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「子供の予防接種」なぜ必要？

もう学校で一斉に予防接種が行われなくなって何年になるだろう。

昔は半分強制的みたいにやってたように思う。

今は自分の意思で自分でやるようになってるから、乳幼児も親の意思でばらばら。

何年か前、大学で麻疹が流行したのも子供の頃に予防接種受けてなくて抗体がなかったから。

やっぱり受けてる方がいいと思う。

皆さん受けて下さいね。

 

「子供の予防接種」なぜ必要？

自身と周囲を感染症から守る

 

　ポリオ（急性灰白髄炎）と日本脳炎の予防接種を受けた乳幼児が死亡する事例が相次いで報告された。

　ポリオの予防接種は９月から、安全性が高い不活化ワクチンに切り替えられたばかり。１１月からはジフテリア、百日せき、破傷風、ポリオの４種を１度に受けられる４種混合ワクチンも導入されたが、安全性に不安を持つ親は多いだろう。

　予防接種はなぜ必要なのだろうか。

　予防接種とは、感染症への抗体をつけるため、病原体などから作るワクチンを体内に入れること。ワクチンには毒性を弱めた病原体そのものからつくる生ワクチンと、病原体を殺して必要な成分を取りだす不活化ワクチンの２種類がある。生ワクチンはまれに病原体に感染してしまう危険があり、不活化ワクチンの方が安全性が高いとされる。
　予防接種法によると、現在８種の感染症に対するワクチンが、子供の定期接種として接種を勧められている。このうち風疹（ふうしん）やＢＣＧ（結核）などが生ワクチン、日本脳炎や百日せきなどが不活化ワクチンだ。

　不活化ワクチンの安全性が高いといっても、副作用がないわけではない。厚生労働省は「アナフィラキシー（強いアレルギー）」「脳症・脳炎」「３９℃以上の発熱」などを報告すべき主な副作用として医療機関に提示。平成２２年度に約４３６万回接種された日本脳炎の予防接種では発熱やけいれんなど１４８件の副作用が報告された。約２万９４００回に１件の割合だ。
　今年７〜１０月には、日本脳炎の予防接種で２件、ポリオの予防接種で１件の死亡事例も報告された。厚生労働省は、日本脳炎の１件について、男児（１０）が併用禁止の薬を飲んでいたのが死亡につながった可能性を指摘。もう１件では予防接種と死亡の因果関係を調査中だ。ポリオについては、女児が嘔吐（おうと）などの症状を訴えたのが接種１８日後だったことなどから、因果関係はないと結論づけた。
　定期接種になっている予防接種は、決められた期間内ならほとんどの市区町村で無料。それでも、副作用の危険があると聞けば接種を控える保護者が出ることも考えられる。

 

　また、予防接種の対象となっている感染症のうち、ポリオは昭和５６年以降、自然に感染した患者は報告されていない。
　ただ、ポリオは海外では根絶されておらず、ウイルスが国内に持ち込まれた場合、免疫を持っている人の割合が８０％を切っていると流行する恐れがあるといわれている。

　日赤医療センター小児科顧問の薗部友良医師は「自身がその病気にかからないためだけでなく、集団に蔓延（まんえん）させないためにも、予防接種は必要。」と強調する。

　また、感染の恐れがある生ワクチンを接種できない難病の子供を持つ親からは、「周りが予防接種を受けることで、感染症をブロックしてほしい。」との声もあるという。
　重い副作用が起きる危険はまれにあるが、自身と周囲を感染症から守るため、予防接種は必要といえる。

■専門家会議が安全性検証
　定期接種ワクチンの副作用報告は一般的に、因果関係を問わず医療機関から市町村に報告され、都道府県を経て厚労省に届けられる仕組みとなっている。集められた報告は年１回程度開かれる専門家会議で安全性を検証、評価されている。
　一方で、ポリオの不活化ワクチン、任意接種の小児用肺炎球菌ワクチン、ヒブワクチンなど比較的新しいワクチンについては、年３回程度、専門家会議を実施している。死亡事例が２件続いた日本脳炎ワクチンについては、１０月末に同様の措置を講じることが決定。
　また、これまでは死亡事例や脳症など重篤な報告があった場合、月ごとにメーカーなどに依頼されてきた調査についても、副作用が疑われる報告があった時点ですぐに行うよう１０月末から改められた。専門家は、定期接種のワクチン全般に同様の措置を広げるよう求めている。

