mimiの日々是好日

玄米信仰と玄米アレルギー

胃が重たくて、唇も荒れ・・何が原因かわからない体調不良が続き、

ついに、鈴木診療所で診ていただいた。

なんと玄米アレルギーという診断だった。

２０代の時の体調不良や、30代の時、立ち上がれないほど弱った身体を治してくれたのは友人や鍼灸の先生のアドバイスによる玄米食だった。

それからは体調不良のときはいつも玄米食に軌道修正すると体調は良くなった。

なのに、玄米アレルギー？？とは・・。

「玄米食神話はアレルギーのない人だけ。アレルギーを持っている人が続けると体調が悪くなります。よく噛んでもダメです」と鈴木先生。

私の場合、胚芽もダメ、雑穀もダメ。白米のみOKだった。

息子達もえぇ〜？？っとびっくり！

毎日アレルゲンをせっせと食べていたとは・・何やそれ？って感じやね。

健康のために食べていたのに笑うに笑えないな・・

昔は大丈夫だったのだろう。

でも、すっかり玄米神話を信じきっていた。

玄米は完全食で、微量ミネラルも白米より多く、白米は栄養がなく、食べると身体に悪いとまで思い込んでいたのに・・ﾔﾚﾔﾚ

ネットで調べてみると・・面白いことに・・

玄米食はよく運動をし、体力のある人には良いと書かれていた。

（記事のアドレスをコピーするのを忘れてしまったが・・）

源氏と平家の話を思い出す。

荒くれ武者ぞろいの源氏は玄米食、平家は都で白米と美食、貴族のような生活をしていた。この食生活の違いだけでも、源氏が勝つのは当然だという文章を読んだことがある。

一の谷を降りるとき、馬がかわいそうだと、馬を抱き抱えて降りたという怪力の畠山重忠（気は優しくて力持ちの武将）後世の作り話であったかもしれないが、なるほど・・玄米食のパワーか？とその時は思ったものだった。

しかし・・玄米は消化が悪い。

遅い時間によくかまずに食べれば、一晩中消化で胃腸が疲弊する。

しかも睡眠不足だったら、玄米は負担になる。

運動量も少なく、噛み方も下手な私には玄米はだんだん疲れが取れない原因となり、睡眠不足で消化不良、胃が荒れる。そしてアレルギーとなったのだろう（と想像できた。）

玄米食神話、玄米アレルギーで検索すると、いろんな記事が出てくる。

玄米食もメリット、デメリットがあるようだ。

特に玄米の毒であるフィチン酸、アブシジン酸は正しい食べ方をしないと、お腹を壊したり、エネルギーの生成が阻害されるなどのリスクが伴う事があるようだ。

いくら身体によいものでも、アレルギーであったり、消化できなければ

マイナスにしかならない。体力のない時、睡眠不足の時、弱っている時などは、無理に玄米食はしない方がよいと思う。

今はもちろん食べられないが、白米でもよく噛んで食べること、唾液（アミラーゼ）をよく混ぜることが大事と鈴木先生からのアドバイスがあった。

下記は、玄米食するときの注意の記事。参考までにどうぞ。

知らないと損する！雑穀と玄米に含まれる毒とは

玄米を食べる時に注意した方が良いこと。玄米のデメリットを解消した正しい ...

今日の｢日刊ゲンダイ」より 其の一 小泉進次郎 社会保障改革の「危ない」現実

小泉進次郎　社会保障改革の「危ない」現実

＜「現役」の定義を18〜74歳に変えます＞
　死ぬまで働けってこと？70すぎたら，相当体力的にも気力的にも下降気味のはず。
＜自分の力で食えなくなった時が死ぬ時だ＞
　これって，すごい事言ってるような。生活保護も，年金も，健康保険も全ていらないってことでしょうか？
　病気になったら野垂れ死ねって？極論したら，交通事故で怪我したも，自分で動けなかったら死ねってことでしょうか？そこまでいかなくても，入院して，蓄えがなくなったら，治療は終わり，はいそこまでですってこと？

　ほんま強者の論理丸出し。もう少し，弱い者の見方ってのをして欲しいなぁ。


　訪問ありがとうございます。

　

転載元: I'm not Abe. and 駄洒落日記

これまでも安倍は、国内政治が行き詰まるたびに北朝鮮危機を煽って支持率を回復してきた。２０１７年秋には、北朝鮮の脅威をデッチ上げ、“国難突破”の大義名分で解散し、衆院選で大勝している。

