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気になるネットニュースが在りました。残念ながら有料記事で肝心の所はご紹介出来ません。
興味のある方は是非購入して講読されるようにお勧めいたします。
さて、牛さんの乳に放射能が濃縮されるように人間の母乳にも当然食べた食品の放射能が
ギューと凝縮されて母乳経由で赤ちゃんに放射能が摂取されるのは必然です。
と言う事はどんなに低汚染の食品であっても放射能汚染食品は授乳期の母親には好ましくない
と言う事になります。 そして、残念な事に関西や九州産食品であっても福島由来の放射能汚染は
微量ながら全ての食品に起きている事を知る必要が在ります。
問題は日本政府は、測定にお金と時間がかかる為に当然成すべき放射能摂取対策を何一つ
しないどころか健全な放射能回避方法の進めを風評と批判し一切の適切な対応を否定し、
当然食品放射能汚染の表示を進めるつもりは毛頭無いと言う事になります。
ただ濃厚な汚染が判明している福島県などの一部地域の食品は全量検査がなされていますが
本との問題は大量の生産物を総て精密に測定する事は物理的に不可能だという事が隠されて
います。 一応形だけ全量の放射能の測量検査がなされていますが、現実の測定は測定限界
５０ベクレルとか２５ベクレルと言うとんでもない感度の低い測定器で規制値以下である事
だけを確認しているに過ぎないと言う点に在ります。 もしこん高いレベルの放射能汚染食品を
母親が食べたら母乳では濃縮されて規制値を越えるのは当然です。 政府の言う事信じていると
放射能よ感受性が大人の10倍以上ある赤ちゃんに規制値を遥かに越えたとんでもない放射能
を授乳することになるのです。
そればかりではありません。福島県以外では全量検査は無くほんの僅かなサンプル検査で
殆どの食品は全く検査される事もなく規制値以下出合っても高レベルの放射性汚染食品が
大手を振って流通しているという現実も知る必要が在ります。
とすると消費者、特に母体で濃縮される授乳期の母親に課せられている事は、やはり自分で
放射能から自分と赤ちゃんを守るしか術が無いと言う事なのです。
そして、簡単な方法で放射能汚染食品摂取防止対策をする事が出来ます。要するにを福島を初め
関東、東北などの空間線量の高い放射能汚染地域の農産物を買わなければよいのです。 確かにそれは
の食品の大半は規制値以下であり、実際多くは測定限界値以下ですがやはり確実に放射能が微量
ながら含まれていると言う事は違いません。 だからそれらの産地の食品を避ければほぼ赤ちゃんに
酷い放射の汚染が起きる事は防止できると言う事です。
そして同時に、食品表示に産地の明記されていない食品も避けた方が無難です。
だから、食品の産地を具体的に確認し放射能残留の可能性の有る地域を避けさえすれば
大切な子供達が恐ろしい放射能汚染母乳による被曝を避ける事が出来ると言う事です。そして、
政府が低線量汚染の表示を一切進める気がなく、被災地支援と言う隠れ蓑で風評被害防止
キャンペーンで消費を拡大し、放射能汚染の国内普遍化と拡大を目論む悪政を警戒すれば
よいのです。
尚、売られている食品の表示が適切であるのか、産地偽装は無いのか、などを考えると結局
比較的信頼できる生協や大手百貨店などで割高な産地や生産者を表記したな食品を購入すると
言う経済的不利益を甘受すればほぼ確実に放射の汚染食品を避けれると言う事です。
以下、心配な母乳の放射能濃縮を避ける必要性を報じるネットニュースです。
＜小出裕章さんに聞く＞母乳の放射能汚染、対策はあるのか◇食品の汚染表示が大切
「直ちに影響はありません」の言葉に代表されるように、福島第1原子力発電所の事故直後から国や経済団体は、基準値を下回っていることを理由に健康への影響がないことを強調してきた。しかし、妊婦や幼い子供を持つ母親たちからは、子供の健康を心配する声が絶えず聞こえてくる。その中に「母乳の放射能汚染」という、乳幼児を抱える母親にとっては非常に深刻な問題がある。この問題について、京都大学原子炉実験所・助教の小出裕章さんに聞いた。（ラジオフォーラム） ◇チェルノブイリの記憶 ラジオフォーラム（以下R）：チェルノブイリ事故の時、日本のお母さんたちの母乳1リットルを検査されたそうですね。 