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【「恐ろしや」ー「2022年実施の高校学習指導要領」で憲法の基本三原則の「国民主権」「基本的人権の保障」や「平和主義」を削除。 「自国を愛するように指導」 自民党「創生日本」と同じ思想】
なんで、今頃にこんな話をするのか？ 昨日の日曜討論を見ていて、選挙でこれをひた隠ししてる安倍晋三の姿があったからだ。これろ、選挙前の今からも、再燃させる必要があると感じたからだ。 【「新高校学習指導要領」の問題点」】 昨年4月8日にTwitter のトレンドに入りしていた問題だ。大きな問題であり、しかも、このままでは、記憶に有る方も沢山いると思う。 森加計ではないけど、時が経過すれば記憶が薄らぐのが人の心理である。このままでは、2022年から実施されてしまう。憲法三原則の削除は、憲法の基本線原則だ。 ここらで、再燃することが大事だと思ったからだ。 まずはじめにーー。 【2012年の自民党「創生日本」の東京研修会 元法務大臣・長勢甚遠氏の発言】については、何度も過去に取り上げてきた。 これこそが、「新高校学習指導要領」との共通点で非常に恐ろしい思想であるからだ。 「憲法の三原則を削除する」この発言は、自民党の中枢を牛耳る「創生日本」（会長：安倍晋三）の共有した発言でもある。 【この「創生日本」の会員を知っておく必要がある。この議員を当選させてはならない】 しかも、この「創生日本」には自民党議員の内閣は殆ど加入してるほか、自民党議員が沢山加入してる超右翼団体でもある。
「創生日本」の会員名簿は以下のリンクに掲載されている。 自分の選挙区にいないか？ 見て確認しておいたほうがいい。 こちらでわかるーー。
http://www.sosei-nippon.jp/default_02.html 嘘や冗談じゃなくて、自民党の議員らはマジでこんなことを言っているのだ。知らない人が殆どではなかろうか？
あまりにも、「無関心が」多すぎると痛感する。 かつて憲法学者のエキスパートの木村草太氏が以下のようなツイートをしている。 リンク：https://goo.gl/HNyzYe
●木村草太@SotaKimura ①今回の高等学校学習指導要領は…「現代社会」を廃止…「公共」を必修科目として新設 ②背景には、この科目を高等学校における道徳教育の柱にしたいという考え ③「公共」の学習内容を見ると、現在の「現代社会」で扱っている「基本的人権の保障」や「平和主義」が削除 RT 5,138 22:58 - 2018年4月7日 リンク：https://goo.gl/HNyzYe このツイトーでも、RT 5,138 この情報を大事なことだと思いつつ、再燃させるべきだと思ったのです。 昨年の４月のNHKの深夜の「視点・論点」で、以下のような報道している。 【NHK解説アーカイブス 2018年04月02日 「新高校学習指導要領の問題点」（視点・論点）】 名古屋大学大学院 教授 中嶋 哲彦氏 要旨： 今年2月、文部科学省が高等学校と特別支援学校高等部の学習指導要領案を公表しました。新しい学習指導要領は2022年度から年次進行で実施される予定です。なお、小・中学校及び特別支援学校の小学部・中学部についても、昨年3月に新学習指導要領が公示されており、小学校と特別支援学校小学部は2020年度から、中学校と特別支援学校中学部は2021年度から全面実施されることになっています。 ーー中略ーー そして、学習指導要領には法的拘束力があり、学校の授業や教科書の記述は学習指導要領に準拠しなければならないとしています。 第一に、「現代社会」を廃止する一方、「公共」を必修科目として新設することです。高等学校には社会科系の教科として「地理歴史」と「公民」がありますが、「現代社会」は「公民」を構成する科目の一つです。現在、ほとんどの高等学校が「現代社会」を必修科目に指定しています。 今年から「特別の教科道徳」に変わります。文部科学省は、小・中学校でも高等学校でもすべての教科を通じて道徳教育を重視するとしており、「公共」の新設もその一環です。 ところが、学習指導要領には、「公共」の目標として、生徒が「自国を愛」するようになることを指導すると明記しています。これでは、日本国憲法が保障する思想信条の自由に反して、愛国心をもつよう指導し、生徒の思想信条を評価することになりかねません。 ーー中略ーー さらに、「公共」の学習内容を見ると、現在の「現代社会」で扱っている「基本的人権の保障」や「平和主義」が削除されています。これらは、この国と社会を成り立たせる基本原理です。 これをしっかり認識しているか否かで、個人の生き方は大きく違ってきます。 なぜこれらを削除するのか、私には理解できません。 ※全部はこちらをご覧ください。 