魂の拠所

【転載】＜農産物アンケート＞「できるだけ国産を」…日本の消費者７割が

＜農産物アンケート＞
「できるだけ国産を」…日本の消費者７割が

　日本の消費者の約７割が
「できるだけ国産農産物を買いたい」
と考えていることが、
農林水産省が７日まとめたアンケート結果で明らかになった。
安全性や鮮度などが高く評価され、
「どちらかというと国産」
を加えると１００％近い。
ところが、
現実には輸入農産物に押され日本の食料自給率
（カロリー換算）は４０％。
同省はこのギャップを埋めるため
「消費者のニーズに応じて
　売れるものを作っていかなければならない」
と、生産、流通関係者の努力を求めている。
　調査は昨年１１月に実施し、
消費者１３２４人が回答した。
その結果、
「できるだけ国産農産物を購入しようと意識している」
人は７０．７％に上り、
「どちらかというと国産」
も２６．１％だった。
「どちらかというと輸入農産物」
とする回答は０．２％で、
「国産か輸入か意識しない」
も２．６％にとどまった。
　輸入農産物と比べ
国産が優れていると思うかを聞いた質問では、
「安全性」について９８．８％、
「旬や鮮度」について９８・０％が優れていると答えた。
一方、
「価格」では国産が劣っている
との回答が６５．３％を占めた。【位川一郎】
（毎日新聞） - 3月7日18時32分更新

【転載】劣性遺伝子押さえ込む メンデルの法則仕組み解明

劣性遺伝子押さえ込む　メンデルの法則仕組み解明

　遺伝に関する「メンデルの法則」で、
植物が“両親”からそれぞれ受け継いだ性質のうち優勢な一方だけ表れる
「優性の法則」の原因の１つを、
奈良先端科学技術大学院大の高山誠司教授（細胞間情報学）と東北大などのグループが見つけた。
　劣勢な遺伝子が化学変化して働かなくなり、
優勢な遺伝子だけが発現する仕組みで、
米科学誌ネイチャー・ジェネティクス（電子版）に３０日、発表した。
　高山教授らは、
カブの仲間の植物で、
自分の花粉を受精しないよう見分ける目印となる遺伝子を調べた。
すると劣勢な遺伝子で、
遺伝子の発現を制御する部分に炭化水素の一種が取り付いて
「メチル化」と呼ばれる化学変化が起き、遺伝子の発現を押さえ込んでいた。
　優性の法則に関し、
これまで一方の遺伝子が壊れているため、もう一方の遺伝子が発現する場合が知られていた。
　高山教授は
「今回の仕組みが、優性の法則でどれだけ一般的かを調べたい」
と話している。
（共同通信） - 1月30日6時7分更新

【転載】メタボリックシンドローム 新年度、初の全国１２万人調査 厚労省

メタボリックシンドローム　新年度、初の全国１２万人調査　厚労省

　肥満に加え、高血糖や高血圧の異常が重なると生活習慣病の引き金になる
「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」について、
厚生労働省は平成十八年度、十二万人を対象にした大規模な全国調査に乗り出す。
該当者と予備軍がどれぐらい存在するかを正確に把握する初の試み。
生活習慣病対策の基礎データとして活用される。
　メタボリックシンドロームの該当者は
これまで全国で二千万人ともいわれていたが、研究者らによる全国調査はなかった。
厚労省の調査で正確に推計できれば、今後の対策の実効力の向上も期待できそうだ。
　厚労省によると、調査は都道府県ごとに各五十単位区を設定して行う。
一単位区は任意の二十世帯、約五十人を想定。全国の調査対象者は計十一万七千五百人に上る。
　調査では、メタボリックシンドロームに該当するかどうか把握するため、
（１）ウエスト周囲径（２）血圧（３）血中のＨＤＬコレステロール−を測定。
さらに問診で運動習慣の有無や飲酒・喫煙といった生活習慣全般に関して質問し、
メタボリックシンドロームとの関連性を調べる。
健康診断を受けているかや、
食事・運動を改善する保健指導プログラムの利用頻度、
メタボリックシンドロームという概念の知識の有無などについても尋ねる。
　調査結果は、
各都道府県がまとめる健康増進計画（平成二十年度施行予定）の基礎データとしても活用。
増進計画は、
生活習慣病の減少率などの目標数値を設定し、
その達成を目指す内容で、
生活習慣病予備軍に当たるメタボリックシンドロームの該当者数の把握は不可欠という。

