小説「光の道」

小説｢光の道」　第12回　巨大通信会社JTを分離せよ・・二〇〇六年四月

小説｢光の道」　第12回　巨大通信会社JTを分離せよ・・二〇〇六年四月

　「ＪＴ持ち株会社が、司令塔としてアクセス部門を持つＪＴ東西やＪＴケータイに指示を出し、全体を動かすというのが今回のＪＴ中期経営計画です。結束強化、まるで戦前の財閥復活に似た暴挙です。九九年のＪＴ再編の法律趣旨に完全に反しています。私は立法の専門家ではありませんが、素人目にみても完全に脱法行為です」

　二〇〇六年四月二〇日午後六時、総務省十階会議室。窓の外にはしっとりと細やかな雨が降っていた。
普段は紳士然とした小寺新電電代表取締役社長の、珍しく激しい言葉を聞きながら、早瀬は杜甫の「春夜、雨に喜ぶ」を思い出していた。

「好雨、時節を知り、春にあたりてすなわち発生す」
好い雨が時節を心得て、春になると降り出し、万物を育んでゆくという意味である。早瀬の眼には、小寺の発言が未来懇談会という時雨が、競争事業者の思いに刺激を与え、ＪＴ再編の動きを加速させていくように見えた。

　今回の未来懇談会員、八名は竹村大臣が一本釣りしたものなので、それまで総務省の委員を務めたことのない人が多い。

　小寺が新電電について、説明をした。
「私ども、新電電は委員の先生方ご存じのように、ＪＴが公社の時代から国際通信を担っていた、国際電々と、八五年のＪＴ民営化のタイミングで誕生した第二電々。そしてジャパン高速通信などが合併して現在の形となりました」

　小寺も元々は電電公社の若手幹部だった。八五年当時、サッチャー英国首相、レーガン米国大統領、中曽根首相は、民営化、新自由主義路線の経済政策を推し進めた。
通信の世界も例外でなく、通信を国家独占にさせず、新規参入を促すという改革を行った。通信自由化、競争事業者育成の理念で財界を中心に設立された第二電々に、電電公社をスピンアウトしてはせ参じたのが小寺だった。

　「先生方ご存知のように」というのは「そんなの知っている」と言われないために、官僚が政治家に説明するときによく使う言葉だ。早瀬は、小寺も、ＪＴのときに政治家によく説明したのだろうとなと思いながら聞いている。

　「私ども、競争事業者の新規参入により、あきらかに日本の通信産業は国民にとってよくなったと自負しております。一例をあげますと、東京―大阪間の電話料金は新規三週前の八八年頃は三分間四〇〇円。それが新規参入によってすぐに三〇〇円に下がりました。さらに、競争の結果、二〇〇一年頃には三分八〇円まで下がったのです。私どもはＪＴグループに対して、二〇年以上にわたって、蟷螂の斧のような競争を挑んでまいりました。それによって、通信料金が下がり、いくばくか国民生活に貢献できたと思っております。ところが今回のＪＴ中期経営計画を見るとまさに『役割分担』の名の下に、一気にグループの組織力を強化。独占回帰を目論んでいます」

　電話サービスは、多くの人が使えば使うほど便利になり、コストも安くなるという規模の経済性がある。生産量を拡大させればさせるほど平均コストが安くなるので、自然独占になりやすい。

　フリードマンは、ベストセラー「資本主義と自由」の中で、これを技術的独占と呼び、それには①民間企業が独占する②政府が独占する③政府が規制するという３つの方式があるとした。そして、あまり気は進まないが「我慢できる程度であれば、民間産業の独占が一番ましだと結論することにした」としている。
一九八五年までの電電公社は「国による独占」であった。参入規制によって保護された独占企業は、コスト削減や消費者サービスなどを怠りやすい。公社時代、電話料金が高止まりしていた原因はそこにある。
フリードマンは郵便事業についても述べている。

