歴史雑感

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最近、新聞やテレビなどで、歴史に関する話題、または博物館問題などがよくとりあげられる。特定地域、特定年代にとらわれることなく、大きく歴史という切り口で、今考えていることを書き留める。
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昨日(6/28)の読売新聞朝刊に、明治維新史を専攻する僕にとってはたいへんショッキングな記事が載っていた。

見出しは次のようである。

明治の偉人知らない 小学6年学力調査 大久保、木戸、大隈30%以下

文部科学省・国立教育政策研究所が、小学校の学習指導要領で例示した歴史上の人物42人について、名前と業績が一致するかどうかを調査したそうだ。調査の対象は、小学校6年生6665人、平均正答率68%であった。

質問は、42人の業績が書かれた年表上に、顔と名前が書かれたシールを張らせるというものだった。

まず、ベスト5から見ると、1位:卑弥呼(99.0%)、2位:ザビエル(97.7%)、3位:ペリー(95.1%)、4位:野口英世(91.7%)、5位:雪舟(90.1%)となっている。これを見ると、古代・中世・近世・近代と時代に関係なく人物が散らばっているようだ。この中で一番わかりやすいのは野口英世で、千円札の影響であろう。

これに対し、ワースト5は、1位:大久保利通(23.5%)、2位:木戸孝允(25.4%)、3位:大隈重信(28.7%)、4位:小村寿太郎(33.8%)、5位:明治天皇(37.8%)ということである。なんと、みんな近代、とりわけ幕末から明治維新のころに活躍した人ではないか。近い時代の人物がこれほどまでに知られていないということに驚きを禁じえない。

また、大久保・木戸と並ぶ「維新の三傑」の西郷隆盛は50%、自由党創設者の板垣退助は47.3%、初代首相の伊藤博文は40.1%ということで、近代史上の重要人物の認知度が軒並みかんばしくない。

しかも、「大久保と木戸」を混同したり、「陸奥宗光と小村寿太郎」を混同したりしている児童も15%以上いたそうだ。

ちなみに、これも1万円札に関係していようが、幕末から明治にかけて活躍した人物で平均正答率を上回ったのは、福沢諭吉(88.8%)だけだったという。

なおこの調査では、都道府県の位置や世界主要国の位置についても質問したというが、これもあまりかんばしくない結果に終わっている。

僕らの次世代を担う子どもたちの由々しき実態を知らされる結果であった。グローバル化が加速することが確実に予想されているなか、こんな調子では日本の将来は危うい。

NHKの大河ドラマ「篤姫」の影響であろうが、ここのところ幕末ブームに沸いている。

6月6日(金)の読売新聞朝刊、文化面に、明海大学教授の岩下哲典氏が寄稿されていた。

見出しはつぎのようである。

「ペリー来航」事前入手 避難用に邸宅購入  薩摩藩のスゴ腕情報力

岩下氏は僕がたいへん尊敬する先生で、いつもこちらが一方的にお世話になってばかりいる方だ。岩下先生は、一言で示せば、「幕末情報史」という一分野を開拓された研究者である。つまるところ、先生は幕末政治史の研究に、情報という独自の視点を盛り込み、政治のメカニズムをより豊かに描き出すことに貢献されているのだ。

ところで、この記事はたいへん時宜を得たものである。現在、「篤姫」を放映中であることのほかに、江戸東京博物館では「ペリー&ハリス」という特別展が開催されてもいる(この記事が読売に出たということ自体は、読売新聞社が特別展の主催に入っていることとも関係していよう。なお、この特別展は先日の東京出張のさい、非常に短い時間だったが一応は観覧できたので、のちほど別途書くことにしたい)。

こうしたタイミングで、一線で活躍される研究者が一般向けにホットな話題を提供されること自体、非常に歓迎すべきことである。最新の研究成果をただ学界だけの占有物とすることなく、市民に還元するという姿勢は、僕らも大いに見習うべきことである。要は、岩下先生はたいへんきさくな、楽しい先生なのだ。

