日本の感性をよみがえらせよう

日本の国とはどんな国かを、しずかに考えてみよう

　戦後の日本は、戦前は軍国主義ですべて悪かったとして、民主主義で明るい社会になったかのように、GHQの宣伝を真に受けて、アメリカに押し付けられた憲法をありがたがり、国家を愛することが間違っているかのように、愛国心という言葉も嫌われ、個人の権利を振り回し、公よりも個が大事という主張がずっと正しいことのように、マスコミも多くの個人も言ってきました。しかし、現実には、家族の崩壊は進み、老人は寂しい老後を送るようになり、若者も、結婚しない人も増え、どんどん一人世帯が増えているというニュースを昨日もやっていました。本当に、日本は明るくなって、幸せな人が増えたのでしょうか。

　戦争で亡くなった多くの英霊を戦後の日本人は馬鹿にして犬死と言って憐れんでいましたが、何の生き甲斐も崇高な理想もなく、肉体的物質的な快楽のみを追い求めている現代人と、今回の大震災で、自衛隊員が見せたような無私の公への奉仕精神、戦前には多くの日本人が持っていた国のためにいざとなったら生命すら捧げようとする生き方、本当の生き甲斐とは、一体どっちにあるのでしょう。

　先日発売された別冊正論には、GHQによって宣伝された日本の侵略がうそであり、本当はコミンテルンによる謀略によってどんどん戦争に追い込まれ、日本はなんとか回避しようとしながらもできなくなって行った真実が歴史の検証によって書かれていました。

　戦後の日本人は勝者が作った歴史を信じこまされ、洗脳され、日本人としての自信を失い、日本人としての根っこの思想を捨て去ってきました。

　日本人は古来より、天皇陛下を中心として連綿と続く歴史を誇ってきました。更に各人は先祖を敬い個人の家も連綿と護ってきました。

　万物にすべて中心があり、それが宇宙の法則だと信じた日本人の思想、理念が古事記神話であり、それが日本文化をすべて形作ってきました。ものにはすべて中心がある。その中心を重んじる思想が日本思想でした。そしてその中心が国家の形として現れたのが、天皇を中心とする皇室制度、その変わらない中心をずっと守ってきた日本の歴史でした。それによって、日本では多くの古代からの記録が保存され、史跡や歴史建造物なども保存され、文化も保存され、連綿と受け継がれるという、世界にも珍しい歴史を織りなしてきました。

　東日本大震災で、天皇陛下が被災地に巡幸された映像を見ても、天皇陛下が国民を家族のように心配されて慈愛深いお言葉をかけられるご様子と、それに対し多くの方が涙を流している光景が見られました。これが古来からの天皇と国民の間柄でした。歴代天皇は常に国民の幸福と国家の安寧を神に真剣に祈られます。そして今上陛下も、歴史上でももっとも祭祀を重んじられ、悲壮なくらいに真剣になさっておられます。それは、日本の中で、最も日本の国に責任を感じられ、最も国民のことを考えられるお方が、本当は誰なのかということを示しています。

　大日本帝国憲法では、天皇が統治権を総覧すると書いてありました。これは、天皇自身が統治するという意味ではなく、天皇の名のもとに、国会や内閣が真剣に天皇の名に恥じないような仕事をするということであり、衆愚政治に陥らず、天皇という神聖性を政治に導入して真の公正な民主主義を確立するための非常なすぐれた制度でした。ところが明治の時代がすぎ、昭和の時代に入ると、いろいろな思想の入り乱れや、コミンテルンの工作もあり、事実上天皇が機関となってしまい、おろそかにされるようになりました。美濃部博士は、その現状をそのまま説として発表したにすぎません。現実がそうなっていたからです。そうして、昭和天皇の意に沿わない戦争をするようになってしまいました。ただこれは、世界的なコミンテルンの謀略と、白人至上主義の世界がもたらした運命の必然として、どのようにしてもさけられないものであった気がします。

　とは言え、敗戦は仕方がないとしても、日本人はGHQの宣伝に洗脳され、あまりにも、自分自身の先人を貶め、歴史を貶め、生き方の根っことなる日本人らしさを失い、国籍不明の民になってしまい、日本人としての誇りすら失いかけて、アメリカの属国、中国の属国、ノーと言えない日本、と成り果ててしまっていたのではないでしょうか。

　もう一度、戦勝国に押し付けられたのではない、真実の歴史を見出し、自分の根っこを見つけ出し、日本人としての生き甲斐を取り戻そうではありませんか。古来から連綿と続いてきた皇統を見直し、日本人にとって天皇とはどういう存在なのかを深く考え、もっと大切に敬おうではありませんか。日本人とはなんなのかを静かに考えようではありませんか。

