憲法 - 詳細表示 - 日本の感性をよみがえらせよう

　前回に引き続き、葦津珍彦詩の論文の続きです。

　　　　■帝国憲法の思想

　明治の新政府は、新しい五箇条の国是をかかげて、文明開化の道を急進しはじめたが、かならずしも民権の伸張に熱心だったとはいいがたい。政府は、文明開化政策のために、洋学的知識人をブレーンとしたが、このブレーンには、文明的エリートとしての自負が強く、一般国民の文明水準を信頼しがたいとする気風がつよい。彼らは、強力な行政権力によって、国民を教育し啓蒙することの緊急なことを痛感していて、国民の公論にきくということには、熱意が乏しかった。会議を開き公論に決する、との大目標はしめされているが、その会議をエリートの官撰会議に止まらしめようとする風潮がつよかった。

　この風潮を打ち破る運動は、征韓論を主張して、政府閣議の決定に敗退した人々によって、はじめて提唱された。かれらは、その主張が「限られた政府部内の会議」によって敗退したけれども、国政がひろく国民の公論によって決せられるのであれば、必ずや公論は、対外国権を主張する者の側に結集し得るだろうと自信した。かくして板垣、後藤、副島、江藤等の征韓論者は明治六年一月に民撰議院設立の建白を提示したこれが民権国会設立運動の初めての大きな動きとなった。この建白論争において、文明開化という点では、そのころもっとも急進的と見られていた洋学者の森有礼とか、加藤弘之などが民撰議院開設反対の理論家を代表しているのは注目される。

　政府は、もとより民撰議院設立などは、時期尚早にして、全く問題にならないとの考えである。この民撰議院設立の建白に、征韓論のナンバーワンたる西郷が連署していないのも注目される。西郷は、板垣が林有三を使者として連署を求めたのに対し「議院設立には同感だが、いまの政府に提出しても役に立たない。天下の事は議論では決しないことがある。それは政府を変革して、しかるのちに目的を達すべきだ」と言って連署しなかったという。この西郷は、それから四年の後に武力蜂起して官僚政府と西南の役を戦った。この西南の役は、国史上かつて類例まれな大きな内乱戦となったが、その戦列には多様多彩な反政府分子が結集されていて、その政治的性格は、きわめて複雑である。だがその戦列の中に、そのころもっとも急進的な民権論者のグループとして、著名だった、熊本の宮崎八郎等の植木学校、福岡の越智彦四郎、武部小四郎等の一党（のちの玄洋社の前身となる）、豊前の増田宋太郎等の一党などが全て参加し、土佐の民権家も、京阪地区においてこれに呼応する動きを見せている。そのころの急進民権家のほとんどが、西郷支持に熱意を示しているのは、この内戦の性格を判断する上での大切な条件の一つである。その時代としては、もっともラジカルな「評論新聞」が、西郷派の言論機関だったこと、武力戦には無関係だったが、民権家福沢諭吉などが、『丁丑公論（ていちゅうこうろん）』を書いて、西郷の反政府の抵抗力を高く評価していることなども、あわせて注目されていい。

　だが西南の役は、維新以来の文明開化によって中央集権化された政府軍の強みが発揮されて、さすがに絶世の英雄としてあおがれた西郷も、城山で悲壮な最期をとげて鎮圧された。政府は、この内戦で軍事的な物理力の優位をしめした。けれども、西南の役に結集された在野の政治思想を破砕することはできなかった。西郷が非命にたおれた翌年には、西郷の残党は民権の旗をかかげて、政府第一の実力者、大久保を急襲してこれを斬り、これを機会として民権国会開設の要求は、前天下に燃えひろがった。大久保斬られて、政府の中枢は大いに動揺し、国会を開設し、立憲の制を立てる準備の必要を痛感するにいたった。明治十四年のはじめには、政府内の大隈、伊藤、井上等は、いわゆる熱海会議を開いて、立憲の準備について相協力することとなった。