余談はさておき、この記事で注目すべきは、薩摩藩が独自に、「ペリー来航」の事前にその情報を入手し、渋谷に新たな土地を求めて女子らの避難場所としたという点である。

この背景には、長崎在住の薩摩藩士大迫源七による情報収集があった。さらに、薩摩藩主の島津斉彬は、嘉永5年(1852)10月、老中阿部正弘から、オランダを通じてのアメリカ船渡来の確たる情報を得、ついに家老に対し、避難場所の入手について指示を出す。こうして翌嘉永6年5月、すなわちペリーが来航するひと月ほど前に、薩摩藩は渋谷邸を完成させているのである。

僕は大河を見ていないが、岩下氏によれば、安政3年(1856)篤姫が徳川13代将軍家定の御台所(正室)として江戸城大奥に輿入れするさい、渋谷の薩摩邸から出立したそうだ。当の篤姫本人は、嘉永6年(1853)に鹿児島から江戸に入った当初は芝の藩邸に居住し、のちに渋谷邸に移ったのだが、薩摩藩が渋谷邸を手に入れた理由など、知る由もなかったであろうとも岩下氏は言う。

「ペリー来航予告情報」を事前に入手し、分析を行い、的確に活用を行えた稀有な事例として、薩摩藩の動きは注目に値する。このようにして、歴史の背景が紐解かれたとき、歴史像はより豊かなものとなってくる。先生のますますのご活躍をお祈りしたい。

去る5月31日(土)の読売新聞朝刊、文化面に、またも興味深い記事が載っていた。

見出しはつぎのようである。

「迷走」北九州市立美術館 テーマにシンポ 「市民に密着」原点再確認

文化部の矢田民也記者によると、北九州市で5月26日、「わたしたちの北九州市立美術館」という題でシンポジウムが開かれた。同美術館では近年、学芸員の退職が相次ぎ、また寄贈作品が放置されるなど、迷走ぶりがしばしば伝えられてきていたため、館や職員が槍玉にあげられるのではないかと危惧された。ところが、フタを開けてみると、意外にも建設的に、美術館のあるべき将来像をめぐる論議が展開されたというのである。

北九州市立美術館は、僕ら業界の人間から見れば、昭和49年(1974)に開館して以来、西日本における公立美術館の草分け的存在として注目されてきた館である。とくに重要なのは、開館と同時に全国で初めてボランティア制度を導入した点だ。このような美術館が、現在、窮地に追い込まれていると言うのである。

それには、学芸員の専門性が大きく影響しているらしい。すなわち、学芸員が専門性を高くすればするほど、まず事務職員との間に溝が深くなるというわけだ。博物館・美術館を揶揄した表現に、「敷居が高い」というのがあるが、まさにそれであろう。

話を戻すと、この記事でのポイントは、34年前の同館の開館当初に掲げられた「リビング・ミュージアム」という基本概念が再確認されたことである。要は、「市民生活に密着した生ける美術館」というのがそもそもの原点だったというのだ。

しかし記者いわく、「だが、それは具現化したのか。ニューヨーク派や草間弥生などの企画展で「現代美術の北九州」のブランドを確立したが、一方で、市民生活からは遠いものになっていたのではないか――パネリストからはそんな疑問も呈された」。

そこで記者が引き合いに出しているのが、金沢21世紀美術館である。昨年度、約133万人もの入場者を集めたというのは驚愕の数字だが、かつて金沢21世紀美術館の特任館長の蓑豊氏は「21世紀の美術館は生活の一部として存在しない限り生き延びていけない。日本の美術館は生活から離れすぎていた」と語ったという。

こうしたことから、記者は「現代美術に強い」という個性、そしてそれに対する美術館界からの評価を生かしつつ、今後は市民生活に溶け込むような飛躍を願っているというふうに記事を結んでいた。

シンポを主催したNPO法人創を考える会・北九州は、今後、さらに2回、3回と議論を重ねてゆきたいと言っているそうだが、このシンポは、伝統ある美術館のいわゆる第三世代の博物館(美術館含む)への転化をうながす、絶好の機会だったのではないだろうか。

日本における博物館の成り立ちが、民衆への上からの啓蒙というスタイルをとっていた以上、そもそも博物館は市民感情からほど遠いところにあった。よって今後は、一般市民が気軽に、ふらっと立ち寄れる空間に生まれ変わる必要が博物館にはある。そうした模索の一事例として、「リビング・ミュージアム」という概念は、たいへん参考になる考え方と思われた。