　メタボリックシンドロームの診断基準を作成した
大阪大学名誉教授の松澤佑次・住友病院長は

「メタボリックシンドロームの全国の該当者数の推計はこれまで、
　厚労省の国民健康・栄養調査から判断したり、
　研究者が特定の地域で調査したケースがあった。
　国による実態調査は、
　心筋梗塞（こうそく）など動脈硬化が原因で起きる生活習慣病の予備軍を特定するもので、
　該当する人が意識して生活習慣を改善していく契機になる」

と語っている。
　　　　　◇
【用語解説】メタボリックシンドローム
　ウエスト周囲径が男性８５センチ以上、
　女性９０センチ以上を必須条件に、
　血圧▽血糖▽血液中の中性脂肪かＨＤＬ（善玉）コレステロール値のうち二つ以上が異常だと、
　糖尿病や心筋梗塞などのリスクが高まる状態を指す。
　内臓脂肪の過剰な蓄積が元凶とされるため、ウエスト測定が不可欠になる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（産経新聞） - 1月29日3時0分更新

【転載】ホウレンソウ天敵駆除へ 県が研究

中国新聞地域ニュース
ホウレンソウ天敵駆除へ　県が研究 '06/1/1

　山口県農業試験場（山口市）が、
ホウレンソウ栽培の天敵、ケナガコナダニを駆除する研究を進めている。
周南市内の農家の協力を得て、習性や土壌などを三年間かけて分析。
発生を抑えるメカニズムを確立し、
栽培する農家に対処方法を指導する。県内初の試み。（井上龍太郎）

　ケナガコナダニは、体長一ミリに満たない。
菌糸類を食べる雑食性で、
ホウレンソウのしんに巣を作るため、葉が縮んだり、生育が止まったりする。
二〇〇三年から被害が増え、中にはハウス一棟が全滅するケースもある、という。

　同試験場の虫害管理グループ専門研究員、本田善之さん（４４）は
「発生の原因は分からないため、対策もないのが実情」と強調する。

　発生の原因を探るため、同試験場では周南市内の農家五戸に協力を求め、
毎月二回、畑の土を採取。地中の微生物の種類など発生のメカニズムを調べる。

　同時に、土壌の熱処理や水処理、農薬など効果的な対策の研究も進める。
さらに、今春にはケナガコナダニの天敵とされるカブリダニを畑にまく予定だ。

　中国四国農政局山口統計情報センターの調べによると、
二〇〇三年に県内で栽培したホウレンソウの出荷量は約二千トン。
産地別では、
下関市が約四百トンでトップで、美祢市が約二百三十トン、周南市百六十五トンなどと続いている。

　協力する周南市大向、農業仲子彦助さん（８５）は
「知人の農家がダニで全滅した経験がある。ぜひ、有効な駆除法を見つけてほしい」と期待していた。

【転載】寒波でも野菜の値段安定 「工場育ち」を本格販売

寒波でも野菜の値段安定　「工場育ち」を本格販売

　寒波の影響でレタスなどの野菜が値上がりする中、
ベンチャー企業の「ラプランタ」（東京）が、
天気に左右されない“工場育ち”の野菜の生産、販売を本格化させている。
　屋内で温度や光を管理して野菜を栽培するため、
天候不順の時でも安定価格で商品を提供できるのが強み。
今回の価格高騰が割安感をアピールできる「最大の商機」とみて、
スーパーや外食産業に対する売り込みを強化している。
　同社は１９９５年に設立。
今年４月から長野県岡谷市の工場で、
土を使わない「水耕栽培」の量産を開始し、現在は１日に約３０００のレタスやハーブを出荷する。　「ピュアベジ」のブランド名を付け、
当初は通信販売で売り出した後、
東京都、神奈川県、千葉県内の一部スーパーにも販路を展開。
寒波の直撃で、
東京都中央卸売市場でのレタスの卸売価格が
平年の約５割高を記録した１２月半ばにも、
１個（約１００グラム）２００円程度の店頭販売価格は大きく変動しなかった。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（共同通信） - 12月28日6時35分更新