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米国でモンサントに2,200億円の賠償を命ずる判決 〜同様の裁判が今なお1万1,000件も審議中〜 …このような危険な農薬が野放し状態の日本
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=203219 米国で、モンサントに2,200億円の賠償を命ずる判決が出たとのことです。
同様の裁判は1万1,000件も申し立てられているとのことで、モンサントを買収したドイツのバイエル社は、株価が下がり、経営が傾く可能性が出てきました。
モンサント敗訴の理由は、内部の機密情報が暴露されたことだということです。
科学論文をでっち上げ、
規制当局とも共謀し、
報道機関にモンサントが有利になる記事を掲載させ、
ラウンドアップを危険だと主張する科学者たちに圧力をかけていたとのことです。
「奇跡のリンゴ」で高名な木村秋則氏が、モンサント社から圧力を受けていたことが記されています。 木村氏は、肥料や農薬を全く使わない自然農法によってリンゴを育てているわけですが、これが気に入らないらしく、氏の「奇跡のリンゴ」翻訳版の出版が、“M社から強烈な横やりがあり、アメリカ国内では、出版差し止め”になっているとあります。
記事では、木村氏がM社から、“自然栽培や農薬・肥料・除草剤を使わない農法を止めるよう脅された”ということも書かれています。
非常に興味深い内容なので、ぜひTOCANAの記事で全文をご覧ください。
6月1日の記事で、しんしん丸さんがモンサントの「グリホサート」には発がん性の疑いがあり、
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=200331 “国会議員２３人を含む２８人分の毛髪を仏の機関で検査した結果…２８人中、実に７割にあたる１９人から検出された”という記事を取り上げていました。
ツイートをご覧になるとわかるように、日本はこのような危険な農薬が野放し状態です。
下のツイートのリンク先の記事をご覧になると、市販のパンにグリホサートが残留しているのがはっきりとわかります。
人口削減計画は当然のことながら、日本人を根絶やしにしようとする民族浄化の側面も強く疑われます。
最近人気の食パン。
その原材料の多くは輸入小麦です。
第1報で小麦粉からグリホサートが検出されることがわかりました。
ではその小麦を使って作られ、売られる市販の食パンの実態はどうなのか、調べてみました。
（以下は元ネタで）
日本では報道されませんが 、米国、EＵでは今大変なことが 起きています。 日本では報道されませんが 、米国、EＵでは 今大変なことが 起きています。
最後まで読んでよければシェア拡散して頂けませんか。
最近、モンサントにラウンドアップで癌になったとして、米国では3件目の判決、癌患者夫婦に2200億円の賠償を命じる判決がでました。 まだ同様の裁判が1万1000件申し立てされて現在審議中ですが、これからも続々と判決がだされそうです。
昨年モンサントを買収したドイツのバイエル社は株価が5割下がって、ついに買収した農業部門から1万1000人のリストラを発表しました。
バイエル社そのものも、このままでは傾くのではないかと噂されているほどです。
（中略） モンサント敗訴の最大の理由は証拠として出された内部の機密資料で、すでに十数年前にグリホサートで癌になることを 同社が認識していたことが 明らかにされたのです。 （以下略） モンサントのメディア操作が内部告発される！ 論文偽造、学者に圧力、発がんリスク隠蔽… 「ダークマネー計画」全貌！
https://tocana.jp/2019/06/post_99169_entry.html （前略）
モンサント社が、主流商品である「ラウンドアップ」の安全性をアピールするために、欺瞞行為をしていた証拠が暴露された。
（中略） 法廷で開示されたモンサント社の社内メールには、自社に有利に科学論文をでっちあげたり、ラウンドアップを危険と主張する科学者たちに圧力をかける計画がやり取りされていた。 その中でも最も一般大衆を怒らせたのは、社内文書から見える規制当局との密接な友好関係で、それはおそらくモンサント社と規制当局が共謀している可能性を示していた。
（中略） ダークマネー・プロジェクトは、
報道機関にモンサント社に有利なニュース記事を掲載させること、
そしてモンサント社の宣伝記事をジャーナリストに書かせ、
それを拒否した記者の信用を傷つけ、嫌がらせをするためのプロジェクトである。
またモンサント社は、自社に有利な情報を拡大するために、関係団体に密かに資金を供給してもいた。
（中略）… 裁判で証拠とされたモンサント社の機密社内文書には、どの企業とも無関係であることを標榜している米国健康科学会議（ACSH）の背後に、モンサント社の基金と指示があったことが示されている。
（以下略）
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健康
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コメント（8）
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医学的に｢健康に良い食べ物｣は
5つしかない
ほとんどの健康情報はエビデンスが足りない