　そして今上陛下が発表された国民へのメッセージを始め、昭和天皇の詔勅をもう一度読み返してみようではありませんか。更に明治天皇の教育勅語も、世界では多くの国で、その内容が採用されているという話ですが、なぜ日本では悪いもののように言われるのか、本当に日教組の言うことが正しいのか確かめるために、きちんと読んでみようではありませんか。

教育勅語
日本人にとってなにが「大切なこと」なのかを示された手本

http://www.meijijingu.or.jp/img/about/tenshi/p01.jpg


明治天皇は明治元年、国是五箇條を神々にお誓いになり、新生日本の大方針を明らかにされました。政府はこの方針にそって、近代国家の建設には人材の育成が急務であるとして、明治５年学制を公布し、全国的に学校を設置して義務教育の制度を確立し、教育の普及に努めました。しかし当時は文明開化の風潮により洋学が重んじられ、我が国伝統の倫理道徳に関する教育が軽視される傾向にありました。

このような実情を深く憂慮された明治天皇は、徳育の振興が最も大切であるとされ、わが国の教育方針を明らかにするため明治２３年１０月３０日、教育勅語を渙発されました。勅語には、日本人が祖先から受け継いできた豊かな感性と美徳が表され、人が生きていくべき上で心がけるべき徳目が簡潔に述べられていましたが、戦後に教育勅語が排除された結果、我が国の倫理道徳観は著しく低下し、極端な個人主義が横溢し、教育現場はもとより、地域社会、家庭においても深刻な問題が多発しています。

今こそ、私たちは教育勅語の精神を再認識し、道義の国日本再生のために、精進努力しなければなりません。




【教育勅語の口語文訳】
　私は、私達の祖先が、遠大な理想のもとに、道義国家の実現をめざして、日本の国をおはじめになったものと信じます。そして、国民は忠孝両全の道を全うして、全国民が心を合わせて努力した結果、今日に至るまで、見事な成果をあげて参りましたことは、もとより日本のすぐれた国柄の賜物といわねばなりませんが、私は教育の根本もまた、道義立国の達成にあると信じます。　

国民の皆さんは、子は親に孝養を尽くし、兄弟・姉妹は互いに力を合わせて助け合い、夫婦は仲睦まじく解け合い、友人は胸襟を開いて信じ合い、そして自分の言動を慎み、全ての人々に愛の手を差し伸べ、学問を怠らず、職業に専念し、知識を養い、人格を磨き、さらに進んで、社会公共のために貢献し、また、法律や、秩序を守ることは勿論のこと、非常事態の発生の場合は、真心を捧げて、国の平和と安全に奉仕しなければなりません。そして、これらのことは、善良な国民としての当然の努めであるばかりでなく、また、私達の祖先が、今日まで身をもって示し残された伝統的美風を、さらにいっそう明らかにすることでもあります。

このような国民の歩むべき道は、祖先の教訓として、私達子孫の守らなければならないところであると共に、この教えは、昔も今も変わらぬ正しい道であり、また日本ばかりでなく、外国で行っても、間違いのない道でありますから、私もまた国民の皆さんと共に、祖父の教えを胸に抱いて、立派な日本人となるように、心から念願するものであります。

〜国民道徳協会訳文による〜

反原発派は、貧しい日本を子孫に残す覚悟があるのか？

「中小企業は残る」なんて思わない方が良い。

大手企業が出ていくと、下請けの企業も生産拠点を移転する事は大いにあり得る。

ヒステリックな「脱原発」は、産業の空洞化を招くでしょう。企業と云うのはそういうものです。

子供たちを守れとか綺麗な日本を残したいという気持ちは解るが、性急でヒステリックな主張であるかどうか、反原発を声高に叫ぶ人は考え直すべきだ。

勿論、票を目当ての地方自治体の首長もだ。

現実にこういう動きも始まっている。

 

武田や小出の扇動に乗ってもつまらん、ってことです。

国内企業、電力不足で日本脱出続々　“思い付き”脱原発にも不信感

2011.6.26 20:56 （1/2ページ）

　原子力発電所の停止による全国規模の電力不足を受け、生産拠点などを海外に移転する動きが広がってきた。電力安定供給の確保の道筋が見えないまま、「脱原発」色を強め、自然エネルギーへのシフトを強める菅直人政権への不信感も、日本脱出に拍車を掛けている。東日本大震災を教訓としたリスク回避のための拠点分散化の動きも重なり、「産業の空洞化」が一気に加速しかねない。

　「（海外に）出ていくのは目に見えている」。家電や自動車用の精密小型モーターで世界シェアトップの日本電産。永守重信社長は２１日の会見で、主力拠点を置く関西電力管内で１５％の節電を求められたことに強い懸念を示した。

　同社は滋賀県にあるモーターの試験設備を海外に移す検討を始めた。大量の電力を消費するうえ、停電で貴重なデータが失われる可能性も否定できない。日本のモノづくりの根幹である研究開発施設にまで移転の波が押し寄せている。

