日々燦々 − はぁ〜、のんびり のんびり -

氷が溶けてる南極

南極の海氷が拡大しているという記事を見つけましたので、掲載します。

温暖化の影響以外の何物でもないですね。

何とかしないと大変なことになりそうですね。

 

温暖化で記録的拡大　塩分濃度減で

南極大陸の周辺に広がる海氷

 

　地球温暖化は、かえって南極大陸周辺の海氷を拡大させるとの分析を、オランダ王立気象研究所がまとめ、３月３１日付の英科学誌ネイチャー・ジオサイエンス（電子版）に発表した。南極観測船「しらせ」が厚い海氷に阻まれて２年連続で昭和基地に接岸できないなど、最近の南極での記録的な海氷拡大の原因が注目されていた。

　南極では、氷床が海にせり出した部分である「棚氷」が崩壊し、毎年約２５００億トンの氷床が失われている。棚氷の崩壊は温暖化に伴う融解が原因とされ、同研究所は融解で生じた淡水がどう動いているのかを解析した。
　その結果、南半球の秋から冬にかけて、水深１００〜２００メｍまでの海面近くに塩分濃度の低い層が形成され、その下層にある温度や濃度の高い海水が上に向かって移動するのを妨げていることが分かった。
　塩分濃度が低い水ほど凍りやすい。観測データからも、この２５年間に水面近くの海水の塩分濃度が減少している傾向が確認できたという。同研究所は「海氷の拡大は将来も続くのではないか」とみている。
　米雪氷データセンターなどによると、北極海では海氷面積は１０年間で５．３％減少しているが、南極では逆に海氷が１．９％増加。温暖化との関連で両極の違いをどう説明するのかが議論になっていた。

初警戒予報

初警戒予報が出たそうです。

これからどんどん出そうですね。

嫌な季節になりました。

今でも花粉で鼻がぐずぐずいってるのに･････････。

 

「ＰＭ２・５」警戒予報

福岡市が初めて出す

ＰＭ２．５の濃度が高い状態が続き、空がかすんだ福岡市街地

 

　福岡市は２３日、市内で微小粒子状物質（ＰＭ２・５）の１日平均濃度が国の環境基準（大気１立方メートル当たり１日平均３５マイクロ・グラム）を超える可能性があるとして、ホームページ（ＨＰ）に予報を出し、警戒を呼びかけた。

　市は今月１５日に独自予報のシステムを導入したが、警戒予報を出したのは初めて。
　市は市内６か所にある測定局の時間平均値が午前６時に３９マイクロ・グラムを超えれば予報を出すことにしている。２３日は５９・３マイクロ・グラムを記録した。
　福岡県のＨＰによると、２３日午前は県内各地で高濃度を観測。午前８時に大牟田市で７２マイクロ・グラム、直方市で６５マイクロ・グラムを記録した。

外に出られない･････････・。

人体に影響があるなら、外出規制をしてもいいんじゃない。

光化学スモッグのようにすればいいと思うんだけど････････････・。

それにしても、中国はひどいね。

黄砂は自然現象だから仕方ないにしても、これはね。

人災だ。

損害賠償を中国に求めてもいいくらいだね。

これからしばらくは、マスクが手放せないね。

 

高濃度で外出自粛

環境省、指針作成へ

大気中のＰＭ２・５を測定する福岡市の「微小粒子状物質測定装置」

 

　中国からの飛来が懸念される大気汚染源の微小粒子状物質「ＰＭ２．５」について、環境省は１８日、大気中濃度の測定局を整備する自治体に、新たな財政支援を検討することを明らかにした。

　また、一定濃度を上回った場合に住民に外出などを自粛するよう注意喚起する暫定指針を今月中に策定する。

　３〜４月には、ＰＭ２．５が黄砂に付着して運ばれる恐れがあり、全国的な観測網を強化する。

◇黄砂に付着、飛来増加も
　環境省は、０９年にＰＭ２．５の環境基準を策定し、１０〜１２年度の３カ年で一定の人口や面積ごとに測定局を全国で１３００カ所配備する計画を立てた。しかし、現状は約６００局にとどまっている。設置は自治体に委ねられており、費用は自由に使い道を定められる地方交付金によって賄われているため、財政難に苦しむ自治体が測定局の整備を後回しにしてきた。同省によると、観測機器を１台設置するのに約５００万円かかるという。

　環境省はこの日、ＰＭ２．５への対応について自治体と情報共有するため各都道府県や政令市など約１３０自治体が参加する連絡会を初めて開催。測定局の整備について「費用は既に地方交付金で手当てされているので、予算化に努めてほしい。」と強調したうえで、整備を急ぐため財政支援措置を検討する考えを示した。

　また同日、暫定指針策定に向けた専門家会合も開かれた。ＰＭ２・５の環境基準は、人の健康保護を目安として定められているが、超えた場合の対応策はない。暫定指針は、各自治体が自主的に外出自粛などの注意喚起を呼びかけるための判断基準となる。ただし、光化学スモッグのように法律に基づいて外出自粛を求める注意報とは異なる。
　会合では判断基準について、速やかに対応できるよう１時間ごとの測定値を使うべきだとの意見が大勢を占めた。さらに、心臓や肺に疾患があり、大気汚染の影響を受けやすい人に配慮するなどの案も出た。
　すでに、自治体からは「行政が注意喚起すると、運動会中止のように過敏に受け取られることが多い。科学的知見に基づいて作ってほしい」（北九州市）などの要望が寄せられている。

やってくる汚染物質

昨日飛んできてたのかな？

これからが心配ですね。

マスクの中に濡れティッシュなどを入れて二重にするといいみたいですね。

皆さん気をつけましょうね。

 