糖尿病に新薬

朗報ですね。
僕も糖尿の家系なので、嬉しいです。

 

日本発の新たな糖尿病治療薬

２４時間血糖コントロールに期待

ＤＰＰ−４阻害薬のメカニズム

 

　メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）とかかわりが深い糖尿病は「食の欧米化」などによって年々増加し、国内の患者数は予備軍を含め、２２１０万と推定される。こうした中、新治療薬として登場したＤＰＰ−４阻害薬のグループで、日本発の薬が初めて誕生した。同薬は「１日１回の服用で２４時間の効果が期待できる」とされ、患者には朗報となろう。

 

◆国内で実用化
　この薬は、主に２型糖尿病（生活習慣、遺伝が原因）を対象とした「テネリグリプチン」（商品名テネリア）で、９月に発売。ＤＰＰ−４阻害薬は海外の企業が数年前から販売していたが、今回は田辺三菱製薬が研究から開発まで国内で初めて手掛けた。
同社が本格的な研究に着手したのは１０年前。最終の臨床試験（治験）を昨年終え、今年６月に薬事承認を受けた。開発にあたった同社の林義治プロジェクトリーダーは「外国の製薬会社に比べると、私たちは少数の陣容で行うなど苦労もあった。」と振り返る。
治験の監修に携わった日本糖尿病学会理事長で東京大大学院の門脇孝教授（兼東大病院長）は「日本発の創薬が難しい中、メード・イン・ジャパンの薬が実用化したのは大きな意義がある。」と話す。

 

◆１日１回１錠
田辺三菱製薬側がテネリグリプチンの薬事承認審査時に提出したデータ（４週間投与の患者６５例）によると、１日１回１錠の服用で、朝食から夕食後まで２４時間、血糖値を有意にコントロールし続けられることが示された。
東大が患者約３千人を対象に実施した調査では、約８割の人が「１日を通じて（持続する）血糖コントロールをしたい」と回答。治療薬にはインスリン注射や別の薬もあり、それぞれ効果や役目があるが、調査結果が示すように１日１回の服用で済むことは患者の負担を軽減することになる。
糖尿病の薬物治療では血糖値を下げ過ぎ、低血糖を引き起こすこともある。しかし、テネリグリプチンを含めたＤＰＰ−４阻害薬は高血糖時のみに作用するため、低血糖の可能性が減少。同薬は糖尿病治療でのターニングポイントとなった。
門脇教授は「メタボの段階、さらに糖尿病の初期で予防・治療するのは望ましい。しかし、糖尿病と診断された後も適切な治療を行えば、元気に日常生活を送れる時代となりつつある。」と話している。

 

■悪玉酵素を阻止してインスリン分泌促進
糖尿病の新しい治療薬、インクレチン関連薬には２種類あり、ＤＰＰ−４阻害薬はその一つ。
糖尿病治療の鍵を握るのは、血糖値を下げる作用を持つインスリンだ。善玉ホルモンのインクレチンはインスリン分泌を増やす働きがある。インクレチンは分泌後、悪玉の分解酵素のＤＰＰ−４によってほとんどが壊されてしまうと、血糖値は上昇する。
これに対し、ＤＰＰ−４阻害薬を服用すると、ＤＰＰ−４の動きをブロックしてインクレチンを保護する。その結果、膵臓（すいぞう）からインスリンが分泌され、血糖値を下げる効果が期待される。しかも、同薬は低血糖を起こしにくい特徴も持つ。

マイコプラズマ肺炎が大流行

用心して下さい。
孫達は大丈夫だろうか。
罹らないようにしてほしいね。

マイコプラズマ肺炎が大流行

過去最高、８割は子ども

マイコプラズマ肺炎の患者数の推移

 