　ＨＯＹＡは、デジカメなどのレンズに使われる光学ガラスの生産を昭島工場（東京都昭島市）だけで行ってきたが、中国・山東省での工場建設を決めた。今年１２月にも稼働させる。ガラス原料を溶かす生産工程で、電力の安定供給が欠かせないためだ。

　三井金属は、高機能携帯電話（スマートフォン）向け回路基盤の材料となる電解銅箔の製造ラインをマレーシア工場に新設する。

唯一の拠点だった上尾事業所（埼玉県上尾市）が、東京電力の実施した計画停電の影響で操業停止に追い込まれた苦い経験が背中を押した。マレーシア工場はこれまで汎用（はんよう）品だけを製造してきたが、国内生産の“牙城”だった高付加価値製品も手がけることになる。

　リスク回避のための分散も止まらない。半導体大手ルネサスエレクトロニクスは、台湾やシンガポールの企業への委託生産を拡大する。震災で高いシェアを持つ自動車制御用マイコンの供給が途絶え、自動車メーカーの大規模な減産を招いたことから、「一つの製品を複数の拠点で生産できるようにする」（赤尾泰社長）。

　ここ数年、国内拠点の統合を進める一方で、中国などの拠点を増強してきた自動車部品のユーシン。田辺耕二社長は「日本での部品生産がゼロになることも考えている」と公言してはばからない。

　経済産業省が大手製造業を対象に実施した緊急アンケートでは、サプライチェーン（部品供給網）を海外に広げる可能性があると回答した企業は、７割近くに上った。供給網の脆弱（ぜいじゃく）さを痛感した大手メーカーの要請が、関連企業の海外シフトに拍車を掛けている。

　国内企業が最も危惧するのが、電力供給の先行きだ。定期検査で停止中の原発の再稼働のめどはたたず、来春には全原発が停止する恐れがある。一方で、菅首相が意欲を燃やす自然エネルギーで原発を代替できる見通しもない。原発停止で増大する火力発電用燃料の調達費に加え、割高な自然エネルギー電気の導入コストは電気料金値上げにつながり、企業の収益を圧迫する。

　みずほ総合研究所の市川雄介エコノミストは「（自然エネルギー普及は）思いつきのレベルにすぎない。中長期的なエネルギー政策を明示しないと、空洞化を防げない」と警告している。

 

 

トヨタの社長さんも「日本での「もの作り」は限界を超えたと発言しています。

 

 

本文にも書かれている通り、スッカラ棺が言っている「自然エネルギー」は実用化の目途もたっていない。

もっとも、奴が言うのはただの思いつき、政権維持の口実でしか無い。

棺は、実はこんなのが可能であるなんて思っていないだろう。皆が反対する筈だからヒステリーを起こした国民の支持がある限り、この法案を言い募れば政権を維持できると踏んでいるに過ぎない。

ソフトバンクの孫社長は、取りっぱぐれの無い商売を考え付いたのです。全量買い取り制度が始まれば作ったものは必ず売れるから、社会全体のコストがどうなろうと自分だけは儲かると踏んでいるのでしょう。

近江商人のような、「売り手よし。買い手よし。世間よし」の発想など、薬にしたくとも無いのです。

「太陽光発電の電力全量買い取り制度」は、そのように一部の業者や個人の為に結局皆で負担するもので、電力料金や税金の上昇は避けられない。

太陽光パネルは現在では稼働率が１２％しか無く、「山手線内側の地域の屋根に全て載せたら原発一基分」といわれるが、稼働率を差し引くと、とてもそれでは足りないだろう。もっと言うなら太陽光パネルが載る事で、耐震工事が必要になる家屋だってある筈だ。補修の為の補助金は税金である。

１００万キロワットの原発一基分の電力を確保する為には８００万キロワット分の太陽光パネルが必要になるという計算も稼働率から成り立つのだ。

さらに、日本海側は冬は雪雲に覆われる。安定した稼働はさらに不可能である。

 

ドイツやスイスやイタリアは足りなくなればフランスや旧東欧諸国の原発で作った電力を買ってくる事もできる。

ドイツはバルト海沿岸の海上に大規模な風力発電所を持っています。しかしそれをバックアップするための火力発電所のコストも重い負担になっているのです。

結局ドイツは自然エネルギーを諦め、原子力に回帰しようとしたのですが、ご存じのように基盤の弱い政権が世論に押されて脱原発に戻ってしまったわけです。

もう何年かすると、また原発回帰の話が持ち上がる事は火を見るよりも明らかです。

 

ドイツや日本のみならず、どこの国の国民も頭に血が上ると冷静な判断が出来なくなるようですね。

戦争ならお互いに核を持てば、血が上った頭を冷やしてくれる作用も働くが、原発にはその様なものはありません。

本当に脱原発で良いのか？自分の子供が貧しい生活をおくる事になっても構わないというのか？

もう一度考えましょう。

原発があるからといって、必ず事故になる事はないのです。

原発の安全性を高めつつ、使い続けていくしか選択肢は無いのです。

 