一見正しそうな「科学的根拠のない健康情報」に惑わされてしまわないためには？
健康になるためにと果汁100％のジュースを飲んでいる人がいる。
また、βカロテンやリコピンといった成分を気にしている人も多い。
テレビ番組などで紹介された食材を意識的に多く摂る人もいるだろう。
実は、生の果物をそのまま食べるのは健康に良いが、
果汁100％のフルーツジュースは健康に悪いことが、複数の研究からわかっている。
βカロテンやリコピンといった成分が体に良いという科学的証拠（エビデンス）はない。
さまざまな食材をエビデンスベースで5グループに分類し、
「体に良い食品」と「体に悪い食品」を明らかにした
『世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事』を上梓した
UCLA助教授の津川友介氏に、本当に正しい健康情報の読み方を解説してもらう。
ちまたには科学的根拠がない健康情報があふれている
インターネットの発展もあり、健康に関する情報が入手しやすくなったが、
その一方で多くの間違った情報もあふれかえるようになってしまった。
はたして、今あなたが信じている健康情報は本当に正しい情報だろうか？
「科学的根拠のない健康情報」とは、
一見正しそうな以下のようなものが該当する。
① 炭水化物は健康に悪く、食べると太る。
② βカロテンやリコピンは健康に良い。
③ 果汁100％のフルーツジュースは健康に良い。
これらはすべて間違いと言っていい。
「炭水化物は健康に悪く、食べると太る」という考え方は、
実は正確ではない。炭水化物の中にも
「健康に良く、食べてもあまり太らない炭水化物」（健康に良い炭水化物）
と、「健康に悪く、食べると太る炭水化物」（健康に悪い炭水化物）がある
からである（参照「最先端の医学では『白米は体に悪い』が常識だ」）。
「健康に良い炭水化物」とは、玄米、全粒粉、蕎麦のように
精製されていない炭水化物のことであり、
「健康に悪い炭水化物」とは、白米、小麦粉、うどんのように
精製されている炭水化物（砂糖もこれに含まれる）のことである。
サプリメントとして摂取すると
βカロテンを含んだ緑黄色野菜そのものは病気の予防に役立つと
考えられているものの、緑黄色野菜からβカロテンを抽出しサプリメントとして摂取すると、逆に膀胱（ぼうこう）がんや肺がん（ただし喫煙者に限る）の発症率が高まることが、複数の研究によって明らかになっている。
リコピンに関しては有害であるという研究結果がないだけまだましかもしれないが、抽出されたリコピンを摂取することで病気を予防したり死亡率を下げたりするということを示した研究はない
（リコピン摂取によって悪玉【LDL】コレステロールが減ったという
実際に脳梗塞などの病気を予防したという研究結果はない）。
どのような「食品」を食べるのかが重要であり、
それに含まれる「成分」にとらわれてはいけない
ということを教えてくれるよい例である。
「果汁100％のフルーツジュースが健康に良い」という考え方も正しくない。実はフルーツジュースと加工されていない果物とでは、
健康に対する影響が180度異なることがわかっているのだ。
最新の研究によると、フルーツジュースを多く飲んでいる人ほど
糖尿病のリスクが高い一方で、
果物の摂取量が多い人ほど糖尿病のリスクは低いことが明らかになっている。
果物の中でも、ブルーベリー、ブドウ、リンゴを食べている人では
体重との関係においても、
果物を食べている人ほど体重は減少していると報告されている。
医師や栄養士が正しいとは限らない
「でも、医者や栄養士がそう言っていたのに……」
と思う方もいるかもしれない。
専門の資格を持っていると正しいことを発信しているように見えるが、
残念ながらそうとは限らない。
医学部ではあまり食事や栄養のことを習わないため、
医師は食事に関するきちんとした知識を持っていないことも多い。
2008年に行われた調査の結果、アメリカの医学部のわずか27％でしか
ことが明らかになっている。
アメリカの医学部ですら、食事と栄養のことを十分時間をかけて教えていないことが問題視されているのだが、日本ではもっと遅れていると思われる。
健康情報がマーケティングの一環に
栄養士は、「このような食事をすれば健康になる」
というルールを一般人に指導することに関しては秀でているが、
そのルールがそもそも本当に科学的根拠に基づく正しいものであるかどうかを判断するために必要な専門知識（統計学や疫学と呼ばれる学問）を持っていない人もいる。
また、「〇〇が健康に良い」という情報は、商品の売り上げに大きな影響力を持つため、科学的根拠のない健康情報がマーケティングの一環として利用されてしまっているという側面があることも忘れてはならない。
健康に良いかどうかで5つのグループに分けて考える
すごく単純化して考えてみると、すべての食品は5つのグループに分けられる。健康に良いことが複数の研究で明らかになっている食品をグループ1として、
健康に対して悪影響があることが複数の研究で示されているものを
グループ5とする。
論文はあるものの少数の研究でしか
健康に良い可能性が示唆されていない食品はグループ2、
逆に少数の研究で健康に悪い可能性が示唆されている食品はグループ4、
そのどちらにも当てはまらず、
健康へのメリットもデメリットも報告されていない食品がグループ3である。
そうすると、私たちが日々口にしている食品のほとんどは中間のグループ
（グループ2、3、4）に該当することがわかる。
