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がんが全身に転移…余命3カ月の男性が犬の駆虫薬として使われるフェンベンダゾールで完治
マウスの実験では、がん細胞を攻撃する可能性があることが発見されている。同薬によってがんが治ったというケースが、他に40件以上あることも判明。価格は1週間分でたったの約560円。
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健康
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日本国内では頻繁に使用されるが、海外では実はあまり使用されない「薬」も少なくないという。たとえば、かぜや発熱時におなじみの「抗生物質」も、そのひとつだ。
新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦さんはこう話す。
「そもそもかぜの原因の多くはウイルス感染であり、細菌を殺す抗生物質は効かないことがわかっています。そのうえ、抗生物質を濫用することにより、体内に薬の効かない耐性菌ができてしまう危険性も指摘されている。
にもかかわらず、日本では処方する医師がまだ多く存在します。ヨーロッパではもう使用されておらず、これまで処方されてきたアメリカでも、他国に倣って使用を控えるよう医師に対する注意喚起がなされています」
今年は4〜5月にインフルエンザが流行する珍しい年になったが、この治療薬に関しても日本は“ガラパゴス”だ。
「インフルエンザの特効薬として知られる『タミフル』は、世界の使用量の実に4分の3を日本が占めています。日本ではインフルエンザと診断されたら、ほぼ100％の人が何らかの薬をもらうようになっていますが、世界的には特異なことです。欧米では別の感染症にかかるリスクがあるのでかぜやインフルエンザの時は病院に行ってはいけないというのが常識。つまり、世界の多くの国でインフルエンザには薬を使わないのです。
病気そのものより、薬をのみすぎることで耐性ウイルスを生み出してしまうリスクの方を恐れるべきです」（岡田さん）
※女性セブン2019年6月13日号
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山田 正彦 元農林水産大臣（facebookより）
自公安倍政権は日本の農業をトランプに売り渡しました。
既に合意がなされています。トランプが明らかにしましたが、8月参議院選挙が終わって発表の手筈です。 その前から私に霞ヶ関から聞こえてくるのは、自動車の報復関税25％を守る為に農業を譲渡するしかないと。 これからどうしたらいいのか皆と話合いたいと思います。 今度の週末は熊本で講演をいたします。 お近くの方は是非お集まりください。 1. 日時：5月31日(金)18:30~ 場所：玉名市民会館 第一会議室 2.日時：6月1日(土)13:00~15:30
場所：熊本県教育会館 5階ホール  
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2019/05/20 ※週刊ポスト2019年5月31日号
早期発見が重要ながん治療において、検診の重要性は言を俟（ま）たない。だが一方で検診には重大なリスクもある。新潟大学名誉教授の岡田正彦医師が語る。
「X線やCTスキャンは放射線の被ばく量が多い。アメリカの大病院の研究では、胸部レントゲン検査を受けたグループの肺がんリスクが高まりました。なかでも危険なのはバリウムによる胃がん検査で、被ばく量は肺がん検査の100倍近くになると考えられます。
本来治す必要のないがんが発見されて、手術や抗がん剤治療を施すことでかえって死亡率が高まる『過剰医療』の問題もある。特に体力のない高齢者にとって大問題で、基本的には70歳過ぎたらがん検診はデメリットの方が多く、受ける必要はありません」
アメリカの学会では、70代以上で「平均余命10年未満のがん」へのがん検診は控えるべきという指針も出ている。
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除草剤でがんに メーカーに2200億円の賠償命令 米 カリフォルニア州の裁判所は、米大手農薬メーカー・モンサントの除草剤「ラウンドアップ」を約30年間使っていて がんを患ったとする夫婦の訴えを認め、約2200億円の支払いを命じる評決を出しました。この巨額の賠償額のほとんどは、去年モンサントを買収したドイツ医薬品大手の「バイエル」に対する懲罰的なものということです。
ラウンドアップをめぐっては、全米で同様の訴訟が１万3000件以上起こされていて、去年８月の１件目以降、今回で３件連続で賠償が認められました。
ラウンドアップは100円ショップなどで気軽に購入できます。ラウンドアップの有効成分は「グリホサート」で、その発がん性については、ＷＨＯの外部研究機関IARC（国際ガン研究機関）が2015年3月に、「人のリンパ腫に対して限られた根拠があり、動物実験では発がん性の明白な根拠がある」という結論を出しています。
ところが安倍政権は17年12月25日に、グリホサートの残留基準値を最大400倍も引き上げ、小麦の残留基準値も６倍に引き上げました。当然、パンや麺類その他多くの食品中のグリホサート濃度が上がることになります。
何故、そんな安全性に逆行する措置を取ったのでしょうか。当時米国の会社であったモンサントの便宜を図ったものとしか思われません。
（関係記事）
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除草剤でがんに メーカーに2200億円の賠償命令 米
NHK NEWS WEB 2019年5月14日 14時45分
アメリカで大手農薬メーカー、モンサントの除草剤を使っていて、がんを患ったとする夫婦が賠償を求めていた裁判で、カリフォルニア州の裁判所の陪審は夫婦側の訴えを認め、約2200億円の支払いを命じる評決を出しました。
この裁判は、カリフォルニア州に住む70代の夫婦が、約30年間にわたって「ラウンドアップ」と呼ばれるアメリカ大手農薬メーカー「モンサント」の除草剤を繰り返し使っていて、がんを患ったとして賠償を求めていたものです。
カリフォルニア州の裁判所の陪審は13日、夫婦のがんと除草剤の因果関係を認め、去年、モンサントを買収したドイツ医薬品大手の「バイエル」に対して、20億5500万ドル（日本円で約2200億円）の支払いを命じる評決を出しました。
巨額の賠償額のほとんどは、「バイエル」に対する懲罰的な賠償だということです。
アメリカのメディア、ブルームバーグによりますと、陪審による賠償額としてはことしに入って最も多く、商品をめぐる賠償では史上８番目に高額だということです。
一方、バイエルは声明を出し、「今回の評決に失望している。夫婦ががんを患った原因は、ほかにあることは明白だ」として上訴する意向を示しました。
この除草剤をめぐっては、全米で同様の訴訟が１万3000件以上起こされていて、去年８月の１件目以降、今回で３件連続で賠償が認められたことになります。
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