　「このように技術的条件から国の独占が妥当と言えるケースも時にはあるかもしれないが、参入を違法とすることによって独占を達成することは、いくら技術的要因があっても正当化できない。アメリカでは、現在郵便事業が政府の独占になっているが、これは妥当とはいいがたい」

　小森内閣の、「郵政民営化」の理論的支柱がフリードマンであった。したがって、郵政公社の独占を認めず、民間の新規参入を促し、民間宅配業者を育成したのだ。
竹村総務大臣が主導する、「通信の未来懇談会」の思想的基盤もこの延長線上にある。小寺も勝算のない戦いはしない。珍しく、声を張り上げたのは、小森内閣の下では、新電電側有利な政策採択が可能かもという計算があった。

「私どもは、『ＪＴの組織改革プラン』を先日、総務省に提出いたしました。委員のお手元にあると思います。私どもの主張は『資本分離』でございます。ＪＴグループからアクセス部門だけを切り出します。そのうえでＪＴ持ち株会社は廃止する。ＪＴ東日本、ＪＴ西日本、ＪＴケータイ、ＪＴコミュニケーションの四社の資本関係を分離して競争環境を促進する。これが、日本の情報通信産業を飛躍させる道だと確信いたしております」

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小説｢光の道」　第11回　社長出席の衝撃

小説｢光の道」　第11回　社長出席の衝撃

「情報は家族・秘書からもれる」と言われる。
自宅やオフィスにかかってきた電話報告。携帯電話などで大きな声で話す電話での指示などを家族や秘書は、秘密であると思わずに何気に聞いている。
敏腕と言われる記者は女性秘書に誕生日の贈り物、海外出張のお土産などは欠かさない。
まったく悪気なしに、ボスの行き先や電話の相手などを教えてしまう。記者のカンがよければそれだけでわかってしまう。
何度も政府の審議委員などをつとめた早瀬は、先刻承知で「行き先は存じておりますので、お急ぎの用件でしたらこちらから連絡させますので、お電話番号をと」いうように秘書に教育している。
しかし、妻までにはそうはいかない。家でくつろいでいて竹村大臣から携帯電話がかかってきたときなど、大臣との密接な関係を家人に誇るためもあって、「大臣からだ」とわざわざ言って、大きな声で話し始める。

　ヒアリングの件は、早瀬の奥さんが三月一八日の茶会で武田に不用意にもらした一言が発端だった。
「そういえば、四月にまたヒアリングがあるのですって。武田さん、忙しくてお稽古に通うのも大変ですね」
　「桃花笑春風」（桃花春風に笑む）の一行物がかかり、炉縁には高台寺蒔絵。主菓子はわらび餅の茶会であった。
　宋のスケジュールを抑えるのは簡単なことではない。武田がもたらした情報が、社長室に伝えられた。
「この問題は最優先。ここに集中する。私が出席する」
宋の方針が決まると、渉外部は張り切った。

　記者説明会の三日前、三月二二日。松沢が総務省事業政策課の事務局に電話した。
「四月にヒアリングがあるのではという噂を聞いたのですが」
「そうですね。ライブテレコムさんをはじめとして、競争事業者さんからご希望は聞いております。でも、まだ決まっておりません。それに、二月に御社の宋社長をはじめ、各社トップからお話を伺ったばかりですし、今度は技術的な問題も含めてきちんと議論したいので、役員クラスでどうかと考えています」
　ＪＴは、トップが直接対決するヒアリングを「空中戦」といって毛嫌いする。情報通信政策は、長い間、インナーと呼ばれる通信族の議員何名かと、総務省幹部。そしてＪＴ幹部との間で「密室」で決められていた。