皆さんが新聞やテレビなどのメディアで毎日のように目にしている
「体に良いということが最新の研究で明らかになった」
とうたわれる食品のほとんどはグループ2の食品である。
つまり、健康に良いという研究結果が1つ2つあるかもしれないが、
本当に体に良いのかどうかまだ確定的なことは言えない段階の食品である。
数カ月後には同じ食品が「最新の研究で健康に悪いことがわかりました」
というニュースを目にすることになるかもしれないし、
実際にそういったことはしばしば起こる。
そのような「賞味期限の短い健康情報」に
一喜一憂することにあまり意味はない。
目新しさや話題性はないかもしれないが、
やはりすでに健康に良いことが長年の研究から支持されている食品を
日々の食事に取り入れることこそが重要だと言えるだろう。
長生きするためには、科学的根拠に基づいた正しい食事をとることが
最も確実である。どのような食事をとれば、
がんや脳卒中などの病気になりにくくなり、
長生きできるようになるかに関しては
数多くの研究結果が存在している。
１つ２つの「最新の研究」に惑わされないために
この、科学的根拠に基づいた本当に健康になれる食事を理解しておけば、
ちまたにあふれる「最新の研究結果によると……」という
枕詞ではじまる玉石混淆な情報に惑わされることもなくなるだろう。
この分野における研究の数は多く、科学的根拠の層が厚いため、
1つ2つの「最新の研究」によって結論が覆ることは考えにくいからだ。
不動の「本当に健康に良い食品」5つ
では、具体的にどのような食事すればよいのだろうか。
健康になりたければ、前述のグループ5の健康に悪い食品を
グループ1の健康に良い食品と置き換えればよい。
数多くの信頼できる研究によって本当に健康に良い
（＝脳卒中、心筋梗塞、がんなどのリスクを下げる）と現在考えられている
食品は、①魚、②野菜と果物（フルーツジュース、ジャガイモは含まない）、③茶色い炭水化物、④オリーブオイル、⑤ナッツ類の5つである。
逆に、健康に悪いと考えられているのは、
①赤い肉（牛肉や豚肉のこと。鶏肉は含まない。
ハムやソーセージなどの加工肉は特に体に悪い）、
②白い炭水化物、③バターなどの飽和脂肪酸の3つである。
つまり、白米や小麦粉を使った白いパン、うどんといった
精製された炭水化物、牛肉や豚肉、バターは避け、
玄米や全粒粉を使ったパン、蕎麦、魚、野菜、果物、
オリーブオイル、ナッツなどに置き換えるということだ。
このような食事をすることで、脳卒中、心筋梗塞、がんなどの病気を減らし、健康を維持したまま長生きする確率を上げることができる。
注意してほしいのは、私は加工肉、赤い肉、白い炭水化物などは
「体に良くない」と説明しているのであって、
「食べるべきではない」と主張しているのではないということだ。
甘いものが好きな人にとっては甘いものを食べることで幸せな気持ちになり、幸福度が上がるかもしれない。そういう人にとっては、
甘いものをゼロにすることで健康にはなるけれども人生が
まったく楽しくなくなってしまうこともあるだろう。
そのような場合には、幸福度と健康をてんびんにかけて、
毎日少量の甘いものを食べるという食事を選択することも
合理的な判断だろう。食事によって得られるメリットとデメリットを
十分理解したうえで、何を食べるかを選択すべきだろう。
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6月6日のグーグルニュース配信に、こんな記事があった。
巨大利権か。被ばくリスクのX線胃がん検診を受けさせたい人々
https://www.mag2.com/p/news/401095 以下 抜粋引用 現在、先進国でバリウムによる胃がん検診を行っているのは日本だけともいわれる。 毎年1回、30年以上にわたってX線検査を続けていたら、どれだけの放射線被曝量が体のなかに累積していたか？ 5月30日の参議院財政金融委員会において問題を提起した風間直樹議員は次のようなデータを示した。 「大きなフィルムで撮影する直接撮影では1回15ミリから25ミリシーベルト、検診車による小さなフィルムでの間接撮影方法では、1回20ミリから30ミリシーベルトも被曝する。胸部レントゲン撮影の被曝線量は1回あたり0.1ミリシーベルトだから、いかに胃のX線検査の被曝量が多いかがわかる」 このデータについては多少、疑問がある。胃部X線検査はさまざまな角度から最低8カット撮影するほか、撮影の合間もX線を当てたまま胃の状態を見る「透視」が必要だ。その分、被曝量は多くなる。だから、透視の時間を考慮しなければ実際の被曝量は推定できない。 名古屋大学の調査では、間接撮影で2.9ミリシーベルト、直接撮影で4.0〜13.4ミリシーベルトという数値が出ている。風間議員が指摘した数字に比べて低いが、それでも十分、健康被害が懸念されるレベルだ。 福島原発事故の直後にさかんに使われた一般人の年間許容量「原則1ミリシーベルト以下」という基準値を思い出せばわかるだろう。 集団検診を受けるだけで、たやすく年間1ミリシーベルトという許容基準を上回ってしまう。なんらかの病気でCT検査を受けると、さらに10〜20ミリシーベルトも被曝線量がプラスされる。 70歳となった筆者の場合、直接撮影による胃部のバリウム検査を35年にわたって続けたと仮定すれば、最低でも4×35で140ミリシーベルトを体が受ける計算だ。累積で100ミリシーベルトをこえたら、健康被害が出る可能性が指摘されている。 