症リスクを逆に高める可能性」に続く （北青山Ｄクリニック院長 阿保義久）
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