http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/400/293696.html ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 【「生徒が「自国を愛」するように指導」 こういうのを「調教」であり、「洗脳」と言うんです】 しかも、現在の「現代社会」にある『「平和主義」「国民主権」「基本的人権の保障」』をまるっと削除。って長勢甚遠（「日本会議」富山会長）の発言そのままであるのだ。 主権在民、国民の基本的人権、平和主義を削除したいのです。これは、現憲法の基本三原則で肝だ。 国民主権、更に、基本的人権も奪われて、「平和主義」を削除されたら、毎日が自民党の改憲草案の「緊急事態条項」が毎日行われていることを示しています。 あのヒットラーの「全権委任法」と全く同じ内容です。 結果、ドイツで何が起きたか・・？ ユダヤ人の大量のガズ虐殺などなど悲惨なことが起きたのだ。 先の大戦の反省から生まれた憲法です。 ４００万人に戦死者を出して、日本は丸裸になった。戦後も食べるモノが亡くなった。 安倍晋三の軍備増強を「抑止力」と、勇ましく捉えている傾向にあるが、自民党支持者やネトウヨなどはここまで、ホントに賛成するのでしょうか？ 自分たちちも自由にモノが言えない日本になるのにですよ？ これではーー。 戦前の暗い空気に完全に回帰する。治安維持法と同じような共謀罪は既に法案化されている。 北朝鮮よりも酷い国に成り果てるのは確実である。 社会保障もなくして、経済は他国に相手にされず、低迷するのは確実です。消費税どころの騒ぎではない話。完全に時代に逆行してる。狂っている。 【若者に支持率が高いが、「人権」つまり「言論・表現の自由」が奪われる。これこそ若い世代が知るべきことだ！！】 しかし、知らないから若い世代の支持率が高いのです。これ！ 特に子育て中のお母さんも父さんも要注意だ。 あなたのお子さんが国家に従順な自由のないロボットにされようとしてますよ。 国民の主権も基本的人権の尊重などまったくありません。 子供が政府の言いなりにしかならないのですから。 こんな事を言ってる場合ではない。そんな現実なのに、気がついていない若者とその親世代。 【「高校学習指導要領」って、国会も通さないでこんな勝手に変えていいものなのか？】
こんな大事な事を知らぬ間にやってるのが安倍政権です。
憲法違反にならないのか？ わたしなんかは、、③などこれも、憲法違反行為だと思っていますけどね。 【教育は、国の未来の立派な、大人の人間を作るものですが思想、言論、表現の自由が奪われて善き国になる訳がない】
安倍政権になり、このような悍しいことが進んでいるのです。 このままでは、日本っていったいどうなっていくのでしょうか？ 「自民党の創生日本」は、このようにーー。 『国民主権、基本的人権、平和主義を削除しよう！』をスローガンにし、実際に動き出してるのです。 またも、この動画を再掲しておきますーー。 全ての国民に知ってほしいので、何度でも何度でも再掲したい。 日本に住む全ての人に観て欲しいからです。 【国民の権利没収改憲ムービー憲法改正誓いの儀式】 できたら、この動画だけでもシェア、拡散して欲しいのです。
このまま、安倍政権自民党が権力を持っていれば、必ずここに狙いを定めてきます。 このまま、国会で３分２の議席を持っていると、「ザル法＝「憲法国民投票」法では、国民の１５%で過半数とみなされる。 改憲CMの規制がない。資金が潤沢にある自民党のCMが圧倒多数になる仕組みが危ないのです。 今年も選挙前にこの動画などを広く拡散して、自民党の思想の恐ろしさを知らせる必要があります。 多くの人がこの、事実を知れば、支持者もかわるはずです。 是非、拡散して知って欲しいことなのです。 【ブログ関連記事】 【「憲法改正」規制なき国民投票法改正が先だ！ 国民の１５%で過半数とみなされる。 改憲CMの規制がない。資金が潤沢にある自民党のCMが圧倒多数になる仕組みが危ないのだ！】【明仁天皇「最後の誕生日会見」は明らかに安倍政権への牽制だった! 平和憲法を重視した天皇だ。 東日本大震災などの被災者、障害者への痛みに寄り添って下さった】【朗報：堤未果さんの『日本が売られる』が新書ランキング1位今14万部売れている。ミリオンセラーになってほしい！ この本で安倍政権の「売国行為」の実態が分かる 全く国益にならず、国民も売る行為だ！】「マジでヤバいぞ！！」【自民党憲法改正推進本部の会合で恐怖の発言「改憲派も反対派を敵と位置付け、名指しで批判するなど攻撃が必要だ！」 この連中に憲法を改悪させてはならない！】【アベ政権が続く限り国会は全く、必要ないも同然だ！ 自民党はなぜ強行採決するのか？ 議論したくないから。安倍晋三は日本の「議会制民主主義」も崩壊させた】 |