そもそも日本は世界一、医療による被曝が多い。オックスフォード大学研究グループによると、75歳以上の日本人の年間がん発症者の3.2％にあたる7,587人はX線撮影の被曝が原因だという。 外国に比べX線CT装置の台数が多いこともあるだろうが、それに加えて、日本がいまだにバリウム検査を重視していることを見逃すわけにはいかない。 国立がんセンターの「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」を読めば明白だ。2014年に改訂されているのだが、胃X線検査については従来通り「住民健診型」「人間ドック型」のいずれについても「推奨する」とされている。 胃カメラ検査に関しては、2005年版で「住民健診」を「推奨しない」とされていたが、14年版でようやく「推奨する」に引き上げられた。 一方、ピロリ菌の有無などを調べる胃がんリスク検診は「推奨」されていない。「死亡率減少効果を判断する証拠が不十分」というのがその理由だ。 血液検査でピロリ菌の有無と胃粘膜の萎縮度を調べ、胃がんリスクの程度によってグループ分けし、最もリスクの低いグループは定期胃がん検診を不要とするのが胃がんリスク検診である。 胃がん患者の99％がピロリ菌感染者だということは医学的に証明されている。ピロリ菌に感染していないと判定されたグループは、無駄な検査を回避し、その他のグループだけが、胃カメラ、つまり内視鏡検査を受ける。そのほうがはるかに合理的ではないか。この検査を排除しょうとするのは不可解である。 WHOの専門家会議は、胃がん診療で最も大切なのはピロリ菌対策だと結論づけているのに、なぜかバリウム集団検診がいまだに偏重されているのが日本の現実だ。 厚労省によると胃がん検診のうち77％がバリウムによるX線検査で、内視鏡検査は22％にすぎない。その理由について厚労省の佐原康之審議官は次のように述べた。 「有識者による議論をいただきながら国の指針を定めて科学的根拠に基づくがん検診を推進している。内視鏡に切り替えにくい理由としては、被験者の負担感が高く、巡回のバスによる職場での検診ができないので利便性が低下することがある」 ほんとうにそのような理由なのだろうか。 がん検診事業を進める国内最大の民間組織は「日本対がん協会」である。東京を除く46道府県に提携団体（支部）があり「日本対がん協会グループ」を形成している。 1960年に同グループの宮城県対がん協会が東北地方に胃X線の健診車を巡らせ住民検診を始めたのが日本で最初の集団検診だ。現在では、子宮、肺、乳房、大腸の集団検診も行われている。 グループ全体で約1,000台の検診車を持ち、申し込みを受けて地域や職域を巡回する集団検診には、市区町村から補助金が出る。国から自治体に配られる地方交付税のうち約180億円がその原資だ。 日本対がん協会は1958年に朝日新聞の80周年記念事業として設立されたため、現在でも事務局は朝日新聞からの出向者が中心だが、役員の顔ぶれをみると、国立がん研究センターの強い影響下にあることがわかる。 国立がん研究センターはもともと厚生労働省直営の機関で、2010年4月1日に独立行政法人へ移行し、国立がんセンターから国立がん研究センターに改称された。 国立がん研究センターと密接に結びついた日本対がん協会を「検診ムラ」の総本山と呼ぶのはジャーナリストの岩澤倫彦氏だ。 胃がんリスク検診が導入されると…国が定める5つのがん検診のなかで最も大きな収益をあげるバリウム検査を失う…ここ最近で買い替えが進んでいる1台5,000万〜9,000万円という高額なデジタル式X線検診車が無用の長物と化して、大量の診療放射線技師が職を失うことになる。 つまり、バリウム検査は、全国に存在する検診組織、天下り役人、バリウム製剤、X線フィルム、X線装置メーカー、診療放射線技師、さらには科学的根拠というお墨付きを与える研究者まで、実に幅広い利害関係者を抱えているのである。 「バリウム検査」が「リスク検診」にとって代わられるのを避けるため、日本対がん協会と天下りを通じて密接な関係にある国立がん研究センターは「胃がん検診ガイドライン」で、リスク検診を「推奨」から外し、排除しようとしたのではないのだろうか。 参院での質疑で、厚労省の佐原審議官は「有識者による議論をいただきながらがん検診を推進している」と答弁したが、国立がん研究センターの意見が通りやすいメンバー構成になっている有識者会議で、どこまで公正な判断が期待できるのか、はなはだ疑問だ。 バリウムによる胃の集団X線検査は、“要精検率”が他のがん検診に比べて圧倒的に高いという。要精検の判定を下された受診者に別料金で胃カメラ検査を行って二重取りをすれば、検診による収益はさらに増える。 以上のような諸事情により、バリウム検査を手放せないのだとすれば、バカを見るのは受診者だ。国会でもっと議論を深めてもらいたい。 ********************************************************************* 引用以上 厚労省（厚生省）の不可解な発癌加担リスクの高いX線被曝検診は、戦後、長期間にわたって法的強制によって行われてきた。 学校保健安全法 http://wwwinfo.aichi.med.or.jp/ippanishi/gakkouhoken/gakko_hoken/documents/10_dai6.pdf 労働安全衛生法66条 http://www.rodoeisei.or.jp/09_kyokai/2015/nenpo2015_2.pdf 個人が、被曝リスクを認識して「健康調査」と称する発癌エックス線検診を拒否しようとしても、罰則付きの法的な強制検診であるため、拒否は会社側からコンプライアンスの圧力がかかるようになっている。 