 

 

転載元: 日本核武装講座

６月３０日まで全国で教科書展示会が開かれています。是非、自由社・郁朋社の教科書が採択されるようご協力お願いいたします。東京書籍、帝国書院などの強烈な反日教科書では、日本が支那の属国となってしまいます。

 

　昨日はあるツテで、地元○○市の教育委員会に行ってきました。

 

　先月急に市の教育委員会に一緒に行かないかという話があったので、なんとか時間を割いて教科書について調べて、昨日地元○○市役所の教育委員会の方に会って、直接色々と意見を言わせていただきました。

 

　不勉強な私は、近年自由社や郁朋社の教科書が出版されるようになったので、それなりに改善されてきたのかと漠然と思っていたのですが、どうも東京書籍や帝国書院などの歴史教科書（ほとんどの小中学校が使っている教科書）は却ってひどくなっているようです。折角、安倍政権が教育基本法を改正したのに、民主党政権誕生もあって、教科書会社は「左翼に受ければより多く売れる」と思って、さらに左傾化した教科書を作っているというわけです。（公民の教科書に民主党議員があちこちに多数載せられていることも違和感を感じざるを得ません。）　折角教育基本法が改正されても、それを無視するように、教科書自体がさらに左傾化していたのではどうにもなりません。

 

　もっとも、諸先輩方の多大なご努力により、是正された面も確かにあると思います。（たとえば、南京事件で「３０万人虐殺」という数字が消えた。ただし、女・子供が虐殺されたと未だに書かれている。）　また、多少なりとも日本の神話について教えられたり、歴史人物について具体的に教えられるようになったことは進歩として評価すべきだと思います。

　また、数学・理科は教科書のページ数も大幅に増えて、内容がより高度なものとなっています。これは安倍政権の教育改革が、ゆとり教育を是正して、理数系を立て直していく上で、大きく前進させた点だと思います。

 

　しかし、今の教科書を見てみれば、反天皇・反国家イデオロギーはむしろ却って強化されているように思います。私が小中学生だった頃には教科書にほとんどなかった「アイヌ」「沖縄」「在日」の人権問題がやたらに大きくクローズアップされており、歴史の教科書でそれとなく「夫婦別姓」が推奨されていたりします。

　また、国語の教科書なのに、”ハングル語”が出てきたり、”ジョンレノンの詩”が出てきたり、”日本語の改革（その実、日本語の破壊運動）”が吹聴されていたり、そうかと思えば、反米思想が織り込まれていたり・・・一体これのどこがまともな「国語」の教科書と言えるのか、常軌を逸している・・・いや、もう完全に左翼プロパガンダだと感じざるを得ません。

 

　保健体育の教科書（学研）ではやたらと薬物の知識が細かく書れていたり（今時子供たちは薬物の知識を知れば、興味がわいて、却って薬物に手を染める可能性が高まるでしょう）、また、性病についてやたら詳細に記してコンドームの使用を推奨していたりします。中学生に薬物の詳細な知識やコンドームの活用法を教えて一体どうするのでしょうか？　その前にもっと大切な、教えるべきことがあるはずです。

　今や中学生どころか、小学生が「試しに」セックスをしてみるということがあちこちで起こっている時代です。いや、もはや学校教師の不倫などどこでも当たり前のように起こっているし（私の中学生時代の教師は不倫で懲戒免職となりました。しかしそれはまだマシな方で、教師の不祥事があってももみけされていることのほうがはるかに問題）、若い人たちは”でき婚”が当たり前で、一般家庭でも不倫が日常茶飯事・・・。もう性道徳のかけらもなくなってしまったのかと思う昨今で、そのような中にあって保健体育の教科書はさらに輪をかけて道徳的堕落を進めようとしています。

 

 

　安倍政権の教育基本法改正、自由社や郁朋社の新しい教科書出版など保守派の多大な努力により巻き返しも成りましたが、民主党政権の誕生により、教科書はむしろさらに左傾化し、国家解体の方向に進みつつあります。

 

 

 

 

 

 

　この異常なまでの反日教科書は一体何なのか？

 

　ここまで公然と教育基本法の改正も無視して教科書を作り、洗脳教育を行うとは、もはやただ事ではないと思います。単に左翼が自慰的に自虐史観を弄んでいるレベルではありません。

 

 

 

 

 

　このブログに訪れてくださっている皆さんの少なからぬ人がもうそう思われていることと思いますが、朱雀の独断ではっきり言ってしまえば、

 

 

　この無茶苦茶な反日教科書は、

　支那の命令で書かれている！

 

 

 

 

 

 

　アイヌが大和民族に搾取されてきただの、

　琉球は元々中国に服属していただの、

　在日コリアが差別されてきただの、

 

　ふざけるな！

 

 

 

 

 