　子どもの感染が多いマイコプラズマ肺炎の流行がおさまらない。今年は大流行だった昨年１年間の患者数をすでに超え、過去最高を記録。例年は、１２月から１月ごろにかけてピークを迎えるため、専門家は注意を呼びかけている。

　マイコプラズマ肺炎は患者のくしゃみやせきを通して感染する。患者の８割が子どもで、保育園や学校など子どもが多く集まる施設で広まる。熱や頭痛などに加え熱が下がった後もせきが約１カ月続くのが特徴。重い肺炎にかかることもある。
昨年は統計のある１９９９年以降で患者数が最多で、その状況が続いたまま今年も高水準で流行している。国立感染症研究所感染症情報センターによると、全国の指定医療機関から報告された患者数は最新の１週間（１０月１５〜２１日）に６００人。これまでに計１万７９４９人の感染報告があり、昨年１年間の報告人数を１２９３人上回った。
大流行の理由について、感染研の見理（けんり）剛氏は「従来の薬が効かない耐性菌に感染する患者が増えていることが影響している可能性がある。」と指摘する。感染研が今年２月に５府県約３０人の入院患者が感染した菌を調べたところ、８割が耐性菌だった。ただ、耐性菌が少ない海外でも流行が見られるため明らかな原因かどうかは分かっていない。
耐性菌で発症した場合でも、従来の薬を飲めば熱は２日程度長引くが、効果はあるという。耐性菌に効く薬もあるが副作用が強い。予防策は風邪やインフルエンザと同じでマスクの着用や手洗いが有効だという。

「かかりつけ医」を持とう

僕も考えないと行けないかな？

 

危ない病気を早期発見

　「かかりつけ医」をもつ３つのメリット

 

　日常的な診療や健康管理をしてくれる身近なお医者さんが、いわゆる「かかりつけ医」だ。かかりつけ医を決めておくと、命にかかわる急性疾患を早期発見できたり、適切な生活習慣病対策が可能になったりする。健康な人がかかりつけ医をどう活用するか、専門家に聞いた。

　大病院に患者が集中して、待ち時間が長くなる、救急患者の受け入れが困難になるなどの問題を受けて、国や地方自治体はかかりつけ医を中心とした医療連携制度を提唱してきた。

 

■患者の体を熟知

 

　患者はまず診療所（開業医など入院治療をしない地域の病院）でかかりつけ医の診察を受け、病状に応じて適切な病院を紹介してもらう仕組みだ。

　東京医科歯科大学医歯学教育システム研究センター長の奈良信雄教授は「普段から患者と医師が良好なコミュニケーションを持つことが医療の質を高める」と話す。例えば胸部に痛みがある場合、食道炎、狭心症、心筋梗塞など様々な病気の可能性がある。奈良教授は「かかりつけ医は患者の体を熟知しているので、どの診療科の検査が必要なのかを指示できる。心筋梗塞や脳梗塞などの急性疾患で命を落とす人を減らすためにも重要な役割を果たす」と話す。

　メタボリックシンドロームなど生活習慣病の対策は、かかりつけ医の最も重要な役割だ。最近の疫学研究では、糖尿病、高血圧などの発症は20〜30代の生活習慣が大きく影響することが明らかになっている。また体質によって発症リスクや治療開始の時期も異なる。かかりつけ医は患者の体の変化を長年見続けて、適切な時期の精密検査や、体質に合った生活改善法を提案できる。

　日本プライマリ・ケア連合学会の丸山泉理事長は「かかりつけ医は正式な制度名ではない。しかし、様々な病気を診断できる能力を持ち、患者が置かれた社会環境を把握しながら、健康作りを提案できる医師が必要とされている」と話す。

　同学会では２０１０年からこうした医師を認定（家庭医療専門医、プライマリ・ケア認定医）してきた。厚生労働省も「総合診療医（仮称）」の育成制度の検討を今年始めた。

　各診療科の専門医の期待も大きい。例えばかかりつけ医と精神科医が連携して自殺者を抑制する試みが始まっている。内科などで「眠れなく体がだるい」といった症状を訴える患者に、かかりつけ医が精神科を紹介する。