　小森政権になって政策決定過程の基本方針が「オープン」とされた。三大キャリア社長揃い踏みなどといわれ、メディアが注目し、国民の前でオープンにされるなどというのは、ＪＴにとって望ましい姿ではない。
したがって、ＪＴはヒアリングが開催されそうという情報を総務省出身の副社長クラスから聞きださせ、出席者をいち早く「役員クラス」と申し入れ、依田社長を出させないというのが基本戦術になっている。
　ＪＴが役員クラスとしてしまうと、新電電もライブテレコムもバランスをとって役員クラスにする。知名度のない役員クラスが出席するヒアリングでは、マスコミの注目度も低い。できるだけ国民の目に触れさせないで、淡々と事業をすすめるというのが国営の独占的インフラ事業社の戦術なのだ。

「そうですか。でも、私どもはＪＴさんと比べてまだまだ新参者ですし。宋を出します。スケジュール調整の関係もありますので、早く決めていただければと思っております。先日、宋が早瀬座長とあるパーティーでお会いしたので、その旨お伝えしたようです」
「はったり」である。

　めずらしく宋が出席した中原「次の内閣」総務大臣のパーティーで早瀬と会った事は社長室から聞いた。何を話したかを松沢は知らない。挨拶ぐらいだろうと思う。

事実関係の嘘は絶対に言ってはいけない。「会った」のは事実。「その旨お伝えした」のは「ようです」で松沢の類推が入っている。
電話口で総務省事務局があわてている様子が伝わった。早瀬から直接聞いたのではと、誤解したようだ。

「三月二四日に記者説明会を開きます。できましたら、それまでに決定していただけるとありがたいのですが」
　総務省事務局からヒアリングについて内内の打診があったのは、二四日の朝であった。

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小説｢光の道」　第10回　競争事業者の抵抗

小説｢光の道」　第10回　競争事業者の抵抗

　ＪＴグループが「中期経営計画」を発表したのが三月九日。この中身を聞いた、新電電、ライブテレコムなどの競争事業者は猛反発した。未来懇談会がたまたま募集していた意見募集、「パブリックオピニオン」に一斉に「ＪＴはけしからん」という意見書を投じたのである。
　パブリックオピニオンは、情報通信政策に国民の意見をということで設置された制度である。通常、総務省ホームページで告知される。
　広く国民の声をというのが趣旨だが、投稿様式も複雑で一般国民が応募することは少ない。実際には通信事業者の経営企画部門や渉外部門などの関係者が投稿するのみである。
　総務省がパブリックオピニオンで政策決定を変えることはほとんどない。意見を聞いたという形をとる一種の「ガス抜き」である。

　しかし、今回ばかりは様子が違った。
意見募集、パブリックオピニオンは二〇〇六年三月二四日に締め切られ、通信事業者や団体から二二件の意見が寄せられた。二二件とは少ないように見えるが、「異例の多さ」と総務省事務局を驚かせた。
そのうち、新電電、ライブテレコムなどの大手通信事業者八社が「ＪＴ経営形態」への批判を口をそろえて展開したのである。

　締め切りの日である、三月二四日、西新橋にある、電気通信事業者協会記者会見室。総務省の課長クラスが天下る専務理事室だけは豪華な造りだが通信事業者の会費で運営されているせいか、記者会見室は古い教室のような質素な作りである。
ライブテレコムの松沢渉外課長は、広報がおがみ倒すようにして集めてきた一〇名ほどの記者たちに今回の意見書を含む資料を配布していた。
総務省事業政策課に赴き、意見書を提出した後、記者説明会を開くことになったのだ。宋社長の強い指示であった。
「本日はご多忙のところ、お集まりいただいてありがとうございました。本日、総務省に意見書を提出して参りました」
　技術者出身の井桁の説明が長々と続くが、記者たちは「そんなの知っているよ」という風情で、メモをとろうともしない。
武田が、ペットボトル入りのお茶を配ったが、記者たちは「なんだペットボトルか」という風情でふたをとろうともしない。いつも食事をごちそうになっている広報の顔をたてるために義理で来たが、早く終わってほしいという風情である。