また、ネット上の情報でも、医療被曝を問題にし、集団検診被曝を否定するような内容のサイト・HPはほとんど検索できないように、ヤフー・グーグルなどの検索エンジンに設定されている。 十数年前、自分が書いたはずのブログでさえ、今はどこかに消えてしまって探し出せない。 たまたま、珍しく医療被曝のリスクを告発するサイトを発見した。 http://muroutahito.blog33.fc2.com/blog-entry-453.html 集団検診被曝問題の背後には、ほとんどの人が知らない、恐ろしい勢力の暗躍がある。 それは、旧日本軍731部隊である。 森村誠一が1981年に発表した「悪魔の飽食」が出版され、ベストセラーになるまで、731部隊のことは徹底的に隠蔽されてきたので、その恐ろしい内容は当時の人々を驚かせた。 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%82%AA%E9%AD%94%E3%81%AE%E9%A3%BD%E9%A3%9F 私は、過去に731部隊に関連するたくさんのブログを書いたはずなのだが、今は検索しても、ほとんど出てこない。私のブログは「反政府的」とレッテルを貼られているので、どんなに閲覧者が多くても、絶対に検索上位には出ない。最近では「東海アマブログ」とつけても検索から排除されていることが多くなった。 https://ja.wikipedia.org/wiki/731%E9%83%A8%E9%9A%8A https://www.jcp.or.jp/akahata/aik17/2018-01-13/2018011303_01_0.html 731部隊は、日本軍司令部の命令により、中国東北省（ハルピン）で、石井四郎を司令官として組織され、当時の優秀な若手医学生が徴兵されると、ほとんど、ここに赴任を命令されたといわれる。 中国の子供たちを街頭で捕獲し、「マルタ」と称する人体実験に利用し、大半の子供たちは強制的にペストなどの致死的病原を感染させられて殺害されたといわれる。 https://www.lit.osaka-cu.ac.jp/user/tsuchiya/class/vuniv99/exp-lec4.html このPDFは相当に詳しいので、ぜひ一読を！ http://avic.doc-net.or.jp/syuppann/120909panel-syu.pdf ハルピンという土地は、扶余・高句麗国の中心地でもあり、近世では、金・清などを作った愛新覚羅氏の根拠地でもあった。 明仁天皇の「桓武天皇生母発言」でも分かるように、秦氏（弓月氏）の末裔である天皇家は、2000年前に、まさしくこの地の主人公＝女真族であったことが明らかであり、いわば満州は日本国家の先祖地ともいえるし、同じ先祖を持つ同族に対して、日本軍はナチスも目を背けるほどの残酷な迫害を行ったのである。 その731部隊は、凄まじく悪質な戦争犯罪の主役であったにもかかわらず、敗戦後、誰一人処罰を受けることもなく、戦犯にも認定されず、全員が無事に日本に帰還している。 なぜ戦犯認定されなかったかというと、石井四郎や内藤良一が、731部隊で得た膨大な実験データを、戦犯不起訴と引き換えに米軍に提出することで、取引に成功したからといわれている。 http://netizen.html.xdomain.jp/Monthly.html そして、無事に内地に帰還した731部隊員が何をやったのか？ https://matome.naver.jp/odai/2150268676836515401 大半の隊員が、医師免許を持っていて、帰還後、大学の研究者になったり、厚生省の医官になったり、あるいは、新しい医療産業を創立したりした。 例えば、ロボトミー実験手術で悪名高い、東大医学部教授、台弘の名前も、帰還者名簿に掲載されている。 731部隊員を疑われていた山下俊一の恩師、重松逸蔵の名前は記載されていないが、関係者だったと疑われている。 https://web.archive.org/web/20150807215132/http://hirukawamura.web.fc2.com/731/731.htm 戦後、数十年の間は、厚生省医官や六大学医学部教授は、731部隊出身者でなければなれないともいわれるほど、医学界での確固たる地位を占めていた。 内藤良一らは、731部隊での研究成果を生かして、戦後、血液関係の企業を興し、ミドリ十字社を創立し、血液製剤・ワクチン製造業を始めた。代替血液として開発されたフルオゾールも731部隊の研究成果といわれるが、有毒性のため医療からは消えた。 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9F%E3%83%89%E3%83%AA%E5%8D%81%E5%AD%97 内藤らが戦後、最初に行った事業は、日本ブラッドバンクという血液事業であった。 私の記憶では、1960年代まで、名古屋市の太閤通3丁目の交差点から黄金通りに入った右側に、血液銀行の建物があって、ここに年中、浮浪者が集まって血を売りに来ていて、周辺の雰囲気は頗る悪いものだった。 売血に来るのは顔色の悪い麻薬常用者などばかりで、人が倒れているのは普通のことだった。