日々燦々 − はぁ〜、のんびり のんびり -

さよなら「ＭＤウォークマン」生産終了

とうとうカセットタイプのウォークマンに続いて、ＭＤタイプも生産終了のようです。

最近は内蔵メモリタイプが主流ですからね。

僕もまだＭＤタイプ使ってます。

特にトラクターに乗って、田を耕す時に聴きながらやってます。

それに僕の車のカーステはＭＤですからね。

ＭＤの生産は続くようですが、これもいずれなくなるかもしれませんね。

また一つの時代が終わった感じがしますね。

 

さよなら「ＭＤウォークマン」

９月出荷終了

 

　ソニーは７日、携帯型音楽プレーヤー「ウォークマン」のＭＤ（ミニディスク）タイプの出荷を９月末で終了すると発表した。
　携帯型音楽プレーヤーは内蔵メモリータイプが主流となり、ＭＤタイプは販売が落ち込んでいた。２０１０年３月に出荷を終えたカセットタイプのウォークマンに続き、ＭＤタイプも姿を消す。
　ＭＤタイプのウォークマンは１９９２年に発売され、今年３月までの累計販売台数は約２２００万台。ソニーは今後、記録メディアとしてのＭＤの生産は続ける。

あと１ヶ月、我が家も未対応の所有り

我が家も未対応なＴＶがあります。

どうしようか思案中です。

ここに対応するか、それとも全部に対応するか、考えます。

 

地デジ移行まであと１カ月

未対応の高齢者層“最後のとりで”

 

■震災で焦り　相談急増
　　「７月２４日まであとわずかです。分からないことは今すぐ、お気軽にご相談く　　ださい。」
　今月２１日。東京都江東区を走るデジサポ（総務省が設置したテレビ受信者支援センター）の広報車が、一風変わったアナウンスを町に響かせていた。
　車は町工場や住宅が軒を連ねる狭い路地を縫うように進み、乗車する女性スタッフは行き交う人々に、窓越しに直接声をかけていく。

　　「地デジはお済みですか。」

　　「地デジ見てますか。」

　突然聞かれた住民の多くは小さくうなずき、足早に立ち去っていくが、朝から夕方まで毎日巡回を続けると、「チューナーは買ったが、実は取り付け方が…。」「家のテレビが大丈夫か見てほしい。」といった飛び込みの依頼も舞い込む。

　　「『未対応』と答えるのは１日平均４人ぐらい。これが多いのか少ないのかは　　　正直分からないが、こうした“ちり紙交換”的な広報で理解される方がいるの　　　も確か。根気よく続けていくしかない。」

広報車で声を張り上げていた女性スタッフはこう話した。

　ＮＨＫによれば、５月末時点の全国の地デジ化率は、東日本大震災の影響でアナログ停波が延期される岩手、宮城、福島３県を除くと９９％程度に達した。未対応は約４５万世帯とみられるが、中でも関係者が気をもむのが、未対応でありながら疑問や不安すら感じていない“サイレント層”と呼ばれる人々の存在だ。
　デジサポの調査では、高齢者にその傾向が顕著で、実際、「電波が自動でデジタルに切り替わると思っていた。」といった声も報告されている。画面の端に「アナログ放送終了」のお知らせが毎日出ていても、理解していない人はいるのだ。デジサポの広報車による巡回活動は、待っていても埒（らち）があかない人々への“攻め”の対策といえる。
　ただ、大震災がこうしたサイレント層の焦りを呼び起こしたとの指摘もある。
　江東区役所に６月１５日から開設された地デジの臨時相談コーナーは、相談者が増え続けている。初日は１９人だったが、６日目には３８人に倍増。区の広報誌で知った高齢者が多く、アドバイザーを務めるデジサポ東京中央の馬場栄治さんは「地震の情報が得られなくなるのは困る、と切羽詰まった表情で来る方が目に見えて増えた。早朝から相談に来た方もいる。」と驚く。