小出：当時、チェルノブイリから放射能が飛んできまして、日本で採れる様々なものも汚染されました。その中で日本に住んでいる母親の母乳を調べて欲しいという依頼が届きまして、それをやったことがあります。 R：その結果はどうだったのですか？ 小出：1リットルの母乳をお預かりして、その母乳を測定したところ、ヨウ素131という放射性物質が1ベクレルを超えて含まれていました。本来はゼロのはずなのです。こんなところまで飛んで来るんだな、そして、母乳にまで出てしまうんだな、と思った記憶があります。 本文：2,229文字 この記事の続きをお読みいただくには、アジアプレス・ネットワークの購入が必要です。
ラジオフォーラム
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放射能対策
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転載元: 
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奈良市民放射能測定所からのメールを転載します。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
政府は、３０日に「被災者子ども支援法基本方針案」を発表しました
支援基本方針案を作らなければならないところに政府が追い込まれているのは事実ですが、中身といい、９月１３日までのパブコメといい、ひどい内容です。
基本方針案は多くの人が1年2カ月も待ち望んだ期待を裏切り、一番大事な健康・命を守る施策（すべての人に放射能健康診断など）がまったくないものです。
読んだ限りでは、逆に福島への帰還を促す内容です
しかも支援地域を福島県内の一部33市町村に切り縮め、分断しています。
明らかに放射能汚染が深刻な福島全県はじめ東北、関東すら無視。怒りがわきます。
放射能の土壌や海洋・河川での汚染を考慮するなら、健康診断は言うまでもなく全国が対象であるべきです。
被災者・避難者が先頭に立ち、汚染水の危機的状況、子どもの甲状腺がんのアウトブレイク（激増）の責任を追及し、健康診断・医療要求を突破口に被災者子ども支援法を実効あるものにしていくことが求められています。
できれば、避難者の方々を中心に、パブコメを集中するための意見交換・交流ができればと考えています。
９月７日（土）＜測定日＞１４：００〜１６：００でどうでしょうか。
基本方針案などは、下記のサイトにアクセスして下さい。関係諸団体の「共同声明」を添付しました。それぞれ熟読の上で７日（土）にお集まり願えればと思います。時間がありませんので、一方的な連絡になりましたが、よろしくお願いします。
＊政府の基本方針案など
パブリックコメント集中先（電子政府の総合窓口）
パブコメ
被災者支援基本方針案
2013/9/6(金) 午後 10:44
締め切りが刻々と迫っています。 「子ども被災者支援法」の基本方針案が 先月の30日に復興庁から出され、 発表されたパブリックコメントの募集期間は 何と2週間！ 川田龍平が事務局長を務める 「子ども被災者支援連盟」の役員会でも 「2週間という ... 2013/8/31(土) 午後 11:10
被災者支援の基本方針案を批判 8月30日 16時32分 原発事故の被災者支援を定めた「子ども・被災者生活支援法」に基づく基本方針案が まとまったことを受けて、原発事故で避難した人たちが３０日、記者会見を開き ... 2013/8/31(土) 午前 6:16
... 限定 東京電力福島第１原発事故に対応する「子ども・被災者生活支援法」で、復興庁が支援対象地域を線引きする放射線量基準を決めないまま、福島県内３３市町村を対象地域に指定する基本方針案をまとめたことが分かった。住民からは「基準作りを回避し ... 2013/8/30(金) 午後 1:33
... 福島３３市町村を指定 復興庁が基本方針案 2013.8.29 13:27 政府が東京電力福島第１原発事故を受けた「子ども・被災者支援法」に基づき、原発事故発生時に「相当な線量」があった場所を「支援対象地域」とする基本方針案をまとめたことが２９日 ... 2013/8/30(金) 午前 10:54