　しかし大隈と伊藤とは、その後、わずか数ヶ月にして決裂した。大隈が英国流の議院内閣制の憲法を早急に制定することを主張したのに対して、伊藤がこれに反対した。伊藤は、大隈の早急制定に反対したばかりでなく、英国流議院内閣制にも反対であった。この憲法思想についての大隈・伊藤の対決は、憲法史上一つの問題として見失われてはならない点ではある。けれども世の通説は、この対決を民権主義と官僚主義の対決として、あまりに過大評価しすぎている。この時の二人の間の対決は明治十四年の六月に、早くも一応の和解が成立している事実を見失ってはならない。その後に、大隈追放の大政変がおこるが、この点については、憲法思想上の問題もあるが、その他にも非常に複雑な諸条件が絡んでいる。大隈、伊藤の間に憲法思想についての対決があったのは事実だが、明治十四年と二十二年、それから明治の晩年の時点においては、その対決はしだいにうすれて近づいて行く。

　明治十四年六月、伊藤と大隈との間では、一通りの和解が成立したけれども、在野民権家の国会開設の要求は猛烈な勢威を示し、政府がただ時期尚早、慎重なる漸進主義を理由として、無期限に引き伸ばしを策していることを許さない情況となってきた。民権家に大隈を支持する風潮は強大であった。政局は緊張し、第二の内乱の危機が感ぜられるにいたった。

　その時の政府の重鎮は、岩倉具視であったが、その幕僚長、井上毅は、緊迫せる情況を見て、国会開設、憲法制定の方針を明確なる期限を示して公約するほかに、時局を収拾し治安を維持する道のないことを進言した。この進言は、明治天皇の英明なる聖断によって裁決せられ、この明治十四年に、歴史上銘記すべき勅諭の渙発を見た。

　この勅諭の渙発とともに大隈参議は辞職を強制され、下野することをよぎなくされたが、ただ漸進を名として、国民の良識を信頼せず、時をかせぐことのみを考えてきた政府に対し、国会開設の時期を明示し公約せしめた大隈の憲政史上の政治的役割は、きわめて大きかった。この勅諭渙発の後に、立憲起草の準備調査のために、伊藤博文が渡欧することになった。

　世間での俗説では、この時点以後の伊藤博文一人の思想と言動を集中的に過重評価して、帝国憲法が、あたかも伊藤の政治思想によって制定されたかのように論ずるものが少なくない。だがそれは、あまりにも浅見に過ぎると評すべきである。もともと伊藤という人物は学者でもなければ思想家でもない。彼の能力はむしろ現実的政治勢力の強弱大小を敏感に察知して、そのバランスを計算し、政治の前途を予想して行くところにある。かれは、当時の政治勢力の消長を計算して、そのバランスをもとめることには有能だったが、自己独自の思想的信念をつらぬいて、独創的な法理を立てるような能力はなかった。

　帝国憲法史を見るのには、伊藤のみでなく、ここに述べてきたような大きな国民の政治思想の潮流を見なくてはならない。この潮流の圧力こそが、岩倉をして立憲にふみきらせ、伊藤をして渡欧させたのである。民撰議院の建白以来在野の民権家から多くの憲法意見が提示され、それが大きな政治的圧力となって伊藤を動かしているのである。彼はそれらの民論を満足させねばならない。十分に満足させるところまでいかなくとも、すくなくともかれのぞくした官僚政権と民権論との間に、平和的妥協の線を見出さなくてはならない。それが伊藤の任務であり、立憲構想の必須の大前提となっている。この政治力学の前提条件こそがもとっとも大切である。

　政府の官僚エリートは、さきにも述べたように「時期尚早論」だった。しかし民撰議院建白以来憲法研究に対して無関心だったわけではない。元老院を中心として、憲法の準備研究は、多年にわたってつづけられていた。その研究の成果が、当然に政府の憲法草案に引きつがれて行くのであるが、その事業の中核的なブレーンは、井上毅であった。伊藤博文ははなばなしく渡欧して、先進諸国の諸名士を次々に歴訪して、調査報告をおくった。実は伊藤博文一行のみでなく、その次のランクの人物が、いたるところで憲法調査のために海外で働いており、政府へ報告している。詳細に見て行くとその数は、すこぶる多い。だがそれらの資料をすべて集め、日本国内における在野の憲法要求の意見資料をも集め、将来の憲法構想を実質的にまとめ上げ、法理体系を立て、条文を実際に執筆していたのは井上毅である。

　字数制限のため、次回の「帝国憲法の思想」Ⅱへと続きます。