安倍政権支持率微増 「近隣叩き」という政治ゲーム

2019/01/23　日刊ゲンダイ　

日本と韓国がもめていた、韓国海軍による自衛隊機への「火器管制レーダーの照射問題」は、結局、日本が一方的に「協議打ち切り」を宣言して幕引きとなった。　

防衛省は２１日、「最終見解」とする文書を公表。「韓国側に、相互主義に基づく客観的かつ中立的な事実認定に応じる姿勢が見られない」と批判し、「協議を続けていくことはもはや困難」と捨てゼリフを吐いている。

一方の韓国サイドは「協議を中断すると発表したことは極めて遺憾だ」とコメントを発表した。いったい、昨年１２月２０日から１カ月も続いた“紛争”はなんだったのか。水掛け論で終わり、日韓関係を悪化させただけだ。どこにも勝者はいない。

そもそも「レーダー照射」は、そこまで大騒ぎするようなことだったのか。「攻撃一歩手前の危険な行為だ」という声もあるが、第２９代航空幕僚長だった田母神俊雄氏は、ツイッターに「全く危険ではない」と書いている。

実際、公開された自衛隊機内の会話もまるで緊迫感がなかった。レーダーを照射されても、主砲を向けられたわけではないから、さほど危険を感じなかったのだろう。せいぜい「タチの悪い嫌がらせをしやがって」という受け止め方だったのではないか。

なのに、ここまで話が大きくなったのは、安倍首相が火に油を注いだからだ。

もともと、防衛省はコトを荒立てるつもりはなかったという。岩屋防衛大臣も発生翌日「危険な行為」と批判しつつ、「防衛当局間では未来志向の協力関係を築いていきたい」と呼びかけている。現場は「友好国・韓国との間ならプロの実務者同士で話し合えば誤解は解ける」と楽観視していた。

ところが、安倍が「証拠の映像を公開しろ」と騒ぎたてたために、一気に話が大きくなってしまった。時事通信によると、防衛省は映像公開に慎重だったのに、安倍の鶴の一声で公開せざるを得なくなったという。

軍事評論家の前田哲男氏が言う。

「日本と韓国は、アメリカを挟んだ同盟関係にあります。海自と海軍が話をすれば済むことだったはず。現場で発生したトラブルは、できる限り現場で実務的に処理し、政治問題化させないのが軍事の大原則ですからね。なのに、わざわざ安倍首相は話を大きくしている。どうかしています」

政権浮揚の材料は「韓国叩き」だけ

本来「レーダー照射問題」は、現場レベルで解決すべき話だ。なのに、安倍首相が介入し、国家と国家の対立に仕立て上げた理由はハッキリしている。内政の失敗から国民の目を逸らそうと狙ったのは明らかだ。

これまでも安倍は、国内政治が行き詰まるたびに北朝鮮危機を煽って支持率を回復してきた。２０１７年秋には、北朝鮮の脅威をデッチ上げ、“国難突破”の大義名分で解散し、衆院選で大勝している。選挙後、麻生財務相は「北朝鮮のおかげで勝てた」とホンネを漏らしている。

しかし、北朝鮮がアメリカに接近し、しばらく北を政治利用できない。「北がダメなら南だ」と、国民の“嫌韓感情”を煽ったのはミエミエである。いつもの姑息なパターンだ。

「国外に敵をつくって、国民の関心を失政から逸らすのは権力者の常套手段ですが、安倍首相の場合、度を越しています。いまごろ“してやったり”とニンマリしているはずです。テレビを筆頭に、狙い通り“韓国を許すな”という報道になりましたからね。もし、レーダー照射問題が大きなニュースになっていなかったら、この１カ月、安倍政権への批判が噴出していたはずです。 

なにしろ、年明けから株価は暴落し、厚労省による勤労統計の不正調査も発覚、沖縄県民の民意を踏みにじって暴力的に辺野古の海に土砂を投入している。どれもこれも看過できないものですが、レーダー照射問題が大きくなり、さほど騒がれなかった。内閣支持率もアップしています」（法大名誉教授・五十嵐仁氏＝政治学）

外国に敵をつくって支持率をアップさせる――まんまといつもの手口が成功した格好である。

アベノミクスの唯一の成果である株価が低迷すると、安倍内閣にはアピールする成果がない。“切り札”だった北朝鮮の脅威も使えない。もはや、韓国との対立を煽るしか政権浮揚の手段が残っていない、という事情もあるのだろう。

「外交の安倍」ならアメリカから基地を取り返せ

しかし、近隣国を叩いて支持率をアップさせるなんて、こんな危険な外交ゲームを続けていて大丈夫なのか。

とうとう、自民党議員からは「韓国に経済制裁を！」などとトンチンカンな発言まで飛び出している。経済制裁などやれるはずがないのに、問題を大きくし、国民の嫌韓感情を煽っているのだからどうしようもない。

