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戦後、先の大戦は軍の独走によるものであり、軍事力を保持することは悪いことだと教育されてきた。これは、アメリカの占領政策により日本人にすり込まれた誤った認識だ。
日中戦争、真珠湾攻撃開始前の朝日新聞をはじめとする大手の新聞は、戦争に消極的な軍を弱腰と批判し日本を戦争へと駆り立てていったのではないか。また、米国における在米日本人に対する迫害政策、白人国家による対日禁輸措置等、日本を孤立させていったのは当時の国際社会でもあった。
きっと当時のアメリカをはじめとする白人国家は、日本を孤立させ最終的に戦争になったとしても赤子の手をひねるごとく簡単に勝てると考えていたのだろう。だから、ハルノートなどという到底日本が我慢できないようなものを日本に送りつけてきたのだ。
ところがその推測に反し、米国をはじめ日本を貶めてきた白人国家は「窮鼠猫を噛む」思いで開戦に踏み切った日本に予想をはるかに上回る被害を負わされて初めて日本軍の真の実力を知ることとなった。
そのため、戦後日本を占領したアメリカの方針は「強国日本の弱体化」、特に「再軍備の防止」におかれていた。その政策の一つが「軍事力に対する嫌悪感の植え付け」であり、それは戦後60年を過ぎた今でも日本人の軍事に対する感情に大きく影響している。
とにかく軍事力は悪であり、平和な社会を築くためには軍事力を保持しないことが大切だと信じている国民は少数とはいうものの、彼らは新興宗教のを信じる信者と同様、他の意見に耳を閉ざし他人に自分の考えを強要するためには手段を選ばないという危険性がある。特にその強要が教育界を通じて無垢な子供たちに向けられているのが現状であり暗澹たる思いにさせられる。
ただ救われるのは、若い世代が既存のマスコミから得られる情報には頼らず、インターネットから幅広い情報を入手し学習するようになってきたこと、海外留学の機会が増え海外で軍事常識を学んでくる若者が増えてきたこと、そして皮肉にも学校教育に携わる左翼教師の質の低下により教師が生徒に及ぼす影響が低下してきたことか。
また8月15日終戦の日には、多くの若者が靖国神社に参拝しているのも事実であり、多くの若者が自らの意志で過去を学び学校教育で学んだ軍事アレルギーを払拭してもらいたい。
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