ほぼ全員が、肝炎を患っていたのではないだろうか？ これが日本に肝炎ウイルスを蔓延させたと社会的糾弾を受けて、日赤に事業を譲渡してから、今度は、血液製剤事業であるミドリ十字社を設立したのだが、これも、帝京大、安倍英らによるＨＩＶ感染拡大などで、信じられないほどの杜撰さ、人権軽視が暴露されて、今は三菱ウェルファームに譲渡されている。 問題は、日本ブラッドバンクが社会的に否定されてから、たくさんの社員を食べさせるために、あるいは金づるを維持するために、同じ731出身の厚生省医官と結託して、「エックス線検診協会」を作りだし、児童結核集団エックス線検診を法的に強制することで、新たな検診巨大利権を作り上げたことだ。 先に書いた、中村区の血液銀行が消えた跡地には、結核集団検診協会ができて、エック線撮影バスが停まっていた。 これが、冒頭に紹介した労働安全衛生法の集団胃がんエックス線検診という巨大利権に発展し、バリウム検診によって癌を発見するよりも、もの凄い被曝量によって癌を発生させるイニシエーションと認定されている、日本以外の国で、すべて否定されているエックス線強制検診が、厚生省による法的強制の上にあぐらをかいて行われるようになり、未だに強固な組織で続いている。 バリウム胃がん検診では、一回につき、冒頭に書かれている20ミリどころではなく、動態観察では50ミリシーベルト近い被曝量が常識といわれている。 ICRPは、「累積線量」が100ミリシーベルトを超えると、発癌リスクがあると明記していて、仮に毎年20ミリを検診で浴びていれば、5年でリスク線量を突破するのである。普通は、二回も受診すれば、100ミリシーベルトを軽く超える可能性がある。 https://www.anktokyocancer.or.jp/endoscope/barium/ https://biz-journal.jp/2016/08/post_16493.html また、厚生省によって児童エックス線検診が始まったのは、1950年頃で、この当時のX線技術は、まだ未熟だったので、被曝量がもの凄かった。 https://jata.or.jp/rit/rj/373-18.pdf 50年代では、詳しいデータが消されているが、一回あたりの結核胸部エックス線検診の被曝量は、直接法でさえ少なくとも30ミリシーベルトはあったといわれ、間接法が実施されてからは、さらに線量が増している。 現在のように、数百マイクロシーベルトまで落とされたのは1990年代以降である。 我々の時代、当時の小学生は、全員、上半身裸にされて、バスに積まれた恐ろしいエックス線照射機で一回30ミリシーベルト、取り直しも普通だったので、下手をすると100ミリシーベルト近い被曝を強要されたのである。 小中学校9年間で累積する被曝量は、胸部で軽く100ミリを超えていただろう。 この結果、何が起きたのか？ 実は、ICRPは、外部ガンマ線の線量リスクを過大に見積もり、内部被曝を極端に過小に見積もるという、原子力産業のための改竄を行っていたので、エックス線被曝については、原発放射能被曝よりも影響が小さい可能性があるのだが、それでも、乳癌のように、表皮に近い部分での発癌イニシエータとしては、ガンマ線の影響は公開されているリスク係数どおりに危険なものである可能性が強い。 （エックス線はガンマ線よりエネルギーレベルが弱いので、体表に近い細胞組織に対する影響は吸収されやすいという意味で、逆にガンマ線よりもはるかに大きい。） 乳癌が放射線被曝によって発生しやすい理由は、ベルゴニー・トリボンドーの法則における「細胞分裂の多い、未分化な細胞ほど被曝感受性が高い」というもので、表皮に近い位置に、細胞分裂の盛んな乳腺細胞が存在するためである。 乳癌は、エックス線被曝によって、非常にイニシエーションを受けやすい癌である。 https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/rousai/dl/130726_3-09.pdf （上のリンクでは、150ミリシーベルトで統計的に有意な被曝誘発乳癌が明らかにされた）  乳癌の潜伏期間は10〜30年といわれているので、仮に1960年に8歳で胸部エックス線を浴びていると、20年後の1980年で28歳、30年後の1990年で38歳野の発癌年齢に達する。 このグラフにおける乳癌の増加は、もちろん1960年代の大気圏核実験による放射能汚染も大きいが、それ以上に、60年代の児童胸部強制検診によるイニシエーションを考えなければならないのである。 もちろん、これは肺癌にも当てはまることになる。しかし、肺癌は、体内奥深い位置なので、乳癌に比べて、エックス線からの影響はやや弱く、潜伏期間が20〜40年と長い。 731部隊残党と厚生省による、強制集団検診（胸部レントゲン検診）は、全国で数十名程度の結核患者を発見したかもしれないが、数百名の乳癌患者を生み出した疑いがある。肺癌についても大きなリスクが生じたはずだ。 （以下のリンクに1975年の結核発見率は、0.016%と書かれている＝全小中学校児童数1600万人程度） https://jata.or.jp/rit/rj/masuya0202.html なぜ、世界が驚くような強制被曝を伴う検診を子供たちに強要し、大人たちにもバリウム胃がん検査で強要しているのかというと、冒頭の記事に書かれている通り、731部隊帰還者たちが作り上げた巨大な検診利権が存在するからである。 