... 限定 東京電力福島第１原発事故に対応する「子ども・被災者生活支援法」で、復興庁が支援対象地域を線引きする放射線量基準を決めないまま、福島県内３３市町村を対象地域に指定する基本方針案をまとめたことが分かった。住民からは「基準作りを回避し ... |
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【共同声明】
被災者の声なきままの基本方針案は手続き違反
既存施策の寄せ集めはもうたくさん 本日、復興庁は、「原発事故子ども・被災者生活支援法」実施のための基本方針について、福島県内の３３市町村1を「支援対象地域」に指定し、個々の施策ごとに「準支援地域」とするという案を発表。
９月１３日までパブリック・コメント（一般からの意見聴取）
に付すとのことです 基本方針案には、切実な状況に置かれている被災者の声や、苦労しながら被災者支援を継続している民間団体や市民の声が一切反映されていません。
また、たった２週間のパブリック・コメント期間はあまりに短すぎ、形式的です。
発表された基本方針案には多くの問題があります。 「支援対象地域」は狭すぎる上、これに対応した具体的施策はなく、意味がありません。「準支援対象地域」は既存の政策の適用地域を呼び換えただけで、まやかしです。
もり込まれている施策のほとんどが、今年３月に復興庁が公表した被災者支援パッケージと同様、既存の施策の寄せ集めになっています。「帰還」を促すような施策が目につく一方、避難者向けの具体的な施策が欠落しています。 さらに、健康分野では、放射線に関する「安心キャンペーン」ともとれる施策が並び、市民が切実に求めていた、幅広い疾病の可能性に対応した健診の拡充は含まれていません。
「放射性物質が広く拡散していること、当該放射性物質による放射線が人の健康に及ぼす危険について科学的に十分に解明されていないこと」を踏まえ、被災者一人ひとりが、居住・避難・帰還のいずれを選択した場合においても、選択を自らの意思によって行うことができるよう保障するという原発事故子ども・被災者支援法の目的や理念は無視されています。 現段階で判明した問題点、および若干の評価できる点をまとめました。 ◆問題点 １．基本方針案に被災者の声を実質的に反映すべき。公聴会を開催すべき 原発事故子ども・被災者支援法第５条では、基本方針に居住者・避難者の声を反映させると 規定されています。 しかし、現在までのところ、復興庁は自ら居住者・避難者の意見をきき、基本方針に反映さ せるための公聴会などを実施していません。これは手続き違反といっても過言ではありませ ん。 1 福島県中通りの福島市、二本松市、伊達市、本宮市、桑折町、国見町、川俣町、大玉村、郡山市、須賀 川市、田村市（一部）、鏡石町、天栄村、石川町、玉川村、平田村、浅川町、古殿町、三春町、小野町、 白河市、西郷村、泉崎村、中島村、矢吹町、棚倉町、矢祭町、塙町、鮫川村と、浜通りの相馬市、南相 馬市（一部）、新地町、いわき市の33 の市町村。 復興庁は、基本方針案の公開後に、パブリック・コメント期間を設けるとしています。しか しそれでは遅く、被災者の声が実質的に基本方針に反映されません。 基本方針案の策定の段階から、福島県内外の居住者・避難者の意見を丁寧にききとるため の公聴会を複数回開催し、基本方針案に反映するべきです。 ２．無視された「一定の基準」／狭すぎる支援対象地域 原発事故子ども・被災者支援法第八条第一項では、「一定の基準」以上の地域を支援対象地 域とすることを規定していますが、これは無視されてしまっています。 また、支援対象地域が福島県内33 市町村にとどまることは、狭すぎます。さらに、支援対 象地域に対応した具体的な支援策が見当たらず、設定した意味がありません。 私たちは、少なくとも追加線量年1mSv 以上の地域を支援対象地域にすべきだということ を訴えてきました。これは、国際的な基準および国内的な法令が、一般人の被ばく限度を 1mSv としていることに基づきます。 低線量被ばくの健康影響に関しては、閾値なしの線形モデル（すなわち、これ以下では影響 がないという値がなく、線量に応じた影響を仮定すべき）が国際的に最も広く採用されてい ることを考えれば、一般人の被ばく限度として用いられている年1mSv 基準を堅持すべきです。 