　記者たちにとって重要なのはまさに「ニュース」、新しい出来事である。ライブテレコム渉外部の意見などを原稿にしてもニュース性はない。
さらに、いくら一生懸命原稿にしても、三葉俱楽部以来お世話になっているデスクがＪＴ批判の記事を大きく取り扱うわけはない。ＪＴ報道複合体のもとでのライブテレコム記者説明会など、記者たちにとって時間の浪費でしかない。
「以上で説明は終わります。松沢さん、なにか補足はありますか」
井桁が、松沢にふり、記者たちがやれやれと、ペンを仕舞いかけた。

　「今回のＪＴ中期経営計画は、まさにＪＴの独占回帰です。競争促進のためにも、ＪＴグループの完全資本分離、持ち株会社廃止を未来懇談会でも議論すべきです」
松沢が語気を強めると、内海記者が手も挙げずに言った。
「でも、事業者ヒアリングも終わりましたし、それは未来懇談会次第ですよね」
「はい、その通りです。未確認ですが、早瀬座長は、パブリックオピニオンを受けて四月にもう一度事業者ヒアリングを開催する御意向があるようです。当社に内内に打診があり、もしも事業者ヒアリングが開催されるなら『当社は宋を出します』とお答えしました」
記者たちが顔をあげ、松沢を見た。ニュースなのである。

　「しかし、もう一度通信三社トップの揃い踏みとなると、今からではスケジュール調整が大変では。宋社長も世界をとびまわっておられるから大丈夫ですか」
「他社のことは存じませんが、当社は宋が出席します。すでに社長室の了解をとっております」
松沢が武田のほうを見ると、小さくほほ笑みを返した。

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小説｢光の道」　第9回　政治家でないとJT社長はつとまらない

小説｢光の道」　第9回　政治家でないとJT社長はつとまらない

　春三月とはいえ、みぞれが降る「春寒」の日。ＪＴの記者会見室は人でごった返していた。今年の決算では前年に続いて「収益日本一の座」となるのが確実なＪＴグループが中期経営戦略を発表するという。テレビのキー局や海外メディアも競うようにカメラを並べていた。
　奥の扉が開いてＪＴの依田社長が入ってきた。分厚い胸板、髪はシルバーグレー。きっちりと高級スーツを着こなした姿は、投資銀行のトップのように見える。
　依田は前社長のように技術屋ではない。ＪＴの最大課題である労働組合との取り仕切りをつとめる労務屋あがりである。依田が得意とするのは、カネ（財務）とヒト（人事）でＪＴグループを統治することである。

　竹村総務大臣が、依田との会談のあと、記者に
「あの人は経営者ではない。政治家ですね」
　と批判的に言ったのを聞いた依田は
「認識がまちがっている。政治家でないと、ＪＴの社長は務まらない」
と語ったという。
　ＪＴは、「日本テレコム」でなく、「二本テレコム」だと揶揄される。労務を中心とする「事務系」と「技術系」の派閥に分かれ、二大派閥のポスト争奪戦が常にある。これに勝ち抜かないとトップにはなれない。依田の面構えは、権力闘争を勝ち抜いた自信からきている。
ところが、この日の依田の様子は変だった。表情は鬱々としており、肩も少し落ちているように見える。

　会見が始まった。目を少し落としながら、低い声で言った。
「固定系通信サービスの売り上げは、私どもの予想通り減収が続いており、売り上げ面での状況は今後も厳しいと認識している。収益改善には、より一層の努力が必要である」
　たしかに、電話の主流は固定電話から携帯電話に移りつつある。かつて、地方から東京に出てきた学生が最初にやることは電話の申し込みだと言われたが、携帯だけでアパートに電話を引かない学生も増えてきた。通話より、メールを重視するトレンドも変わらない。
　
　しかし、企業トップは株価に好影響を与えるために、実態より内容を少しでもよく見せようとするのが普通だ。決算書も、虚偽は許されないが、合法の範囲で化粧してあるのが普通である。金融危機による公的資金投入とその後の金融庁の検査によって暴露された不良債権問題はその典型である。