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りそなホールディングス（HD）は、核兵器を開発・製造・所持する企業に対して融資を行わない方針を定め、公表した。
核兵器製造を使途とする融資を禁止する例はあるが、それ以外の目的であっても該当企業には一切の融資を行わないと宣言したもので、こうした取り組みは国内の大手銀行では初めて。2017年7月に核兵器禁止条約が国連で採択され、欧州を中心に投融資を禁止する銀行や機関投資家が広がっており、国内でも同様の動きが出てくるか注目される。 昨年11月に公表した「社会的責任投融資に向けた取り組み」と題する文書に盛り込んだ。具体的には、核兵器・化学兵器・生物兵器や対人地雷・クラスター弾などの製造企業▽人身売買や児童労働、強制労働への関与が認められる企業▽環境に重大な負の影響を及ぼすおそれのある開発プロジェクト――などへの融資を行わないと明記。融資先の社会・環境へ配慮した活動を支援するとした。 りそなHDはもともと核兵器製造企業への融資を行っていないが、明文化した理由について「持続可能な社会に向け、資金を提供する側の働きかけは重要と考えたため」と説明する。 一方、毎日新聞が三菱UFJフィナンシャル・グループ（FG）、三井住友FG、みずほFG、三井住友トラストHDの大手4行と、日本、第一、明治安田、住友の大手4生保にアンケートを実施したところ、いずれも非人道的兵器への投融資を回避する方針は策定しているものの、対象として核兵器製造企業を明記していなかった。取材に対し、三井住友FGとみずほFGは「核兵器製造を使途とする融資は禁止している」と説明、三菱UFJFGは「個別取引ごとに慎重に判断している」と述べた。【竹下理子】 https://mainichi.jp/articles/20190105/k00/00m/020/164000c
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天木直人のブログ 2019-01-05
きょう１月５日の東京新聞が一面で大きく報じた。
中西宏明経団連会長（日立製作所会長）が年初に際しての報道各社とのインタビューで今後の原発政策について次のように語ったと。
「東日本大震災から八年がたとうとしているが、東日本の原発は再稼働していない。国民が反対するものはつくれない。全員が反対するものをエネルギー業者や日立といったベンダー（設備納入業者）が無理につくることはできない」と。
これは、今年はじめて目にする大きな政治的発言だ。
安倍政権と足並みをそろえて原発再稼働を進めて来た経団連会長の発言としては衝撃的な発言だ。
いくら日立が英国との交渉に行き詰まり、経産省の政策に沿って大損失を被った東芝の二の舞になりかねないと気づいたとしても、それだけで発せられた発言ではないだろう。
経済合理性が失われているという財界人の発言にとどまらない。
「国民の同意が得られない政策を強行する事は間違いだ」という政治的発言と受け取るべきだ。
すなわち安倍首相に対する勇気ある発言なのだ。
だからこそ、報道各社の前で語った発言にもかかわらず、東京新聞だけしか掲載しないのだ。
バカの一つ覚えのように脱原発をくり返していまだに自分を売り込もうとしている小泉元首相の無責任さと大違いだ。
政府との関係を重視しながら、言うべき事は言う、それは政府批判を繰り返す米倉弘昌前々経団連会長とも、安倍べったりの榊原定征前会長とも異なる、本来の経団連会長のあるべき姿だ。
そう褒め殺しておきたい。
褒めてダメにするという本来の意味ではなく、褒めてそうさせたいという意味である（了）
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【「安倍友は！敵なしだ」 地検、裁判官への官邸圧力の例 衆院選で福島でおにぎり配布（選挙法違反）の市議、不起訴処分！ 官邸にひれ伏す地検、裁判官。三権分立の崩壊の実例】
これまで、何度も安倍晋三は三権分立を壊して来たと訴えてきた。警察、地検、裁判所などは総理官邸にひれ伏している。 例えばーー。 森友の元安倍友の籠池夫婦や沖縄基地反対の山城博治さんなどの不当な長期勾留。 自民政治家の不起訴。 安倍首相の太鼓持ちジャーナリスト「山口敬之氏のレイプレイプもみ消し」などもそうである。 警察、地検と裁判官が決めたことだが、そのウラに安倍官邸の圧力がかかっていたのは明白であり、これも「総理の権力の乱用」である。
【加計学園の加計幸太郎理事長も、普通、本来なら地検が入り捜査するのが普通なはずだ！】
