丁（てい）字戦法とは何か

　連合艦隊の秘策であった「丁字戦法」とは、どのようなものだったのだろうか。

　丁字戦法とは本来、敵艦隊の進路を味方艦隊が横切り、「丁」の字の配置になるように動く戦法である（図①）。この体勢をとれば、敵艦隊は艦首の主砲でしか攻撃できないのに対し、味方艦隊は全艦、艦首艦尾の主砲をもって、敵艦隊の先頭艦に集中砲火を加えることができる。高い攻撃力を発揮できる理想的な陣形であった。

　丁字戦法の発案者については、秋山真之が戦国時代の水軍書をヒントに考案したという説や、英国からの輸入説、後の連合艦隊司令長官・山屋他人（やまやたにん）が編み出したなど諸説あるが、この戦法が初めて明確に示されたのは、日露開戦の前年、当時海軍大学校の戦術教官であった秋山が講述した「基本戦術」の中である。

　そして明治37年（1904）8月10日の黄海海戦で、実際に丁字戦法が用いられた。ところがウラジオストックヘ向かうロシア艦隊は戦闘を避け、図①の矢印のように連合艦隊の後ろを抜けて、簡単に離脱してしまう。

　その反省を踏まえ、日本海海戦では、次のように戦いが進められた。敵艦隊と併行する陣形（同航戦）を保ちながらも（図②）、敵艦隊に優る速度を生かして前に出て、敵艦隊の頭を押さえるよう動き、カタカナの「イ」の字に近い形をとる（図③）。実際には敵艦隊も逃げようとするため、両艦隊は緩やかなカーブを描きながら併行した。このときパルチック艦隊は複数の列に分かれていたが、連合艦隊はその先頭艦に砲弾を集中させ、戦艦オスラービア、スワロフを撃沈している。丁字戦法の「わが全力をもって敵艦隊の先頭を撃つ」という考えが日本海海戦に生かされたといえよう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（　『　歴史街道　』　2005.6　）　

カァ～～～～～～～ッ！

shiraty5027

海自はいざという時「Z旗」を掲げるのか？

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Z旗が意味するもの

　1905年5月27日午後1時55分、パルチック艦隊を目前に、連合艦隊旗艦「三笠」のマストに、黄、赤、黒、青で染め分けられた信号旗が翻った。「Z旗」である。

　信号旗とは、船同士の意思疎通に使われるもので、アルファベットや数字など、万国共通のデザインとなっている。もともと「Z旗」は、「タグボート（曳船：ひきふね）がほしい」という意味で、現在も使用されている。

　しかし、Zがアルファベットの最後の文字であることから、「この戦いに敗れれば後がない」という意味で、海戦のときに用いられるようにもなった（初めて用いたのは、トラファルガーの戦いのときのネルソン提督だったという説もある）。

　日本海海戦のとき、連合艦隊はこのZ旗に、特別に「皇国ノ興廃此ノー戦二アリ、各員一層奮励努力セヨ」という意味を込め、士気の昂揚を図ったのである。ただ、旗が揚がったとき、各艦では士官たちが水兵にこの意味を説明したが、一般の水兵たちは「皇国の興廃……」といわれても意味がわからない者が多かった。そこで、ある士官は、「今日こそ頑張らんとお国が滅びる、みんなしっかりやれ」と噛み砕いて伝えたという。

　日本海海戦の大勝利の後、日本海軍では重要な海戦の際に、Z旗を揚げることが慣例化する。太平洋戦争の真珠湾攻撃の際、奇襲部隊の空母「赤城」もZ旗を掲げていた。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（　『　日本海海戦かく勝てり　』　半藤一利・戸高一成共著　PHP研究所　）

対馬市の「要望書」は国の恥！

　　　　　　　　　　　　【対馬が危ない】　自衛隊増強を市が陳情　「抑止力不十分」

　長崎県対馬市で防衛施設の周辺などに韓国資本が進出している問題で、同市と同市議会は26日、防衛体制が不備だとして、自衛隊の増強などを求める要望書を防衛省に提出した。

　要望書によると、陸上自衛隊について、現在の部隊規模では侵攻に対して抑止効果が不十分であり、実効的な対応は極めて困難であるとして、1個連隊規模の常駐▽航空部隊の配置▽演習場の確保▽弾薬庫の新設と要員の配置▽装備品・弾薬の事前集積地の確保－が必要としている。

　海上自衛隊については、イージス艦や護衛艦、輸送艦、ミサイル艇隊の専用岸壁整備のほか、哨戒ヘリ・ミサイル艇の臨時的展開と支援部隊の常駐やLCAC（エアークッション型揚陸艇）揚陸適地の確保を要請。航空自衛隊については、大型の航空自衛隊輸送機が離着陸できるように対馬空港を整備することや、超低高度隠蔽（いんぺい）目標攻撃訓練など各種訓練ができる訓練場の誘致を求めている。