　「おかげさまで、対前年度は増収増益になると思われますが、厳しい経営環境にさらされております。固定系三社は、コスト削減に引き続き努力いたしますが、それでも減収減益。ＪＴケータイも、競争力強化のために値下げ等を考えており、減収減益の予想です」

　記者たちは化粧された決算報告の後ろにある、企業の素顔を見抜こうとするのは普通である。だが、依田の「固定電話は減収続く」「収益改善のためにリストラも」という発言は、記者たちをとまどわせた。
依田が、記者たちのとまどいを確認したうえで、顔をあげた。
「このような、厳しい経営環境の変化に直面していることを認識しながらも、それを乗り越えるために、
グループは総力を結集しなくてはなりません。

　我々の目標は政府の方針に沿い
一、二〇一〇年までに三〇〇〇万世帯に、光ファイバーを提供する
二、電話網に代わる次世代ネットワークを構築する
　ということです。中期経営計画の詳細は経営企画部長の永井より報告させます」

　ＪＴの発表した「中期経営計画」は新電電やライブテレコムを震撼させるものであった。アクションプランには、ＪＴグループ各社が一致協力して次世代ネットワーク（ＮＧＮ）を構築するほか、スムーズにサービスを提供するために複数のグループ会社にまたがる事業を統合したりする。さらには、大量の人員移動も持ち株会社の指示の下行うと宣言していた。持ち株会社の権限により、事業の整理統合や人員移動を行う。
　
　まさに、戦前の財閥持ち株会社の復活であり、九九年のＪＴ再編の枠組みを完全に無視し、骨抜きにする計画であった。
　
「以上で、ＪＴ中期経営計画についての説明は終わらせていただきます。ご質問がありましたらどうぞ。恐れ入りますが、ご質問のまえに所属とお名前をお願いします」

　少しの沈黙があったあと、手が挙がった。
「毎朝新聞の内海と申します。次世代ネットワークの構築では、固定電話のＪＴ東西と、ＪＴケータイが一体として動くとあるのは、経営環境激変に対するまさに総力戦と考えてよいのでしょうが、これは、ＪＴ法と抵触しないのでしょうか」

　依田が、「いい質問だね」といわんばかりの表情をして、答えた。
「ＪＴ法に抵触はしません。今回はＪＴグループ内の役割の整理をきちんとして、それぞれ与えられたミッションを遂行しようというものです。あくまで『役割の整理』です。もちろん、ＪＴ法の枠内で行っているものですし、ＪＴ法が変わっているわけではありませんので、『ＪＴ再再編』にはあたりません」

　有田経営企画課長は、依田の後ろに控えながら、このやり取りを満足げに聞いていた。「役割の整理」という言葉は自分が考えたものである。ＪＴ法のぎりぎりのところをついているので、問題はないと思っている。
　
　中華料理を食べながら、事前に、ＪＴ中期経営計画を毎朝新聞の内海にしておいた。記者は一方的に、こちらの有利な情報を鵜呑みにするほど愚かではない。だから、少しだけ、こちらに不利なことも話す。その方が真実味もます。
「ＪＴ法に抵触しないか」というのを検討していると、少し心配な情報を流しておいた。内海はすぐに食いつき、本日の質問になった。

　当然、予想された質問なので落ち着いて答えられる。記者だってＪＴ法を隅から隅まで呼んでいるわけではない。
　国営の電電公社が起源のＪＴトップから自信を持って「抵触しない」と言われるとそんなものかと思ってしまう。日本人はマスコミも含めて権威に弱いのである。

　有田は、依田の堂々たる受け答えに満足したが、一瞬、不安がよぎった。最初、おずおずと自信なげに始めたのは、反感を買わないために作戦だった。しかし、最後には依田の自金が出てしまった。新電電や、ライブテレコムらがどう動くかは未知数だった。