中国大気汚染　近畿にも影響？

「呼吸器系疾患の人は注意を」

 

大気汚染粒子の拡散予測

 

　中国で深刻化している大気汚染の原因の一つとみられ、車の排ガスや工場の排煙などに含まれる直径２．５マイクロメートル以下の超微粒子物質「ＰＭ２・５」が、西からの風で日本に運ばれ、近畿や九州など西日本各地に影響を及ぼしている可能性が出てきた。

　環境基準を超えて観測される地域が複数確認されており、専門家は呼吸器などに疾患のある人は注意が必要と呼びかけている。

　「ＰＭ２・５」は、粒子が小さく気管を通りやすいため肺の奥にまで入り、肺がんやぜんそく、気管支炎などの増加につながると指摘されている。
　近畿では１月下旬以降、複数の観測局で１時間ごとの測定値が、基準値（１日平均１立方平方メートルあたり３５マイクログラム以下）を超えている。環境省のデータでは、１日も１時間ごとの測定値で、大阪市大正区で６３マイクログラム、堺市東区で６０マイクログラム、神戸市中央区で４１マイクログラムを記録した。大阪府環境保全課は「地域でばらつきはあるが、全体的に数値が上がっている」という。

　富山県・立山で約１０年前から、積雪や雨、霧の成分を調査している富山県立大の渡辺幸一准教授は、汚染物質粒子のデータと気象データをあわせて判定することで、有害物質が中国から運ばれてきたことを確認。「特に黄海沿岸の工業地帯から運ばれてきた可能性は高い。シミュレーションでは九州、山陰の日本海側を中心に、近畿から太平洋側にも及んでいる。」と話す。

　中国などから飛散する大気汚染粒子の拡散予測システムを開発した九州大学の竹村俊彦准教授も「中国からの越境大気汚染の影響は大きい」と話す。
　中国で発生した大気汚染物質は、日本に到着するころには中国都市部の１０分の１以下の濃度になるが、冬季は放射冷却で冷たい空気が地上付近にたまり、濃度が高まりやすいとされる。

　竹村准教授は「健康な人に急激な影響はないかもしれないが、呼吸器や循環器系の疾患がある人は注意が必要。」と指摘。市販のマスクではＰＭ２・５の粒子が素通りしてしまうので、医療用のマスクを用いるか、外出を控えるなどの対策が有効という。

こんなにひどいとは････････････

それにしてもひどい。

地球のこと考えてないね。

他人のことより自分のことって感じ。

政治姿勢に現れてるね。

それにしても、これが日本に流れてくる可能性はほぼ１００％。

だって毎年黄砂がやってきてるから。

もうまたその季節。

花粉に、大気汚染、マスクが外せないね。

ほぼ完全シャットアウトのマスクってあるのかな？

 

中国大気汚染流入の西日本

「物質濃度が急上昇」

大気汚染予測システムによる３１日午前０時時点のシミュレーション

 

　中国で深刻化する大気汚染が「越境汚染」として西日本に流入した影響で、３０〜３１日にかけて近畿地方で大気汚染物質「硫酸塩エアロゾル」の濃度が急上昇したとみられることが、国立環境研究所の分析で分かった。地上の実測速報値も、環境基準を超す地点があった。
　硫酸塩エアロゾルは、石炭などの燃焼で発生し、濃度が高くなると、ぜんそくなどの呼吸器疾患を起こす恐れもある。

　国環研のシミュレーションでは２８日午後以降、大陸から九州地方に流入し、３０日夜から３１日早朝には、大阪府や奈良県などで微小粒子状物質「ＰＭ２．５」が、環境基準（１立方メートル当たり１日平均値３５マイクログラム以下）を超すレベルになったことが示された。３０日午後６時の地上観測点の実測速報値も阪神地区などで基準を超え、予測結果をほぼ裏付けた。ただ、基準は１日平均値を基に判断するため、基準を超えたとはみなされない。

　中国では近年、石炭など化石燃料の大量消費が原因の大気汚染が社会問題化している。国環研は、東アジア地域で大気汚染物質の濃度を推定。風向や風速などの気象データを加えて移動状況をシミュレーションし、公表している。ただ汚染の全てが中国由来ではなく、国内の暖房使用や自動車の排ガスなども影響しているとみられる。

　国環研は「濃度上昇の予測結果は、大陸の大気汚染物質が流れ込んだためと解釈できるが、国内の濃度は中国の汚染レベルに比べると格段に低く、健康な大人が気にするレベルではない」と説明している。

 

中国で深刻な大気汚染、日本に迫る？

後方の建物が全く見えないくらい視界が悪い幹線道路

 

　中国東部で深刻化している大気汚染が、日本にも影響を及ぼすことに懸念が出ている。

　中国では今年に入り、北京市などで汚染物質を含んだスモッグに覆われる日が続き、体調を崩す住民が急増。飛来したとみられる汚染物質が日本でも確認され、西日本の一部では基準値を超える汚染物質が観測されている。加藤勝信官房副長官は３１日の記者会見で、「ただちに日本への影響があるレベルではないが、引き続き環境省で大気汚染物質の状況を調査するなど、適切な対応を図っていく」と述べた。

　懸念されているのは、大気汚染物質の一つで、直径２・５マイクロ・メートル（１マイクロは１００万分の１）以下の微粒子状物質「ＰＭ２・５」。吸い込むと肺の奥まで入り込み、肺がんなど呼吸器や循環器の疾患の原因になる可能性がある。

　環境省によると、１０日夜から北京市を中心に中国東部で大気汚染が発生、１４日まで主要都市で汚染が確認された。同市内の濃度は多い時には大気１立方メートルあたり約５００マイクロ・グラムで日本国内の基準（１日平均３５マイクロ・グラム以下）の十数倍にあたる。