　同市は「対馬はロシアや朝鮮半島、中国と対峙（たいじ）する国境最前線で、防衛の要であり、普段から有事の核となる態勢をとっておく必要が重要である」としている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（　『　産経ニュース　』　2009.1.26 21:50　）

①不動産が韓国資本に買い占められていること。 ②韓国人の密漁・不法撒き餌釣りが行われていること。 ③韓国人観光客のマナーの悪さ。 ④韓国の国会に「対馬領有宣言法案」が提出されたこと。 ⑤韓国人観光客を誘致奨励してきたが、思ったほど経済効果がなかったこと（さらにウォン安にともない、韓国からの観光客が激減したこと）。 ⑥過疎化問題。

F-22導入、死んでも諦めるな！

　　　　　　　　　　　　次期主力戦闘機の選定、見直し…Ｆ22の生産不透明化で

　政府は27日、次期主力戦闘機（FX）選定で米国製最新鋭ステルス戦闘機「F22ラプター」を最有力機とする対応を見直し、再検討する方針を固めた。

　オバマ次期政権でF22の生産が抑制・中止されるとの見通しが強まったためだ。今後は英独などが開発した「ユーロファイター・タイフーン」、米英などが開発の「F35」、米国製「F15FX」の3機種から絞り込む考えだ。

　F22に関しては、最先端技術などの情報漏えいを懸念する米議会が禁輸措置を設けているが、防衛省は09年度予算で始める予定だったFXの導入時期を先送りし、米政府に禁輸解除を要請してきた経緯がある。

　しかし、米政府は金融危機による税収減などをにらみ、調達価格が他機の2～3倍とされるF22の追加生産に消極的だ。米空軍などが生産継続のため、対日輸出を後押しする可能性も指摘されるが、生産中止に前向きと言われるゲーツ国防長官がオバマ政権でも続投することになり、日本政府は「生産継続はないとの感触を得た」（防衛省幹部）としている。

　防衛省では、F22と同じ第5世代機で爆撃能力も持つF35を推す声があるが、F35は米軍でも実戦配備されていない。ユーロファイターは欧州勢が日本に売り込みを図っているが、欧州からの調達には米国の理解を得る必要がある。このため、F35の実戦配備までFX選定を先送りし、現在保有するF15の改修で対応する案や、F15の改良型であるF15FXをF35までの「つなぎ」として購入する案も浮上している。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（　『　読売新聞　』　2008年12月27日15時01分　）

外務省はいったいどこの国の外務省だ？

　　　　　　「日本から護衛艦派遣」　ソマリア沖　麻生首相は「海上警備行動」を明言

　政府は25日、海上警備行動発令によるアフリカ・ソマリア沖での海賊対策について、日本から新たに護衛艦を派遣する方針を固めた。インド洋に派遣されている海上自衛隊の護衛艦を活用すると補給活動に支障が出る可能性があり、海賊対策に特化した派遣の方が、より実体的な任務が行えると判断した。ただ、派遣準備に十分な時間が取れないなどの問題もあり調整を急ぐ。

　麻生太郎首相は同日夜、首相官邸で記者団に対し「取り急ぎ日本も対応すべきだ。取り急ぎということであれば海上警備行動で対応する」と述べ、海警行動の発令で海自艦艇をソマリア沖に派遣することを正式に表明した。

　さらに首相は「他国の船は助けませんではいかがか」と述べて、海賊対策の一般法の早期制定に意欲を示した。

　政府は護衛艦1、2隻に補給艦1隻の陣容を検討。ソマリア沖の海賊多発海域に艦を配置し、通行する日本関係船舶から危険情報が入った場合に現場に急行することを想定している。

　また、一義的に海上での治安維持を担当する海上保安庁との連携を強化するため、日本で海上保安官を同乗させて出航する。武器使用については、警察官職務執行法を準用し威嚇射撃や海賊側と同程度の武器での応戦を認める。

　アジア諸国のうち、中国は海軍艦艇をソマリア沖のアデン湾に派遣、海賊対策で各国と足並みをそろえる姿勢を強めており、日本の存在感を示す意味でも海賊対策に特化した護衛艦の派遣は重要となりつつある。ただ、日本籍船の護送任務を優先する外務省と、海域での警護を念頭に置く防衛省との調整はついておらず、年内にも派遣する政府調査団の報告を踏まえ、さらに検討を進める。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（　『　産経ニュース　』　2008.12.26 01:24　）