　口頭説明だけでは不安が残ると判断した場合は、スタッフが直接自宅を訪問する。

　　「地デジ放送を視聴できるまでに持っていく。」

と馬場さん。ここを高齢者対策の“最後のとりで”にする決意をにじませる。

■「全員移行、やるしかない」
　ラストスパートは、各地でも大詰めを迎えている。

　ＮＨＫは、戸建て住宅の未対応がアンテナの新設が必要な南関東地区に集中していることから、受信料支払いがある約３５０万世帯を対象に、電話によるローラー作戦を行っている。
　総務省と業界が主導する地域ボランティア約４０万人を動員した「声かけ運動」も引き続き展開中。震災で中断していたテレビスポットなどの広報も復活した。７月１日からは、東京でＪＲ山手線の３編成が「地デジＰＲ電車」に変身する。
　テレビが見られない“地デジ難民”を、一人も出さずに移行できるのか。６月１０日、会見でその難しさを問われたデジタル放送推進協会（Ｄｐａ）の浜口哲夫常務理事は、こう答えた。

　　「最後の普及活動は、あらゆる手段、四方八方からのアプローチをどれだけ　　　やれるかに尽きる。難しい、やさしいといっている状況ではない。とことんやっ　　ていくしかないのだ。」

　被災地の３県を除く地デジ完全移行まで、２４日で残り１カ月となった。大震災という“想定外”の事態も起きる中、現状と、移行の先に見えるものを追う。

【用語解説】地デジ完全移行
　　７月２５日午前０時に従来の地上アナログテレビ放送の電波を止め、デジタル　放送に完全移行する国の施策。電波を使った情報サービスの多様化などで電　波利用が過密化し、電波の用途を再編成する必要が生じたために実施する。　　東日本大震災で被害が大きかった岩手、宮城、福島の３県では「受信設備の　　整備が困難」などとして、移行を最長で１年間延期する。

日本おもちゃ大賞

オーズの変身ベルトがＶ２です。

寛人君も持ってる。

 

日本おもちゃ大賞　変身ベルトがＶ２

リカちゃんも不動の人気

「キャラクター・トイ部門」で大賞を受賞した「ＯＮＥＰＩＥＣＥＬＯＧＢＯＸ」

 

　日本玩具協会が東京都内で１４日、良質な玩具に対して贈る「日本おもちゃ大賞」を発表した。

　仮面ライダーの変身ベルトがＶ２を達成したほか、リカちゃんも受賞し、親世代にも親しみがある世代を超えたおもちゃが強みを見せた。

　「日本おもちゃ大賞」は０８年の設立。男子向けや女子向け、キャラクターを使用したものなど７部門に分かれ、今年は３１社３０８アイテムの応募があった。
　男児向け部門で大賞を受賞したのは「仮面ライダーオーズ」の変身ベルト。

　これまでにベルトが７０万個、変身システムに連動する「オーメダル」が３０００万個という販売実績に加え、遊びと音声や光の変化を完全に再現した技術との親和性が評価された。
　また女児向けの大賞を獲得したリカちゃんは、有名アイスクリームショップとコラボレーションしたバージョン。アイスクリームを専用のスポーンですくったり、カップに盛り付ける、パックに詰めるなど、遊び方の多彩さが受賞の理由となった。

　日本玩具協会によると、２０１０年の玩具の国内市場規模は、前年度比１０３．５％の６６９９億円。ゲーム、ジグソーパズル、ぬいぐるみなど中核を占める１０分野をみると、０７年以降、４年連続で前年より増加している。特に男児キャラクターものは、１０５．８％（前年比）、男児玩具は１１２．０％（同）と堅調な伸びを示し、同協会では東日本大震災以降も、営業を再開した被災地の小売店も含め、売り上げは順調に推移しているという。
　日本おもちゃ大賞受賞作は東京ビッグサイト（東京都江東区）で１６日から始まる「東京おもちゃショー」で展示される。