なお、チェルノブイリ法では、年間１〜５mSv の地域（内部被ばく含む）を「避難の権利ゾーン」として、居住者・避難者に幅広い支援を行っています。 ３．実体のない「支援対象地域」とまやかしの「準支援地域」 「支援対象地域」からの居住者・避難者・帰還者がどのような支援を受けられるのかが書いていません。すなわち、「支援対象地域」には実体がありません。 さらに、今回打ち出された「準支援対象地域」はまやかしです。既存の政策を貼り合わせ、それぞれの政策の対象地域を「準支援対象地域」と名付けただけです。いわば、「幅広く支援している」ことを装うために作り出した新たな用語です。 ４．過大評価されている個人線量計による個人被ばく把握 この基本方針で施策として掲げられている「個人線量計による外部被ばくの把握」は、これ により、「場の線量」を蔑ろにすることにつながり、注意が必要です。また、言うまでもな くこれは被ばく低減措置ではありません。 「きめ細やかな個人線量把握を行うため、避難指示解除準区域等において外部被ばく測定を 一層促進」となっていますが、本来、個人線量計をつけることは、やむをえず高い線量の場 所に入るときの被ばく管理のためのはずです。 現実には、「場」の線量が下がりきらないうちの帰還を許す口実とされてしまっています。 ５．「避難」に対する新規施策が欠落 原発事故子ども・被災者支援法の第一条（目的）、第二条（理念）に書かれているとおり「放 射性物質が広く拡散していること、当該放射性物質による放射線が人の健康に及ぼす危険に ついて科学的に十分に解明されていないこと」を踏まえ、被災者一人ひとりが、居住・避難・ 帰還のいずれを選択した場合においても、選択を自らの意思によって行うことができるよ う保障すべきです。 しかし、この「基本方針」では、「避難」に関する新規施策が欠落しています。 高速道路の無料化はすでに実施されている施策です。また、対象は福島県の中通り・浜通り または宮城県の丸森町に居住していた避難者のうち、原発事故により避難して二重生活を強 いられている母子避難者に限定されています。 借上げ住宅の供与期間を平成２７年３月まで延長することが書かれていますが、これはすで に決まっていたことであり、新規施策ではありません。 また、就労支援策の拡充として、「避難者が多い地域における就労支援の強化を検討」とし ていますが、これは対象は「政府指示の避難区域からの避難者」となっている上、地域全体 の一般的な就労支援施策強化となっています。 ６．色濃い「帰還」促進政策 現在、国や県の早期帰還政策が進められており、この基本方針にもそれが色濃く表れていま す。たとえば、「就業の支援」では、「福島県からの避難者に対し、地元への帰還就職が円滑 に進むよう」支援を行う「福島避難者帰還等就業支援事業」が設けられていますが、逆に、 県外への避難者に対して、同等の事業が行われているわけではありません。 ７．県外の「健康管理調査」は「有識者会議」による検討だけ？ 基本方針の「概要」には「福島県外で健康管理調査」と実施されていますが、実際には「有 識者会議」を行い検討するのみです。 現在、多くの市民や専門家によって指摘されている、「甲状腺癌」や「心の健康」「生活習慣 病」以外の、放射線被ばくの影響に鑑みた血液検査や心電図なども含む健診については、言 及されていません。 ◆評価できる点 下記の点は評価できる点です。しかし、被災者がおかれている深刻な状況に十分対応したも のとはいえません。 ・「民間団体を活用した被災者支援の拡充」：福島から県外に避難した被災者に対する情報 提供や相談対応などの支援を、NPO などの民間団体を活用して新たに実施 ・「自然体験の拡充」：県外にも拡充 ・福島県において甲状腺検査が継続的に着実に実施できるよう、検査スタッフの確保、育 成を支援 国際環境NGO FoE Japan 放射能からこどもを守ろう関東ネット こども東葛ネット 会津放射能情報センター 福島老朽原発を考える会（フクロウの会） 子どものための平和と環境アドボカシー 内部被曝から子どもを守る会・関西 那須野が原の放射能汚染を考える住民の会 ハイロアクション福島 福島原発30 キロ圏ひとの会 ふくしま月あかりの会 福島避難者子ども健康相談会 鎌ヶ谷市放射能対策市民の会 放射能汚染から子どもを守ろう@守谷 福島原発震災情報連絡センター 子どもたちを放射能から守る全国ネットワーク NPO 法人福島の子どもたち香川へおいでプロジェクト 白井子どもの放射線問題を考える会 松戸市PTA 問題研究会 子どもの未来を守ろう＠うしく 風下の会福島 ３ａ！