　日本は古くは聖徳太子の十七条の憲法を持ち、鎌倉時代には御成敗式目を作り（正々堂々たる武士の美学）、江戸時代はすでに見事な法治国家を築いた（武士道精神）。明治時代には五箇条の御誓文、教育勅語という高い道徳律を掲げ、大日本帝国憲法という世界に冠たる民主的な憲法を有していた。

　そして何より、日本は万世一系の天皇陛下を戴いて、八紘一宇（人類はみな兄弟であるという精神）という建国の理念もって、君民一体のすばらしい国柄を保ってきた、まさに天壌無窮の天皇国です。

　こんなに平和で豊かで差別のない自由な国家があるでしょうか？

 

　にも関わらず、アイヌが大和民族に搾取されてきただの、琉球は元々中国に服属していただの、在日コリアが差別されているだの、明らかに事実に反することをばかり、教科書は子供たちに刷り込もうとしている。

 

 

　東京書籍、帝国書院などのメジャーな教科書は日本をこき下ろすことばかり言っていて、日本を解体しようという意図しか読めない。

 

　こんな嘘八百を子供たちに教えれば、みな反日左翼思想に染まるのは当たり前です。日本の神話を教えず、誇りある歴史を外国人の視点で断罪し、夫婦別姓・外国人参政権を推進し、性道徳を破壊し、家族を解体し、自衛隊（国防）を否定する・・・

この教科書を読んで喜ぶのは、支那・朝鮮くらいなものでしょう。

 

 

　いや、もっと突き詰めて言えば、

　「沖縄を支那のものにしよう」という意図がありありだと感じられます。

 

 

 

 

　今、尖閣諸島ばかりが注目されていますが、どうもそれは目くらましになっているように感じます。もちろん、尖閣を守ることは大切ですが、むしろ支那と反日左翼は沖縄をこそ一点突破の目標としているのではないか？

 

 

 

　よく知られているように、支那は超限戦（孫子の兵法）を仕掛ける国です。彼らは何も通常の戦いだけが戦争などとは全く思っていません。　兵は奇道なり　―――　いかに巧みに相手を騙して勝つか　があの国の伝統的な思考です。

　朱雀の独断では、支那は日本の左翼を利用して反日教科書と反日マスコミを使って、日本人を洗脳しようとしていると思います。まさしく支那が仕掛ける情報戦です。左翼はただ支那の走狗に過ぎません。

 

　大きく見れば、支那は教育・マスコミを通じて日本に情報戦を仕掛けており、内部から弱体化させるようにしています（「戦わずして勝つ」が最上の策との考え）。そして、経済についても「日本は自力で再生などできない」「支那に頼るほかない」と思い込ませようとしているのです。これも歴とした情報戦であると私たちははっきりと認識する必要があると思います。

 

 

 

　すでにご存じかと思いますが、７月１日から沖縄を訪れる中国人に数次ビザが発行されるようになります。このビザの発行を受けた中国人は１回の訪日につき９０日間日本に滞在できるようになり、３年間何度でも来られるようになります。民主党政権や外務省は、中国人観光客をたくさん招いて、沖縄の経済を振興するだの、被災地復興をするだの言っていますが、年収の少ない中国人が大挙して日本にやってきて、９０日間も一体何をするのでしょうか？　どうせそのうち支那人観光客を相手とする支那人によるビジネスが繁盛して、支那人の不法滞在が増えて、いつのまにか支那人の声が大きくなっていくに違いありません。そうなったときに、支那人が外国人参政権を主張して、元々琉球は中国の領土だったのだと唱え、地域主権で沖縄独立へ持っていくことは、彼らの長期的な遠大な計画であると見るべきでしょう。そうなれば、日本も支那人に支配される東南アジアの国々のようになってしまいます。

 

　「日本は大きな借金を抱えており、財源がなく、被災地を復興する力もなければ、自力で経済を再生する力も方法もない。だから、支那経済に頼って、とりわけ支那人観光客を多く誘致して、日本経済の助けとせよ・・・」　マスゴミは連日そんなことばかり言って国民を洗脳していますが、本当にそうでしょうか？　私にはただの”支那人移民計画”（＝日本解体計画）にしか思えません。

　いい加減、国債を刷ってはいけないだの、政府の貨幣特権を発動してはならないだの言って、自縄自縛になって、支那経済に傾斜するようなことばかりやっている場合ではありません。大局を見誤ってはいけません。こんな日本経済弱体化政策は、支那を喜ばせているだけです。

 

　反日マスコミは、支那はいくら紙幣を刷っても紙くずになることはないが、日本はちょっとでも紙幣を刷ったら紙くずになるとでもいうのでしょうか？　一体どこまで「自虐的経済観」に浸っているのだろうと思います。世界で最も優れた生産力があり、デフレで深刻に苦しんでいるくらいなのですから、日本が大インフレになどなるわけがありません。