いい加減、安倍政権は、外交を弄ぶことをやめるべきだ。もちろん、韓国の文在寅大統領だって政権維持のために「反日」を利用しているのだろう。安倍周辺からは、「文大統領は支持率アップのために反日政策を取っている」と批判が上がっている。しかし、安倍首相がやっていることも、まったく同じだ。

本当の外交とは、たとえば、沖縄県民の心に寄り添って、アメリカと「米軍基地の無条件返還」を交渉することなのではないか。その気があれば、いくらでも強い姿勢で外交交渉できるはずである。

ところが、安倍自民党は、アメリカに寄り添って、沖縄県民をいじめているのだからアベコベである。どうして、日本の代表としてアメリカと外交交渉しないのか。少なくても、橋本龍太郎にしろ、小渕恵三にしろ、歴代総理は沖縄県民の気持ちを理解しようとしてきた。なのに、安倍にはカケラもない。

いったい、アメリカと交渉もできず、どこが「外交の安倍」なのか。そもそも「地球儀を俯瞰する外交」などと利いたふうなことを口にしているが、この６年間、ひとつでも外交成果があったのか。北方領土交渉は１ミリも動かず、拉致問題は解決の兆しさえない。やっていることは、支持率アップのための「隣国叩き」だけではないか。

それもこれも、外交哲学がないからだ。元外交官の天木直人氏が言う。

「外交をする上で大切なことは、私利私欲を捨て、国益に徹することです。たとえ、自分の政治信条、歴史観と違っても、国益を第一に考える。歴代の首相は国益第一に徹してきた。韓国とは隣国だけにいさかいも起きるが、友好関係を維持するために、感情を抑制して接してきた。小泉首相だって“村山談話”を継承しています。

北方領土にしても、“２島返還”だけだったら、歴代首相は誰だって実現できたでしょうが、２島だけでは国益にならないと踏みとどまってきた。ところが安倍首相は、個人の野望のために外交をしているから、どうかしています。北方領土の返還交渉など、レガシーづくりが明らかです。しかし、個人の野望のために外交をしたら必ず国益を損ねる。安倍外交は非常に危険です」

最悪なのは、歪んだ歴史認識と、間違った政治信条に凝り固まって外交をすることだ。　いま安倍政権は、中国、韓国、北朝鮮と近隣諸国から嫌われ、アメリカとロシアからはカネづるとしか思われていない。このまま安倍外交を続けさせたら、この国はどこまでも国益を逸していくことになる。

転載元: 真実の報道

学者の沖縄声明 憲法違反の指摘は重い（東京新聞社説）

学者の沖縄声明　憲法違反の指摘は重い（東京新聞社説）

　安倍政権の沖縄蔑視は留まるところを知りませんが、それを黙認してきた本土の人たちにも大きな責任があります。

　⇒（12月31日）　日本国民と政府に対し、沖縄県民の民意を尊重することを求める決議

　　（1月24日）　「沖縄県民投票で問われていること」（田中弁護士のつれづれ語り）

　憲法研究者131人の「安倍政権の辺野古新基地建設は憲法違反」の声明を受けて、

東京新聞は社説を掲げ、

『沖縄の人たちが新たな基地が建設されることに反対の意思を知事選および国政選挙で

重ねて示しても政権は一顧だにしない。政権の対応は、憲法の基本原理である民主主義、

基本的人権の尊重、平和主義、そして民主主義を支える地方自治を蹂躙するものである。

　最低でも、約一カ月後に迫った辺野古埋め立ての賛否を問う県民投票まで土砂投入を

中止すべきである。』と述べ、

『復帰後50年近くたっても満足にかなわない沖縄の求めは、私たちみなが重く受け止め

るべきだ。安全保障の名の下に沖縄だけに負担を押しつけていいのか。

憲法に立ち返ってもう一度考えたい。』と結んでいます。

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【社説】学者の沖縄声明　憲法違反の指摘は重い
東京新聞　2019年1月25日
　安倍政権の辺野古新基地建設は憲法違反− 。百三十一人の憲法研究者がきのう、連名で声明を発表した。日本国憲法に守られない沖縄は異国なのか。政権は誠実に受け止め工事を再考すべきだろう。
 
　０･６％の県土に在日米軍専用施設の七割が集中する沖縄。基地の存在から派生する事件事故、環境被害は後を絶たない。
　そこに新たな基地が建設されることに多くの県民が異を唱えるのは当然だ。だが、知事選および国政選挙で重ねてその民意を示しても政権は一顧だにしない。
　埋め立て承認の撤回という知事権限を使って対抗しようとしても、法の解釈をねじ曲げて効力を停止し土砂投入に踏み切る。
　政権の対応は、憲法の基本原理である民主主義、基本的人権の尊重、平和主義、そして民主主義を支える地方自治を蹂躙（じゅうりん）する−。
　名古屋学院大教授飯島滋明氏、武蔵野美術大教授志田陽子氏らグループの声明は、県民が日ごろ感じていた違憲の実態を整理して世論に訴えた点で評価したい。
 