しかも、この利権は、厚生省医官などにより、法的にがっちりと固められていて、これを崩壊させるためには、バリウム胃がん検診の不合理性と、実際に被曝発癌被害を受けた人々による訴訟が必要である。 ただし、被曝障害というのは、因果関係を証明するのが非常に困難であり、統計理論を使って疫学的に証明することしかできない。だが、時間が経てば経つほど、他の原因が紛れ込んできて、ますます証明が難しくなる。 これをいいことに、原発事故などは、発生した癌や白血病の責任を詭弁を弄して回避する事故当事者が後を絶たない。 その典型例が、福島の子供たちに発生している甲状腺癌で、世界平均の300倍を超える発症があっても、東電や政府に雇われた自称専門家がしゃしゃり出てきて、「原発事故と甲状腺癌は無関係」と平然と公表しているのである。 これは10年前に書いた私のブログ。 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-212.html そして、福島の甲状腺癌検診評価部会 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-765.html だから、集団検診の被曝被害を世に訴えるにしても、疫学的証拠があってさえ、平然と無関係とうそぶく連中を相手にしなければならない。 我々としては、広く事実を公開宣伝する手段しか残されていない。
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厚労省は、他の先進工業国では販売を禁止されている医薬品のデパートと言われている米国産肉の、然もたっぷりと医薬品を含む２歳半以上の牛肉のあらゆる部位を安全確認したと称し、輸入販売許可とした。
日本の厚労省とは、いかにいゝ加減で日本国民の健康と命を無視した組織であることを改めて実証している。このことは、昨今、日本政府の公表するデータはインチキだらけであると糾弾されていたことからも言える。
換言すれが、日本政府とは、日本国民の健康・生命・財産などを守らない組織である。ここがEU諸国やロシアとの大きな違いでもある。
これで、日本のスーパーや外食産業の『医薬品高濃度の米国産牛肉』の比率はアップする。特に、子供が大好きな牛肉のすき焼きや焼き肉・ホルモンの場合は、米国産を食べさせてはいけない。
厚労省：
米産牛肉、輸入制限を撤廃 BSEの安全確認
日経 2019/5/17
厚生労働省は17日、米国産牛肉の月齢による輸入規制を同日付で撤廃したと発表した。BSE（牛海綿状脳症）対策で月齢30カ月以下の牛肉しか輸入できなかったが、安全が確認できたため制限をなくした。カナダとアイルランドの牛肉も米国産と同様、月齢による制限を撤廃する。
米国産牛肉はBSEの発生を受けて2003年12月に輸入が禁止された。05年に月齢20カ月以下、13年には同30カ月以下の輸入を再開していた。16年ぶりに月齢の制限がなくなる。
内閣府の食品安全委員会が今年1月、制限を撤廃しても人へのリスクは無視できる程度だとする評価結果を出した。厚労省も現地調査でBSE対策が適切に実施されていることを確認した。（中略）
一方、月齢が高い牛の内臓系の肉には国内で需要があるという。ホルモンを扱う外食店などで食材の輸入の幅が広がりそうだ。内臓系の肉は国内での供給が少なく、農水省は生産者への影響は小さいとみている。（以後省略） 米国産牛肉を認可するための内閣府の偽装組織『食品安全委員会プリオン専門調査会』
米産牛輸入に月齢撤廃案 食品安全委 ＢＳＥ対策で方針
東京新聞夕刊 2018年11月15日
食品安全委員会プリオン専門調査会は十五日、牛海綿状脳症（ＢＳＥ）対策で月齢三十カ月以下となっている米国産牛肉の輸入規制について、月齢制限を撤廃しても人の健康へのリスクはないとする評価案をまとめた。
三十日間の意見公募（パブリックコメント）を経た上で、食品安全委が根本匠厚生労働相に答申する。厚労省は食肉の処理方法などの細部について米国と協議した上で月齢制限撤廃を正式に決定する。
十二月三十日の環太平洋連携協定（ＴＰＰ）発効を前に、牛肉の輸入規制緩和は米国が主張し続け、トランプ政権誕生以降は圧力が高まっていた。
調査会終了後、座長を務める真鍋昇・大阪国際大教授は「安全を担保するため、きちんと米国でのリスク管理ができているか日本政府は積極的に調査してほしい」と述べた。
厚労省からの依頼を受け、食品安全委は今年四月から、月齢制限を撤廃した場合の健康に及ぼす影響を専門調査会で検証。危険部位である脊髄の除去など、米国でのリスク管理を議論してきたが、これまで大きな問題点は指摘されていなかった。（以下省略）
Why Eating Meat in America Is Like Going on a Trip to the Drug Store
なぜアメリカの肉を食べるのが薬局訪問と同じなのか？
米国の食品安全センターによると、米国産に使用する医薬品は450種以上の動物薬であり、医薬品の組み合わせ及びその他の飼料添加物の組み合わせを使用して動物の成長を促進し、密集した監禁飼育が農場動物に及ぼす悪影響を抑制するとしている。
然し、人間用医薬品とは異なり、動物用医薬品について、市民は全く無関心であり、然も普通の検査では検出されない。
Organic Consumers Association
Most of the meat Americans eat is banned in other industrialized countries.