　また日本腎臓学会は今年６月にガイドラインを改定、かかりつけ医に腎臓内科の専門医を紹介するタイミングを分かりやすく示した。無症状のまま進行する慢性腎臓病（ＣＫＤ）は患者数が1300万人と糖尿病に次ぐ国民病と呼ばれていて、その対策に役立てる。

 

 

　それでは、若くて健康な人で、診療所や病院を受診する機会がほとんどない場合、どのようにかかりつけ医を見つければいいのだろうか。丸山理事長は「認定医の数が増えるまでには時間がかかる。しばらくは地域の医師会などに相談して、自分の住む地域で、長く通える医師を探すといい」と話す。

 

■不在時の対応も

 

　全く当てがない場合は、まず家族や知人の評判で選んでもよい。奈良教授は「かかりつけ医を持つメリットを実感してほしい。病気の治療に限らず、自分の体調に不安に感じたとき、健康づくりに積極的に取り組みたいときに、何でも相談にのってくれるのがかかりつけ医」と話す。

　例えば、定期健康診断の結果で特定の項目に要注意のマーク（高値、低値）が付いたときに、地域の内科などを受診し「数値が気になるので改善方法など教えてほしい」と相談することが、かかりつけ医とのつきあいの第一歩になる。

　必要なときに必ず受診できるのも重要。夜間、休診日、学会出席で不在のときなど、かわりに診てくれる医師が決められているなど地域の連携体制は大切だ。奈良教授は「診療所が基本だが、地域の病院の勤務医や、勤め先の産業医をかかりつけ医としてもいい。納得のいくコミュニケーションが築けるかがポイント」と話す。意思の疎通がうまくいかない場合はある。長くつきあえそうだと思える医師と出会えるまで何人か探すのがよい。

 

■大病院が「逆紹介」も

　医療連携制度の構築が進むなかで増えているのが、大病院が患者にかかりつけ医を紹介する「逆紹介」だ。例えばがん治療は、地域の大病院や専門性の高い「がん診療連携拠点病院」などで行われる。ただ入院治療が終わった後に、患者が遠くの病院まで通うのは負担が大きい。そこで大病院側が、がん治療の知識を持つ地域のかかりつけ医を紹介して、精密検査などを除く日常的な投薬や診療を分担する。

　がん治療だけでなく糖尿病、心臓病などでも逆紹介をする病院は多い。通院に負担を感じたら病院の「医療連携推進室」などに相談してみよう。スタッフが担当医と相談しながら、かかりつけ医を探してくれる。

インフル減少も、依然警報レベル

僕の職場でも、一端おさまってたのがまた増え始めています。

まだまだ油断できないですね。

皆さん気をつけてくださいね。

 

インフル患者２週連続で減少

依然として警報レベル

都道府県別のインフルエンザ定点医療機関当たりの患者報告数

 

　全国約５０００か所のインフルエンザ定点医療機関当たりの患者報告数が、１３−１９日の週は３５．４４人で、前週(40.34人)から２週連続で減ったことが２４日、国立感染症研究所感染症情報センターのまとめで分かった。１月３０日−２月５日の週の４２．６２人をピークに減少が続いているが、依然として警報レベル(30人)を上回っている。

　都道府県別では、大分の５２．２６人が最多で、以下は埼玉(50.40人)、秋田(48.24人)、千葉(48.09人)、宮崎(45.00人)などの順。４１都道府県で前週よりも減少した。
　定点当たり報告数を基に推計した全医療機関を受診した患者数は、前週から２６万人減の約１７５万人。年齢別では、５-９歳が２５．７％、０-４歳が１６．０％、１０-１４歳が１５．４％で、小児科が担当する１４歳未満が６割近くを占める。このほか、３０歳代が１０．９％、６０歳以上が９．１％、４０歳代が７．４％などの順だった。

　警報レベルを超える保健所地域は４２５所(47都道府県)、注意報レベル(10人)のみ超える地域は９４か所(36都道府県)だった。
　検出されるインフルエンザウイルスは依然としてA香港型が主流で、１月９日-２月１２日の５週間に検出されたウイルスのうち８割以上を占めている。