　日本経済など紙幣（国債でも、政府貨幣でもよい）を刷って、大々的に総需要を喚起すれば、たちまち回復します。（※国債発行は三橋貴明氏、政府貨幣発行は丹羽春喜氏が強く提唱しています。今年に入って平沼赳夫先生がケインズ主義的な総需要喚起政策を大々的に打ち出すべきだと言われるようになりましたが、まさにそのとおりだと思います。自民党では西田先生が以前からそう主張されています。恐らく稲田先生も理解されていることと推察します。また、西村真悟先生は何年も前から丹羽先生の政府貨幣発行を主張されています。）　しかし、そんな経済政策はある意味小手先の話で、もはやそんな小手先の話でいちいちつまずいている場合ではないと思います。

 

 

 

　それよりもっと重要なのは教育だと思います。これは本当に年月がかかるし、教師が心血を注いで取り組まねばならず、簡単なことではありません。教育は単にお金をかけてすぐにどうこうなる話ではなく、長い歳月をかけて立て直していくべきものだと思います。

 

 

 

 

　戦後日本人はアメリカの日本弱体化政策により、教育・マスコミを通じて洗脳されて、見事に弱体化されてきましたが、今はもはや支那がマスコミ、教育（左翼）を通じて情報戦を仕掛けて日本国民を洗脳し、沖縄をかすめとろうとしています。

 

　私が申すのは僭越でありますが、私たち保守派が総力をもって反撃しなければ、日本は本当に追い詰められていると思います。 

 

 

 

　　ことびと

　異人と　共ども払へ　神風や

　正しからずと　わが忌むものを

 

孝明天皇御製　　　

 

 

　松浦光修教授によると、「攘夷」とは何も闇雲に外国人を排除するということではなく、当時アジア・アフリカの各地で植民地支配を行っていた白人の不正を許さない、日本侵略を許さないものであるとのこと。私はこの説明を聞いてなるほどと思いました。”正しくないこと”を”させない”というのが「攘夷」という考えの根っこにあるというわけです。

　まさに今は私たちは、支那のまがごとを打ち払うべきときだと思います。

　支那の不正を許さない！支那に日本を侵略させない！と断固行動を起こすべき時です。

 

　

 

　今、全国各地で教科書展示会が開催されています。

　

 

　各社の教科書が展示されていて、来年度以降使用される教科書の採択について、国民が意見できるのはこの機会をおいてありません。６月３０日まで全国各地で教科書展示会が行われていますので、是非地元（市レベル）の教科書展示会場を調べて、教科書をよく調べて、貴重な意見を届けて頂ければと存じます。もちろん、自由社、郁朋社などの保守系の教科書がより多くの地域で採択されることが強く望まれます。（会場には鉛筆しか置いていないところもあり、改ざんされる恐れがありますので、ボールペンを持参することをお勧め致します。）

 

転載元: 蘇る日本！ 日本を良くすることができるのは、わたしたち日本人です

「放射能発狂」の発症が起こる前に・・・

【正論】

元駐タイ大使・岡崎久彦　低レベル放射能それほど危険か

国民に真実伝えなかった政府

米有力シンクタンク、ヘリテージ財団が、東日本大震災への日本の対応ぶりをレビューして、今後の米国への教訓とするために、報告書を発表した。日本国内では、原発問題をめぐって、非難、弁護相交錯して泥仕合の様相を呈しているので、評価が定まるのはもっと先になろう。

 

その意味で、米国で早くもまとまった評価は参考になる。日本の対応ぶりについては、まず称賛である。「天災国日本は、『準備の文化』を示した。過去の災害の教訓を生かし、災害対策を準備してきたことが成果を生んだ。昨年９月の地震避難訓練には６７万人が参加した。そして実際の地震に対して、日本国民は、素晴らしい規律と耐え忍ぶ能力とを示し、暴動や大混乱などは生じなかった」と、米国も準備の文化を育てるべきだと言っている。

 

他方、日本の対処ぶりの中では情報の伝達に問題があったと指摘している。「政府が福島原発の状況につき、満足できる情報を提供できなかったので、国民の恐れと不安感を高め、世界のメディアの憶測や誤報を招いた」とし、「日本政府の対応の中で、最も問題だったのは、低レベル放射能にどの程度リスクが有るかを、有効に伝えることができなかったことであった」と指摘している。

　

これについては、「混乱が生じる理由の一つには、低レベル放射能についてはいまだ多くの科学的論争があることである」と、慎重に留保しつつも、「低レベル放射能の危険は一般に考えられているものよりはるかに少ないかもしれない」「現在の基準が危険を過大視していることを示唆する科学的証拠もある」と述べている。

 

そして、災害の真っただ中で、この問題の複雑さを説明するのは困難なことであろうと、再び留保しつつも、米国は将来の同様な危機に際して、低レベル放射能についての正確な情報の提供に努力すべきであると唱えている。