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小説｢光の道」　第8回　JT分離へ

小説｢光の道」　第8回　JT分離へ

　通信の未来懇談会は、二週間に一度、総務省一〇階にある会議室で開かれた。竹村大臣も国会がないかぎり、参加するという熱のいれようだった。

大臣が出席するため、メディアも「頭撮り」といわれる開始直後の写真撮影、カメラ撮影には多く現れた。しかし、それ以外は非公開。内容も普通の審議会なら、出席している委員、官僚から内容が漏れてくる。今回は、竹村大臣から厳しくかん口令が引かれているせいか、リークもなかった。
そのかわり、情報をオープンにするために、記者会見をした。懇談会終了後に早瀬が総務省八階にある記者クラブ奥の会見室で会見を開き、話された内容を伝えた。座長や構成員などと親しくなり、家までおしかけて自分だけの情報をとるのが仕事と思っている古参の記者たちには、このスタイルも気に入らなかった。　
　
　二月二十一日、午後七時半。五時から始まった懇談会が終了したということで、記者たちが集まってきた。メモをとるのに便利なようにテーブルがついている椅子が五〇席ほど並んでいるが、いつもより記者が多くすべてが埋まっている。カメラクルーもセッティングを完了した。
先乗りで来ている総務省官僚が「大臣、入ります」と発すると一斉にカメラの照明が点いた。
入り口から竹村大臣、そしてその後ろに早瀬座長。席に着いた。

　「ただいま、四回目の未来懇談会が終了しました。一月下旬、第二回目に行われた事業者ヒアリングを基に、大変熱心な議論をしていただき、感謝に耐えません。それでは、内容について早瀬座長からお願いします」
「それでは、結論から申し上げます。先だっての事業者ヒアリングを拝見して、ＪＴのあり方や組織に関してはやはり抜本的な見直しが必要だろうということで、委員の意見はほぼ一致しました。今後、通信の未来懇談会はＪＴの組織問題をメインテーマといたします」

記者たちが騒然とした。早瀬の説明が終わると同時に記者の手が挙がった。
「ＪＴの組織問題とおっしゃいましたが、現在のＪＴ法を改正するといった踏み込んだところまで、念頭においておられるのでしょうか」
総務省記者クラブ所属の記者たちは、総務省の官僚たちと、いかに太いパイプをつくるかが勝負である。ある意味「癒着」している。官僚たちは、懇談会に対して冷ややかであった。それが伝染したのだろう。記者たちも懇談会は何もできないだろうと思っている。早瀬はことの重大性を理解していないのではないかという空気が記者たちにあった。

早瀬は、顔をあげ、テレビカメラのレンズをきっと睨んだ。こうするとテレビの前の人たちは、直接話しかけられているように思うからだ。
「はい。ＪＴ法を含めて、巨大ＪＴがこのままでいいという委員は皆無でした」
早瀬は「皆無」をゆっくり強く発言した。テレビは短いフレーズしか取り上げない。テレビＣＭは標準が一五秒。一五秒以内の言葉でないと取り上げないし、キャッチーな言葉を使わなくてはいけないからだ。
　
　「ＪＴ法」は、ＪＴ持ち株会社とＪＴ東西への業務規制などを規定している法律である。ＪＴ法を見直すというのは、競争事業者からは「悪の権化」「ＪＴ政治力の源泉」と呼ばれる持ち株会社の廃止や、事業会社をバラバラにするというＪＴグループとしては悪魔のシナリオさえ起こる可能性すら持つのである。

　翌日、二月二二日の朝刊各誌の見出しは以下のようであった。
「ＪＴ経営形態見直しで一致」（日読新聞）、
「完全民営化を視野にＪＴ組織見直し」（毎朝新聞）
一月の懇談会ヒアリングでは、六五〇億に及ぶ宣伝費の威力で、記事の扱いを小さくすることに成功したＪＴ経営企画部も、竹村大臣を同席した堂々の記者会見では多くの人が聞いているだけにどうしようもなかった。

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島さとし（嶋聡）の「大風呂敷のススメ」

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