　百三十一人とは、国内の主な憲法研究者の四分の一前後に当たる人数という。昨年十二月十四日からの土砂投入によって賛同者が一気に増えた。
　声明が特に強調するのは、民主主義や地方自治が問われている沖縄の現状は「日本国民全体の問題である」との点だ。新基地建設がこのまま強行されれば「日本の立憲民主主義に傷を残す」との問題提起は広く共有する必要がある。
 
　その上で政権に求めたいのは、最低でも、約一カ月後に迫った辺野古埋め立ての賛否を問う県民投票まで土砂投入を中止すること。その結果を踏まえ、米軍普天間飛行場の危険性除去と日米安保の在り方について県民のみならず国民との対話に乗り出すことだ。
　「（沖縄住民の）自治は神話だ」。米軍統治下、キャラウェイ琉球列島高等弁務官が公言したように沖縄では自治も人権も厳しい抑制が続いた。日本国憲法下で平和や諸権利を取り戻す。復帰運動は沖縄の人たちの切実な願いから始まった。ただ現実は、基地建設を「粛々と進める」と言う菅義偉官房長官について故翁長雄志前知事が「キャラウェイと重なる」と形容するありさまだ。
 
　復帰後五十年近くたっても満足にかなわない沖縄の求めは、私たちみなが重く受け止めるべきだ。
　安全保障の名の下に沖縄だけに負担を押しつけていいのか。憲法に立ち返ってもう一度考えたい。

投稿者 湯沢 事務局 時刻: 9:00 

不正やりたい放題！22の基幹統計が不適切 計７省、法令違反の可能性

22の基幹統計が不適切　計７省、法令違反の可能性

　

厚労省による毎月勤労統計の不正調査を受けて各府省庁が56の基幹統計を点検した結果、半数近い22統計で計31件の不適切処理事案が見つかりました。
　いまのところ意図的な不正は確認されていないようですが、不適切なものは即刻改めるべきです。
　今後、有識者でつくる総務省の統計委員会に専門部会を設置し、基幹統計以外の233の一般統計を含め、再発防止策などを検討するということです。
 
　ここにきて自動車の各種の製品チェックや工業材料品質のゴマカシなど、日本の信用は地に堕ちた感じがあります。地道に回復に努めて欲しいものです。
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２２基幹統計、不適切　計７省、法令違反の可能性
中日新聞　2019年1月25日
　厚生労働省による毎月勤労統計の不正調査を受けて各府省庁が五十六の基幹統計を点検した結果、半数近い二十二統計で計三十一件の不適切処理事案が見つかった。総務省が二十四日、公表した。うち大半の二十一統計で、計画通りに集計・公表しないなど統計法違反の可能性がある事案を確認。政策立案の基礎となる重要な統計で、ずさんな対応が横行していたことが明らかになり、行政への信頼がさらに揺らぐ事態に発展した。
　不適切処理は国土交通省など七省に及んだ。総務省は「国民生活に大きな影響はなく、予算案の修正は必要ない」と説明している。今後、有識者でつくる総務省の統計委員会に専門部会を設置。基幹統計以外の二百三十三の一般統計を含め、再発防止策などを検討する。
 
　基幹統計は総務相が指定した特に重要な統計。統計法違反の可能性があるのは、一部の調査項目を公表していなかった財務省の法人企業統計や、調査対象を変更する際に、総務相への申請を怠っていた経済産業省の商業動態統計など。毎月勤労統計では、一部調査項目を定められた形で公表していなかったことが新たに分かった。
　統計法違反に該当しないとされたのは国交省の建設工事統計のみ。事業者の報告間違いに気付かず、公表した数値が実態より過大だった。このため、正確な数値を確認して結果を訂正した。
　このほか国交省の建築着工統計では、一部の都道府県が行う抽出作業の手順が、国が示している方法と異なっていた。
 

　不適切事案のあった22統計

国土交通省		建設工事統計、建築着工統計、鉄道車両等生産動態統計、自動車輸送統計、
		港湾統計、造船造機統計、法人土地・建物基本統計
総務省		住宅・土地統計、経済構造統計、全国消費実態統計
財務省		法人企業統計、
文部科学省		学校教員統計、社会教育統計
厚生労働省		毎月勤労統計、薬事工業生産動態統計、医療施設統計、患者統計
経済産業省		経済産業省企業活動基本統計、商業動態統計、ガス事業生産動態統計
農林水産省		牛乳乳製品統計、農業経営統計

 

投稿者 湯沢 事務局 時刻: 9:00