郡山 子どもたちを放射能から守ろう三郷ＳＣＲMisato グリーンピース・ジャパン 放射能汚染から子どもたちを守る会・野田 環境とエネルギー・柏の会 我孫子の子どもたちを放射能汚染から守る会 連絡先： 国際環境NGO FoE Japan 〒171-0014 東京都豊島区池袋3-30-22-203 tel: 03-6907-7217（平日・日中のみ） fax: 03-6907-7219 携帯：090-6142-1807 |
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原発事故から2年半、食品の放射能汚染、皆様はどのように気をつけていらっしゃいますか？ 最近ブロ友のみ〜くんの勧めで、5千円ほどのエアカウンターを買いました。
みーくんの測定生活は、外食も、買いものも、これで、徹底的に測定しています。
説明書では、食品の測定はできないことになっているのですが、性能が良いようで 面白いほど、敏感に放射能を拾ってくれます。
奈良の空中線量は０．０５
汚染が心配な海のもの、しらす干し、鮭などに当てると、数値が高く出ます。
徳島産特選ちりめんじゃこ
鮭も同じ数値でした。
生協の韓国産栗の甘露煮 ０．６７は高すぎます。
いただいたものですが、使えません。
岡山が製造工場ですが、脱脂加工大豆と国産小麦の産地が気になります。 ちなみに、ウチの手持ちのお醤油は０．０８でした。 いただきもののハムです。０，０８
加工食品は心配ですが、このくらいなら大丈夫ですね。
霧島の水は０．０５と変わらず・・・。
放射線の出ないものに対しては、全く無反応ですから、
空気中に放出された何らかの放射能に、反応しているのでしょうね。 あまりにも高い数値のものは避けると良いでしょう。
０．０９までを許容範囲にしています。
それ以上のものは、口に入れるかどうか考えます。
でも、一つ注意すべきことがあります。
放射線が出ていれば、拾って数値として表れるようですが、
空気中の 様々な放射線に反応するので、カリウムを拾って高くなる場合もあります。
蕎麦やお茶などの数値は？？と測定してみると、かなり高い数値が出ました。
無農薬の京都産のお茶も ０・１２とやや高め・・・。
31日の日曜日は、奈良の市民測定所の無料放射能測定のお手伝いに行きましたので、
こちらは本物の、測定器で測ってみました。
北海道産そば粉１００％の10割蕎麦です。測定するにはなるべく、隙間なく食品を
容器にいれなければいけないために、せっかくの蕎麦ですが、細かく砕きます
２００ｇ４９８円の高級品の蕎麦が・・・（泣）
結果は・・・？？
蕎麦もお茶もどちらも不検出！
やれやれ安心です。
皆さーん、北海道産そばは大丈夫そうですよ。
何故数値が高く出てしまったのか、それは次回に回しますが、
放射線中のカリウムがたくさん含まれていてそれを拾ったのではないか？と考えられます。
だから、線量が高くても、実は不検出という例もあるわけです。
食べ物から高い数値が出た場合は、別の同じ種類のものを測定してみると、
個体差があることがわかります。
宮城県産の奇形なすびからは０．１８からだんだん下がって０．１２でした。
それに対して奈良のなすびからは０．０５。
放射能は測定されませんでした。
奇形なすびは、放射線を出しているということになります。
宮城県の南瓜は０．１２
同じく宮城県産ジャガイモは０．０５
同じ産地でも、野菜によって数値は違います。
身体の中に入った放射能は少しは出ていきますが、少しずつでも、体の中に蓄積されていきます。外部被曝より内部被曝が怖いのは、身体の中で放射性物質が常に放射能を出し続けること。
活性酸素を大量に放出、細胞を老化、あるいは癌化させ、遺伝子を傷つけ、免疫力を落とし、病気や癌にかかりやすい身体にします。
まずは、測定してみましょう。
どんな食品に反応するかで、汚染の範囲を知ることができるし、
それを避けることで内部被曝を防ぐこともできます。
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