毒も薬になるホルミシス効果

回りくどい言い方はしているが、詰めて言えば、あるレベル以下の放射能は危険でないということを、初めからはっきり国民に知らせられれば、今回の日本のような混乱は避けられるだろう、と言っているのである。

 

時を同じくして、注目されるのは、２００８年の米ミズーリ大学名誉教授のトーマス・Ｄ・ラッキー博士の論文である。日本には、茂木弘道氏により紹介された。

 

これは、広島、長崎の被爆者８万６５４３人の健康状態の追跡調査の結果の学術報告である。

まず、長く原爆症で苦しんだ人々も含めて、被爆者の両親から生まれた子供に遺伝子上の奇形児は１人も見つかっていない。

 

また、低レベル放射線を浴びた母親から生まれた子供たちの方が、一般平均と比較した場合、死産、先天性異常、新生児死亡などの比率が低い。

 

がんについては、平均的な被爆者の人々の白血病による死亡率は、市外の２つの町のグループの人々より低かった。

 

約２０ミリシーベルトの被曝（ひばく）線量であった７４００人のグループでは、がんの死亡率の著しい低下が見られた。

そして、その他の数値を挙げ、結論として、低線量放射線は日本の原爆生存者の健康に生涯にわたり寄与したことを示している、と言っている。

 

さらに、日本の被爆生存者において、ほとんどの臓器がんには予想されたホルミシス効果が認められると、報告している。ホルミシス効果とは、生物に対して有害なものが微量である場合は、逆に良い効果を表すという生理的刺激効果のこと、つまり、毒を薄めると薬となるということである。

６０〜１００ミリシーベルトが健康に最適

東京大学の稲恭宏博士によると、塩をどんぶり一杯食べれば人間は倒れるが、少量の塩がなくては生きていけない。ラッキー博士の報告によれば、がんについては、２０ミリシーベルトが一番良い塩加減ということになるが、博士は他の論文では、６０〜１００ミリシーベルトが人間の健康にとっても最適の数値であろうと言っている。

 

たしかに私の知人でも、広島の被爆者で８０歳過ぎても元気な人がいて、その親類の被爆者も皆元気で長生きだという。

 

そういえば、昔は皆、健康のためと言って、ラジウム温泉に入ったり、放射能が出るといわれてカルルスせんべいなるものを食べたりしたことも記憶する。

 

素人考えでも、人類を含めてすべての生物は、宇宙から来る放射線を浴びている地球の中で発生し、共存しつつ進化してきたのであるから、放射線があることを前提条件として生きているのであろう。

そして当然に、日光を浴びるごとにホルミシス効果の恩恵も受けてきたことは、常識として納得できることである。むしろ、放射線を全部遮断すると微生物が育たないということもあるという。

 

私は専門家でも何でもない。最近の米国の評論を紹介しているだけである。ここでやめるべきであろう。これ以上を語ることは、素人として口数が多すぎる。（おかざき　ひさひこ）

 

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ほれほれ、だんだん私の言ってた通りになってきたぞ。

低線量被曝はむしろ健康に良いのだ。

 

 

武田のオッサン、根拠もなく４年後に福島では

奇形や白血病などが多発するとか言ってたが、何を根拠に言ってるんだ？　

（゜Д゜）ハァ？

アサヒグラフか？　AERAか？　(。≖ิ‿≖ิ)

４年後、福島県人に何も起こらなかった場合、

その責任は取れるのか？

それまで生きてられるか？　凸(▼ω▼怒)

 

 

 

岡崎氏は親米派とか、色々言われてるが私の認識では

戦前戦中戦後をきちんと知り、

共産主義社会、マルクス主義者を否定する人物だ。

 

加藤紘一を「加藤の乱」が起こる前に、

「この政治家を首相、外務大臣にしてはならない」　と正論で書かれた。

 

極めて「正論」を以前から発信している。

 

間違った「原発危険物説」はただの感情に流された根拠のない「恐怖」であり、

オバケがコワイと泣いてる幼稚園児と一緒である。

科学的・論理的・データ、統計的に真実を見極めるために

国家は誤った情報を刷新することは急務である。

 

今のままでは「放射能ノイローゼ」、「放射能発狂」などが起こりかねない。

 

原発停止、廃止、節電、景気後退、国力低下・・・

全ては震災を「武器」に日本の反体制国家が導いてることを、　

いいかげんに気付けよ、日本人大衆！

 

 

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転載元: My favorite 〜Osaka, Japan〜

占領軍が残した無効な憲法の改正規定を改正するなどというペテンに引っかかっておれば、国を滅ぼすぞ！

無効なものを、改正してどうする

　　　　　　　　　　　　　　　　(真の国士西村真悟先生の正論）

 

 