「歴史雑感」というテーマから少しそれるが、22日(木)の読売新聞朝刊、文化面に興味深い記事が載っていた。

見出しはつぎのようである。

国立新美術館「モディリアーニ展」 展示作 異例の大量重複

国立新美術館は最近オープンしたばかりの超大型美術館、いわば「マンモス美術館」である。そこで開催中の展覧会に展示されている作品の大部分が、以前別の美術館で開催された展覧会での展示品と重複するというのである。早い話が、二番煎じということが発覚したわけだ。

数字で見ると、油彩・素描約150点のうち43点が、昨年全国5会場を巡回した「モディリアーニと妻ジャンヌの物語展」と重複しているそうだ。3分の1ともなると、大部分を占めていると言わざるを得ない。

これではたしかに、今回の「世界的な大回顧展」という触れ込みは、看板倒れと言われても仕方がない。

この記事を書いた前田恭二記者は、そうとう美術館業界に精通している方で以前から注目していたが、今回はやんわりと、この問題を突いている。同記者は「楽しみに訪れる多くの観客のために、展覧会はどうあるべきか、改めて考えさせる」と意味深なコメントを書いている。

これは、僕ら業界の人間にとって、憂慮すべき問題ではあるまいか。大多数の博物館・美術館では、少ない予算、少ない人員、少ない準備時間という環境の中、学芸員はいつもふうふう言いながら、展覧会を一から作るという作業を行っている。すなわち、なんとかしてオリジナルの展覧会を作って、来館者の期待に答えられるよう頑張っているわけだ。

にもかかわらず、よりによって国立の美術館がこういう手抜きともとれることをやってしまったのでは、僕たち弱小博物館につとめる人間はがっかりせざるを得ない。要は、僕らの範たる立場にいる方々が、裏切り行為に近いことをやったということになるのだ。

これは単に、僕のうがった見方なのかもしれない。監修者が前回のモディリアーニ展と同じ方であるのも、こうなった理由の一つなのであろう。しかし、これからの展覧会のあり方に、波紋を呼び起こす事実の発覚になるであろうことは間違いない。

5月10日付の読売新聞文化面に、「永青文庫 常設展示―収蔵品調査に弾み」という記事が掲載されていた。

永青文庫〈えいせいぶんこ〉(東京都)は、旧熊本藩主の細川家伝来の美術工芸品を所蔵・展示公開する博物館である。

その所蔵品が、熊本県立美術館に常設展示されるというのである。このために、わざわざ「細川コレクション永青文庫展示室」と称する展示スペースを新たに開設したというのは、このご時世にあってたいへん大きな決断であったように思われる。

ちなみに、永青文庫の理事長は、平たく言えば、現在、もと首相の細川護煕氏がおつとめになっている。

ここでのポイントは、東京でしか見ることができなかった旧熊本藩主ゆかりの名品が、地元熊本でも常設で鑑賞することが可能になったという点である。

常設展示が実現するに至ったのには、地元の文化団体などの要望に県が応えたというものだそうだ。

このため、日本史と近代美術の2名の学芸員が熊本県立美術館に新規に採用されたというから、力の入れようをうかがい知れる。

また、文化庁からの補助金、熊本県の地元財界による後押しなど、予算的なバックアップ体制も見逃せない。同県はこのために、今年3月に基金を設立し、10年で7億円の寄付を集めて資料の調査、修復を行うという。

このように、ただ単に、国宝・重文指定を受けたようないわゆる「良い物」を展示して見せるというレベルにとどまらず、きちんとした資料の調査・研究体制、修復・保存体制を伴う形で常設展示が実現したのは、高く評価すべきと思う。つまるところ、しばしば「ハコモノ行政」と揶揄されるように、器だけつくって肝心な内容は二の次という形はとらず、きちんと人と予算のソフト面にまで目が行き届いているという点で、近年まれに見る理想の博物館・美術館の姿をここに見出すことができるのだ。

さらに、地元の熊本大学などとの共同研究も進められるということで、新資料の発見や新しい史実の掘り起しなど、成果が期待される。

現在はとかく、削られがちな博物館の人と金であるが、今後の熊本県立美術館の動向には注目したい。

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