　「日本おもちゃ大賞２０１１」受賞作は次の通り。

　【共遊玩具部門】

　　「トミカプリスクール　ゆびコン　シリーズ」（タカラトミー）

　【エデュケーショナル・トイ部門】

　　「アンパンマン　タッチであいうえお教室　キッ　　ズタブレット」（アガツマ）

　【ボーイズ・トイ部門】

　　「変身ベルト　ＤＸオーズドライバー・オーメダルシリー　　ズ」（バンダイ）

　【ガールズ・トイ部門】

　　「リカちゃん　サーティワンアイスクリームショップ」（タカラトミー）

　【キャラクター・トイ部門】

　　「ＯＮＥ　ＰＩＥＣＥ　ＬＯＧＢＯＸ」（メガハウス）

　【イノベイティブ・トイ部門】

　　「にんげんがっき」（タカラトミーアーツ）

　【ハイターゲット・トイ部門】

　　「ｎａｎｏｂｌｏｃｋ東京スカイツリー＋ＬＥＤプレート」（河田）

地デジ対応機普及率９５％の裏側･･･・いつも国は旗振るだけ･･･・

高齢者を機械音痴と舐めてるみたい。

舐めたらいけないですよ。

いつか書いたと思いますが、我が家は８２歳の母親が見るテレビが最先端を行っています。

地デジに、ブルーレイと、デジタル化がもう２・３年前に完了しています。

でも、そんな調査来たかな？

我が家はまだアナログです。

それの方が、テレビ大阪映るので･･･････････。

きっと「地デジ難民」出ますよ。

別に地デジじゃなくてもいいのに･･･････････。

きっとどこかの団体が儲ける用に仕組んだんだ。

勘ぐりすぎかもしれないけど、そう思いたくなる。

震災で被災地延ばすなら、全国的に延ばしたっていいのに･････。

それをしないのは、きっとおかしい。

そう勘ぐりたくなりませんか？

 

調査対象から80歳以上を除外

地デジ対応機普及率95％の「真相」

 

　地上デジタル（地デジ）放送への完全移行、アナログ放送の終了まで５０日を切った。総務省の調査によると、地デジに対応する受信機の世帯普及率は、全国で９５％に達したという。
　だがこの調査では、なぜか８０歳以上が対象から外れている。調査方法自体も「実態とはかけ離れている」との批判も上がった。

■「統計上存在しないことにされた」と怒り心頭
　総務省が２０１１年３月に公表した「地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査」では、１０年１２月時点での地デジ放送対応受信機の世帯普及率は９４．９％となっている。１１年４月までに受信機の完全普及を目指すとなっており、この結果を見る限りでは順調に推移している。

　前回の浸透度調査は１０年１１月に発表されているが、調査内容に異を唱える向きもある。ジャーナリストの坂本衛氏や立教大学社会学部の砂川浩慶准教授らは１１年３月４日、地上アナログ放送の終了延期と地デジ難民のゼロ化を提言する記者会見を開いた。この席では、調査対象者から８０歳以上が除外されたことが取り上げられた。
　坂本氏らによると、国内の８０歳以上の夫婦や単身者などの世帯数はおよそ２５０万世帯。総務省統計局が発表している最新の国内の世帯総数は約４９００万世帯なので、８０歳以上が占める割合は５％に当たる。決して小さくない数字だ。坂本氏は、提言の発起人で、評論家のなだいなだ氏のコメントを読み上げた。８０歳を超える同氏夫妻が「国の調査では８０歳以上は統計上存在しないことにされてしまっている。ちゃんと生きているのに。」と怒り心頭の様子を紹介した。

　なぜ８０歳を調査対象から除いたのか。総務省放送技術課に取材すると、「質問項目が多岐にわたり、内容も細かいため、高齢の方になると記入するうえで身体的に困難な場合もあるのではないかとの配慮。」だと話す。

　一方で、有効回答の中には高齢者と同居している世帯も含まれているので、８０歳以上が全く反映されていないわけではないと説明。

　また「浸透度調査」でカバーできない分、自治体の協力を得ながら、全国５１か所に設置された「テレビ受信者支援センター」を通じて８０歳以上の世帯を個別に訪問し、普及率実態調査を実施しているという。

■デジタルテレビ自体の普及は１億台に届かず
　浸透度調査でカウントされる受信機は、テレビだけでなくチューナーを内蔵する録画機やパソコン、ケーブルテレビ用セットトップボックス（STB）も含まれる。普及台数は２０１１年１月で１億５３７万台、また６月６日にデジタル放送推進協会が公表した数字によれば、５月末現在では１億１７２５万台に達した。

　だがこの数字についても「トリック」があると、坂本氏と砂川准教授は指摘する。例えば地デジ対応のテレビに、録画用ハードディスクやSTBが接続されていると、それだけで受信機が３つと数えられてしまうというのだ。そうであれば、STBなどは単体でテレビ放送が見られるわけではないので、単純に「普及率」に入れられるのは疑問が残る。
　実際に、地デジ放送が視聴できるプラズマテレビや液晶テレビの普及率は、５月末現在で約７４８７万台にとどまる。５月単月で１６０万台ほど増加しているが、このペースでもアナログが停波する７月までには、１億台に届かない。
　坂本氏らは、７月時点で実質の受信機の世帯普及率を９０％程度と見ており、このままではいわゆる「地デジ難民」が生まれると懸念している。東日本大震災で被災した岩手県や宮城県、福島県は完全移行が１年延期されたが、その他の地域は予定どおり実施される見込みだ。