森友疑惑で、籠池夫妻の長期勾留も６ヶ月以上で、裁判官の判断であり、不当なものです。 この頃は国会で森加計疑惑が浮上して野党から攻撃されていた頃である、完全なる「口封じ」だった。家族ですら接見禁止だったのは、非常におかしな話である。 安倍晋三はこの時に「籠池氏」を「詐欺師」呼ばわりしている。
事件が表に出ない前は、アベ昭恵夫人を通じて「家族ぐるみのお付き合い」していたのに、手のひらを返したのだから、安倍晋三の人格がハッキリ見て取れるものだった。 国民は、検察捜査に裏切られ続けた。公選法違反や政治資金規正法違反で政治家に対する告発が相次ぐが、起訴に至ることはない。 【自民党の政治家であれば、証拠があるにの、安倍友は！敵なし」状態だ】
全国の任意団体「博友会」が、政治資金を集めていた下村博文氏は不起訴で終わり、「秘書はあっせん収賄確実」といわれた甘利明氏のUR都市機構に対する口利き事件は、甘利氏も秘書も不起訴処分だった。
小渕優子もそうである。 どの政治家も何事もなかったかのように復帰。「不起訴」を利用して潔白を訴える。都議選終盤に発覚した「下村元文科相の加計学園からの200万円ヤミ献金疑惑」がそうである。
200万円は11の個人及び企業、がいずれも1社（者）20万円以下でパーティ券を購入してくれたもの。加計学園となっているのはまとめて持ってきたのが加計学園の秘書室長だったからーー。 こんな子供だましの説明で逃れられると思っているのは、「このパーティ券を含めた捜査の結果、不起訴となっておりますので、間違いはないものと思っております」（記者会見での下村氏の説明）と、検察の“お墨付き”を得ていることが大きい。
しばらく鳴りを潜めていた甘利氏も麻生太郎財務相の派閥に加わったことで、「安倍首相の側近」の立場を取り戻している。
検察の官邸への配慮によって、救われた政治家が、存在するのだ。
【安倍官邸の意向が、警察、地検、裁判官まで及んでいる。無法国家の日本にされた】
官邸にある、内閣人事局を公務員である、官僚も警察も地検も裁判官も左遷を恐れて、その公平性を著しく欠いてる現実である。 これは、憲法を無視した権力の乱用で、「民主主義」「法事国家」が崩壊している。
そして、いよいよその検察が堂々とアベポチである事を隠さなくなりってきた出来事がまたあったーー。
【昨年１０月の衆院選で福島で「おにぎり配布」（選挙法違反）の市議、不起訴処分！になった】 共同通信 ４日の記事に注目ですーーーーー。 【衆院選おにぎり配布も不起訴、福島】 https://this.kiji.is/453866780932408417 福島地検は4日、2017年10月の衆院選公示日に福島市で自民党候補や応援に駆け付けた安倍晋三首相が演説した際、集まった有権者におにぎりを配ったとして公選法違反容疑で書類送検された宍戸一照福島市議（67）を不起訴処分としたと発表した。「証拠の内容に照らし、起訴に相当しないと判断した」としている。 処分は昨年12月28日付。安倍首相は亀岡偉民衆院議員の応援のため、衆院選の第一声となる演説をした。終了後に宍戸市議が「みなさまにおにぎりを準備しておきましたから、もらっていってください」と聴衆に呼び掛けた。 公選法はお茶や茶菓子以外の飲食物の提供を禁止している。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 【公職選挙法飲食物の提供の禁止】 （公職選挙法第139条、公職選挙法施行令第109条の2、129条） 誰であっても、選挙運動において、食べ物や飲み物を提供することはできません。ですから、候補者が飲食物を提供することはできません。また、第三者が候補者に陣中見舞いとして飲食物を届けることもできません。ただし、日常用いられる程度の湯茶や、お茶うけ程度の菓子、果物などは認められていますーー。 【もはや、地検の「安倍自身」「安倍とも」は、絶対に安全だと言うことだ】
官邸の言いなりの地検よ本職の基本の基まで、放り投げて安倍晋三に従っている。裁判官も同じだ。 こんな例外を作ってしまって・・。よくないのは当然である。安倍が辞めた後も、この事例、判例は残るからだ。 誰が見ても、「公職選挙法飲食物の提供の禁止」に当たる行為である。 そのうち「おにぎり」がいいなら、飲食物の提供だから・・。
「海苔巻き」はどうだ？お好みはなんだと有権者に要望を聞いて、「たこ焼き」「焼きそば」は？ 黒毛和牛は？ 最後は「マグロの解体ショー」はどうだ.....ってことになりかねない。 それと、コッチはどうなんの？
日本は、安倍晋三が総理になって、何が悪で何が犯罪なのか？ これまで不公平になった。 「法事国家」「民主主義国家」でなくなった、日本はボロボロにされたのだ。 漫然とテレビを見てる人よ。いい加減に気がつけよ！！ |
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