トランプ大統領はなぜ北朝鮮にこだわるのか？　by太田監督 ( 映画監督 ) - mimiの日々是好日

映画監督と言う仕事をしていると、いろんな人に会う。政治家、ビジネスマン、作家、芸術家、芸能人、外国人、ジャーナリスト。それこそ元総理大臣から、知事、市長、町長。有名企業の会長、社長、専務。プロレスラー、大学教授、科学者、活動家まで。特に「朝日のあたる家」からはいろんな方が情報をくれる。僕もあれこれ勉強するので、そんなことをこのFacebookでも記事にしている。

本日、トランプが板門店を訪れ金正恩と会談。米国大統領で初めて北朝鮮に入った。なかなか面白い。しかし、未だに「トランプは戦争屋だ」「差別主義者だ！」「とんでもない奴だ！」「安倍と同類だ」「武器のセールスマンだ」と言う声を聞く。そこで僕がいろんな筋から聞いた話。仕入れた話をまとめて紹介する。裏が取れていないものもあるが、この1年のトランプの行動がそれらを順に裏付けて来ていることは読んでもらえば分かるはずだ。

トランプは戦争屋ではない。ビジネスマンだ。目的は彼が公言する通りにアメリカファースト。世界の警察を辞め、アメリカはアメリカのためだけに専念。その実現を目指している。なぜなら、他国と戦争をすることで儲けた人たちはいるが、一方では貧困が溢れた。戦争に金を使い過ぎインフラの整備も怠って来た。結果、一部の金持ちがさらに裕福になり、国民の多くが貧しい国になってしまった。

「これからは戦争ではなく、国内のために金を使おう！」

と言うのがアメリカ・ファーストである。そのために必要なのは何か？　世界の警察を辞めることだ。警察と言うと聞こえはいいが、実際はヤクザと同じ。因縁をつけて戦争を始め、相手の国を占領。復興という名のもとにアメリカの大手企業を参入させ資源を奪うーということを何十年も繰り返して来た。その黒幕が軍需複合体。武器商人たちだ。戦争は国策。税金を注ぎ込む。国が戦闘機や戦車を買ってくれる。武器商人は大儲けだ。

武器だけでなく、戦争には様様なものが必要。それらを売る企業も軍需産業。コカコーラやマルボロも同類。戦場で兵士に支給するために国が大量に買い上げてくれる。そんな風に戦争で大儲けする企業は政治家に献金。その政治家たちはCIAを使って工作。相手国が戦争を仕掛けて来たように見せて、国民を扇動。戦争に持ち込む。真珠湾、トンキン湾、湾岸戦争、イラク戦争、すべて同じ構図だ。が、心あるアメリカ人たちは考えた。

「それではいけない。多くのアメリカ軍兵士が金儲けをする企業のために死んで行くのは許されない。そして国自体がボロボロだ。戦争屋＝軍需産業＝政治家からアメリカを取り戻そう！」

と立ち上がったのが、実はペンタゴンである。この組織も軍関係だが、背広組と制服組がいる。制服組は前線に行く若き兵士たちと接する。彼らが死んで行く悲しみを知っているのだ。

そんな軍人たちが最初にしたのはNSAの奪回。CIAが海外情報担当なのに対して、NSAは国内の情報を担当する。それによって敵の動きを完全に把握した。そして戦争屋の代理人であるヒラリーに対抗する人材を探す。それがジョン・F・ケネディJrの親友だった不動産王トランプだったのだ。つまり、1963年11月22日に暗殺されたケネディ大統領の息子の友人である。それが分かると全貌が見える。そう、ケネディこそがあの時、軍需産業に宣戦布告、ベトナム戦争を止めようとした大統領である。

(この辺はオリバーストーン監督の「JFK」を見るとよく分かる）

が、その戦いに敗れ暗殺された。その後を継いだジョンソン、ニクソンは複合体に迎合。ベトナム戦争を拡大。軍需産業を喜ばせた。その路線はブッシュ親子、クリントン夫妻に引き継がれる。

（この辺はマイケル・ムーアの映画で何度も追及されている）

それに待ったをかけたのがトランプである。ヒラリーを破り、ケネディの意思を継いでアメリカの改革を始めた。バックにはペンタゴンとNSA。でも当然、反撃がある。軍需産業が黙っている訳がない。再び暗殺を計画してもおかしくない。何百兆円もの儲けの前では大統領を殺すことなど大きな問題ではない。

その反撃の一つがマスコミのトランプ攻撃だ。軍需産業はロッキードやグラマンだけではない。コカコーラ、マルボロ。そして３大ネットワーク。CNNはクリントン・ネットワーク・ニュースと呼ばれるほどだ。トランプとヒラリーの対論を中継した時にもトランプが不利になる様々な工作をしている。当選後もメジャー放送局はトランプを批判し続けた。

「差別主義者！」「戦争屋！」「人気最低！」

イメージダウンを測った。それを日本人が見ると

「アメリカのマスコミは偉い。日本のテレビは自国の首相を批判できないのに、アメリkは大統領でも忖度せずに批判する。素晴らしい！」

と思えるが、そうではない。アメリカの大手マスコミはトランプを支持するFOXニュース以外はニューヨークタイムスも、ワシントンポストも、タイムも、軍需産業の配下であり、その指示でトランプを批判しているのだ。ある意味で日本と同じ。

テレビ局の会長や社長が総理と寿司や天ぷらを食べて仲良くし、政府に都合の悪いニュースを流さず、与党の支持率が高いことを拡散。報道ではなく広報になっているのと同じなのだ。つまり、日本のマスコミは与党に操られ、アメリカは軍需産業に動かされている。日本でいうなら少し違うが山本太郎が総理になり、自民に操られる全マスコミを敵に戦っているというのに近い。

だが、トランプはあの顔。どう見てもヒールにしか見えない。その点、ケネディと違って損をしている。(その意味で日本の小沢一郎と似た構図。国民のための政治をしようとしても悪人だと思われる)そのトランプが世界の警察を辞めるため、ヤクザ稼業から足を洗うために必要なことは何か？　戦争の火種をなくすこと。アジアで言えばあの国。だから、不動産屋の本領発揮！最初は脅し、そして賞賛して金正恩と会談。朝鮮戦争を正式に終わらせようとしているのだ。

長くなったのでここまで。だが、トランプを引き摺り下ろそうと軍需産業はまだ諦めていない。最近、ネットでよく見かける言葉「ディープ・ステイト」ーまさに彼らのことである。

転載元: 情報収集中&放電中