　砂川准教授は、「国の政策として進めている地デジ化で、未対応の人がテレビを見られなくなるのは『人災』。これらの人をどう救うのか、国は真摯な態度で臨んでほしい。」と話している。

ＴＶ買い時かなぁ・・・・・・・・・・・・

今が買い時なのかなあ。

でも、チューナー買えば、安上がりなんだけどな。

ちょっと考えます。

 

ＴＶ進む価格下落

 

　薄型テレビの価格下落が止まらない。

　家電エコポイント制度が終了した４月以降に軒並み下落し、サイズによっては１年前から４割も落ち込んだ。

　東日本大震災後の買い控えで在庫がだぶついたことが原因とされており、各社による“たたき売り”で販売台数そのものは増加。薄利多売を強いられている各社の苦境をよそに消費者は、思わぬ“買い時”の恩恵を受けている。

　　「例年、新生活需要の高い３月は小型テレビを中心に売れ、価格も３月を　　　底値に４月は若干値上がりするものだが、今年はそのまま下がり続けてい　　る。」
　こう指摘するのは調査会社ＢＣＮの森英二アナリスト。

　同社の調査では、４月の薄型テレビの平均価格は２０型未満から５０型以上まですべてのサイズで価格が下がった。特に国内市場の４３％を占める３０型台は、３月初旬から５月中旬までの間に６千円以上下がり、５月２３日からの１週間は平均４万９１００円と１年前に比べ４割近くも下落した。

　都内の家電量販店では昨年末に発売された３２型が３万円台で売られ、ポイント還元分などを引くと実質価格が２万円台のケースも見られるようになった。

　価格下落の原因の一つが在庫の山だ。

　　「各社ともエコポイント終了前の駆け込み需要を狙って大量出荷したが、震　　災で特需が吹っ飛んだ。」

と話すのは米ディスプレイサーチの鳥居寿一アナリスト。大量の在庫を抱え「４月に入って量販店、メーカーとも大幅値下げに踏み切ったのではないか。」（鳥居氏）とみている。

　国内シェア首位のシャープは４月から１カ月以上にわたって液晶パネル生産工場を休止したが、この背景には、工業用ガスなどの部材不足に加えて、「在庫の解消を狙った」（業界関係者）との見方が根強い。

　価格の下落は、薄利多売の“たたき売り”にもつながっており、ＢＣＮによると、４月の薄型テレビの販売台数は前年同月比４６．２％増と大幅に伸びた。あるメーカー幹部は「４月は例年の３倍売れた。国内市場で１１００万台程度にとどまるとみられた今年度の販売台数が上ぶれする可能性もある。」と指摘している。

　メーカーにとっては、ただでさえ利幅の小さいテレビ事業の採算性が一段と悪化する恐れもあるが、次の需要期である７月２４日のアナログ停波を前に、一部量販店は「６月上旬にかけて在庫が底をつく可能性がある。」などとして今が“買い時”とアピールしている。

■ＰＣは平均１万円超　続く低水準
　薄型テレビと同様、パソコンの販売価格が急落している。今年２月に米インテル製の半導体部品の不具合問題で春商戦向け新製品の発売が遅れたところに、東日本大震災発生に伴う消費の冷え込みが直撃し、平均単価は一時１万円超も下落した。パソコンより安価なスマートフォン（高機能携帯電話）やタブレット端末の販売拡大もあり、価格の下落傾向は今後も避けられそうにない。
　ＢＣＮによると、家電量販店などでのパソコンの平均単価は震災直後の３月１４日の週に８万７５００円だったが、４月１８日の週には８万円台を割り込み、連休明けの５月９日には７万４８００円と、わずか２カ月弱で１万円超も下落した。

　現在、急激な価格下落は一段落したものの、依然として７万円台後半と低水準にとどまっている。メーカー各社も「当面は抜本的な価格上昇が見込めない」（富士通）とし、販売数量の拡大とコスト削減で、苦境を乗り切ろうと躍起になっている。