占領軍が残した無効な憲法の改正規定を改正するなどというペテンに引っかかっておれば、国を滅ぼすぞ！

 
　先日、畏友の南出喜久治弁護士から知らされたことであるが、東京の永田町では、憲法の改正規定である九十六条を改正することを目指した議員集団の会合が開かれたという。

　憲法九十六条による改正は、「各議院の総議員の三分の二以上の賛成による発議」が必要であり、非常にハードルが高い。

　従って、その改正要件を緩やかに改正して、憲法を改正しやすいようにしようというのが会合の目的である。
　そして、会合には、保守系とされる議員が多く集まり、また趣旨に賛同したという。

　之を聞いてから今まで、富山県砺波市や名古屋の会合で、机を叩いて話す機会は数度あったが、今朝になって京都の画家の中尾新也さんにメールしているとき、未だ本時事通信に書き込んでないことに気付いた。

　よって、今まで話してきた時の雰囲気に忠実に書き込んでおく。乱文失礼。

 

１、無効なものを改正してどうするのだ。
　「憲法九十六条の改正規定を改正する会」を呼びかけた者と集まった者は、一体、我が国家のことを、考える能力がないのか考える意思がないのか。

　彼らは、中学校で憲法を習ってから、何も学ばずに国会議員をやっているとしか考えられない。

　もちろん、中学校では、昭和二十二年五月三日に施行された憲法は「有効」であるという前提で教えている。

 

従って、その段階で学ぶことを止めれば、五十歳になっても六十歳になっても「有効」だと思っていることになる。

　しかし、政治家たる者、我が国の歴史と、そこからもたらされた現在の状況を見つめて深思し、我が国の将来のために、「その憲法」が有効か無効かを見抜かねばならない。

　それが、政治家の責務ではないか。

 

２、では「その憲法」は有効か無効か

　無効に決まっているではないか。

　およそ考える能力があれば結論はこうなる。

　従って、中学生に、「その憲法」の公布と施行に至る歴史、つまり、我が国の敗戦と連合軍の軍事占領、その占領の目的、占領下の日本では検閲が徹底して言論の自由が奪われ、国民は真実を知らされていないこと、憲法を起案した者はアメリカ人であったこと、等を教えれば、その教室では、「憲法」は、我が国の憲法としては無効だという結論しかでてこない。

 

３、無効なものを改正する効果は

　それは、無効なものを未来永劫定着させる結果をもたらす。
もともと、この憲法を我が国にもたらした連合軍の意図は、日本の弱体化であるから、之が定着し続けるということは、我が国の亡国をもたらす。

　従って、改正規定を改正して改正しやすいようにするなどということは、亡国の無効憲法を我が国に定着させる、まことにおぞましい亡国の所為である。

 

３、戦後体制をもたらしたものは何か

　安倍内閣で「戦後体制からの脱却」が謳われた。
　大賛成である。

　では、脱却すべき戦後体制をもたらしたものは何か。
　それこそ、昭和二十二年の被占領中に施行された憲法である。
　よって、戦後体制からの脱却とは、
　即ち、憲法からの脱却であり、それは即ち、憲法の無効確認ではないか。
　それを、何か！
　こともあろうに、戦後体制からの脱却論者が、
　無効な憲法を改正して無効なものの定着、つまり戦後体制の固定化を謀るとは何事か！

 

４、では、昭和二十二年施行の「憲法」が無効ならば、我が国の真の成文憲法は何か

　それは言わずと知れたこと。成文の憲法は、
明治二十三年十一月二十九日施行の大日本帝国憲法である。
　九十六条の改正規定を改正する会に集まった者達、びっくりしたか。
　しかし、東日本の巨大地震と中共の軍事的巨大化という国難に遭遇している今、我が国の万世一系の天皇を戴いてきた二千六百七十一年の歴史と国の形に思いを致せば、六十四年前に我が国の歴史も知らない外国人が、我が国の弱体化を図るために書いたものなどに係わることは無意味だと分かるはずだ。

 

５、これから為すべきことは

　まず、国会議員たるもの、さらに地方議会議員、さらに在野の各種団体、およそ国家を思う組織は、それぞれ憲法無効の確認を為すべきである。国会や地方議会に関しては、出席議員の過半数で無効決議は為せる。
　その上で！
　日本弱体化の為に無効な憲法が禁じていた手枷足枷を外して、国軍を創設し国民が国家を守る体制を一挙に構築する。

　これが、戦後からの脱却の具体的な第一歩である。
　しかも、この第一歩を早急に踏み出さないと、我が国と国民は、早晩、中国の軍事的制圧下に引きずり込まれる。

　従って、戦後体制をもたらした憲法の無効確認は、国家を救うための急務なのだ。

　軽佻浮薄は、世の常である。

　しかし、選良たるものは、衆人皆酔うも、一人醒めよ！

　我が国家の高貴ある歴史と根本規範に目を閉ざして、
占領軍が残した無効な憲法の改正規定を改正するなどというペテンに引っかかっておれば、国を滅ぼすぞ！

 

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転載元: 世界遺産の吉水神社から「ニコニコ顔で、命がけ！」