米国人が食べる肉（牛肉・豚肉・七面鳥肉など）の大半は、他の先進工業国で無論のこと、世界の100ヶ国では禁止されている薬剤を使用し飼育している。
欧州委員会の獣医学措置科学委員会は 、日常的に使用されている合成ホルモンであるゼラノール、酢酸トレンボロン、酢酸メレンゲストロールが乳癌と前立腺癌のリスクを高めると主張している。
抗癌剤ジャーナルの記事によると、「ゼラノール移植牛由来の牛肉の消費は、乳がんのリスク要因となる可能性がある」と述べた。 ※ヒトにおける感染症のうち、半数以上が動物からヒトへ伝播する感染症（動物由来感染症）だと推定されている。
薬剤耐性（AMR）菌は、日本では院内感染で問題視されるが、人の医療の２倍以上も抗菌薬を使う畜産現場も耐性菌発生のホットスポットである。拠って、牛のレアやレバ刺しを食べ続けると、病気になった時に薬が効かなくなる。（註１）
（註１）
海にもいる薬剤耐性菌?：?彼らはどこから来て、どこへ行くのか？
愛媛大学沿岸環境科学研究センター教授◆鈴木 聡
他方、昨今ではこれら耐性菌は、河川や海洋で検出されている。フィリピンでの研究では、首都マニラの東に、巨大な淡水湖ラグナ湖がある。この湖を起点に、パッシグ川を通りマニラ湾までの水を調べたところ、サルファ剤耐性遺伝子のうち、臨床でも知られている２つの主要遺伝子タイプの耐性遺伝子が、ほとんどの地点の「培養できる細菌群」に含まれていた。 その他の資料
Drug use in food animals will get worse, not better
食料動物での薬物使用は悪化するが、改善されることはない
日本における輸入食品中残留動物用医薬品の検出状況
日本で販売されているアメリカンビーフも同じ
米国のスーパーで販売されているものと同様、検査に引っかからないように、巧妙に化合された飼料で育てられたものである。
米国産の肉は覚悟して食べよ 2016/3/7(月)
（ロイター）米国では、欧州連合（ＥＵ）のどの国でも、中国やロシアにおいてでさえも使用禁止の『ラクトパミン』を牛や豚の飼料に添加している。
牛肉でアルツハイマー病になり易い 2014/11/30(日)
米国産牛肉、発がん性のホルモン剤残留濃度が国産の６百倍…今後急増の恐れ 2017.02.04
牛肉より怖い牛乳----有害物質を１００倍濃縮した飲料
食物連鎖による生体濃縮の原理がある。例えば、牧草のダイオキシン濃度が１だとすると、牛の体内でそれは10倍に濃縮され、その乳では１００倍に濃縮される。
切れる子供：牛乳原因説 2017/7/21(金)
乳牛には、通年搾乳のため、飼料にエストロゲン（女性発情ホルモン）を添加している。小学校低学年の少女の胸が膨らみ早期初潮の原因が、学校給食で出す牛乳にある。他方、熟女がボケる原因も然り。 （他の例）食べ物による日本国民総罹患＆白痴 （はくち）化と日本国滅亡の先陣を切った自民政府 今や遺伝子組み換え作物（GMO）の世界消費No.１は日本
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子供の脳が危ない遺伝子組換え食品
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toxicity, The most alarming was the diminished brain size.
Scientists warned that diminished brain size sent out a urgent danger warning for growing children fed `GM food.
最も憂慮すべきことは脳サイズの減少だった。科学者は警告する。遺伝子組換え作物（GMO）を子供に与えると脳サイズが縮小する切迫した危険の警告を発していることを。 他方、特に春はアレルギーと称する花粉症に悩まされる人が多いが、そもそもその原因は遺伝子組み換え作物（GMO）の食品での体質の変化にある。マスメディアは、昨今いかにも殊更杉花粉が舞うと洗脳しているが、杉などの花粉は我等幼少時代の昔から砂煙りの如く舞ったもので、ここ１０年そこらのことではない。
各内閣が認可した遺伝子組換え食品一覧
厚生労働省医薬食品局食品安全部
（抜粋）
平成元年（1989年、竹下内閣）
※遺伝子組み換え作物の輸入許可、並びに商業栽培が始まったのが1996年（橋本内閣）
平成１６年（2004年、第二次小泉内閣）
※平成２３年８月（2011年）民主党菅直人内閣は、遺伝子組換えパパイヤ「レインボー」を認可したが、民主党政権が認可した遺伝子組換え食品一覧表が見当たらない。
平成２５年（第二次安倍内閣）
平成２６年 （第二次安倍内閣）
http://www.mhlw.go.jp/topics/idenshi/dl/list.pdf平成３０年（第四次安倍内閣）
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EU諸国の大半はGMO（遺伝子組み換え作物）を禁止
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ロシアでもGMO（遺伝子組み換え作物）全面禁止
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GMO crops totally banned in Russia... powerful nation blocks Monsanto's agricultural imperialism and mass poisoning of the population
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